6つのマテリアリティの特定と事業意思決定への組込み
FY2017に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。52社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2024年5月に「マテリアリティ」を更新し、“自然資本を保全・再生する”を新たに掲げました。加えて、中期目標として「2030年ネイチャーポジティブに向けた取り組みの促進」を設定しました。」
2024年更新後のマテリアリティについて、自然資本を保全・再生する目標を2030年ネイチャーポジティブへの取組として具体化し、自然関連リスク・機会の把握、持続可能な調達、新規事業開発を主な取組として示した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年度には、気候変動や生物多様性の喪失など社会課題の一層の深刻化や、当社グループの強みやステークホルダーからの期待も踏まえ、「マテリアリティ」と「6つの重要社会課題」の統合及び更新を行い、“安心で豊かな暮らしを実現する”、“気候変動問題を克服する”、“自然資本を保全・再生する”、“人権を尊重する”、“ガバナンスの維持・強化を図る”、“人材育成とDE&Iを推進する”を新たな「マテリアリティ」として定めました。」
従来の6つの重要社会課題を、6つの新たなマテリアリティへ統合・更新した。各マテリアリティについて目標設定、アクション実施、進捗レビューを行うPDCAを継続するとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営の高度化の一環で、当社グループが取り組むべき6つの重要社会課題として、「気候変動緩和」「循環経済」「人権尊重」「地域社会・経済発展」「生活水準の向上」「良質な教育」を定め、それぞれの課題に対する長期目標・中期目標を設定しております。」
6つの重要社会課題について、課題ごとの長期目標・中期目標を設定し、サステナビリティ推進委員会で中期目標の進捗をモニタリングする枠組みを示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「加えて、「人権尊重」関連では、2025年までに当社グループの全事業の人権リスクを的確に評価することを目標とし、事業部門ごとの人権デューデリジェンスを開始しており、リスクの低減・防止策の強化に着手しています。」
6つの重要社会課題について中期目標を設定し、人権リスクを2025年までに全事業で評価する目標と、事業部門ごとの人権デューデリジェンスを開始した。森林経営方針・林産物調達方針も2022年3月に策定・開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社に関わりが深い6つの重要社会課題を選び、それに紐づく長期・中期の目標を定めています。」
2017年に特定した6つのマテリアリティを、長期・中期目標を伴う6つの重要社会課題として整理し、SHIFT 2023の資源配分やサステナビリティ経営に組み込んだ。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社に関わりが深い6つの重要社会課題を選び、それに紐づく長期目標を定めました。今般定めた重要社会課題は、住友商事グループのサステナビリティ経営を一歩進め、自らの強みである人的リソースやビジネスノウハウ、グローバルなネットワークやビジネスリレーションを活かして、持続可能な社会の実現にどのような役割を果たすのかを、より明確にコミットするためのものです。当社は今後、重要社会課題に対する中期目標並びにKPI（注）を設定し各課題への取り組みを推進するとともに、その進捗を開示します。」
2017年に特定した6つのマテリアリティを基礎に、6つの重要社会課題と長期目標を新たに整理し、中期目標・KPIの設定及び進捗開示へとサステナビリティ経営の枠組みを発展させた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は、2019年10月に、ベトナムの現地企業とともに、不動産開発会社を設立し、ハノイ市北部272haを対象としたスマートシティ開発に参画しました。病院、学校、防災設備、セキュリティシステム、商業施設などに加え、緑・水路・桜並木を整備し、安全かつ安心できる住み心地のよい環境・コミュニティの実現を目指しながら、5G、顔認証、ブロックチェーン技術を導入することによりスマートシティとしてのサービス高度化を図り、同市の持続的な発展へ貢献します。」
6つのマテリアリティの実践例として、北ハノイ272haのスマートシティ開発会社を設立し、5G・顔認証・ブロックチェーンの導入を含む計画に参画した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「社会課題の解決に向けて企業の果たす役割への期待や、環境・社会・ガバナンス（ESG）の側面が企業の評価や投資行動につながる機運が高まる中、住友の事業精神、住友商事グループの経営理念（注１）を踏まえ、事業活動を通じて、自らの強みを生かして優先的に取り組むべき課題を、「社会とともに持続的に成長するための６つのマテリアリティ（重要課題）」として、以下のとおり特定しました。これを、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付けています。」
6つのマテリアリティを事業戦略の策定及び個別ビジネスの意思決定プロセスに組み込む位置付けを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「社会課題の解決に向けて企業の果たす役割への期待や、環境・社会・ガバナンス（ESG）の側面が企業の評価や投資行動につながる機運が高まる中、住友の事業精神、住友商事グループの経営理念（注１）を踏まえ、事業活動を通じて、自らの強みを生かして優先的に取り組むべき課題を、「社会とともに持続的に成長するための６つのマテリアリティ（重要課題）」として、以下のとおり特定しました。これを、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付けています。」
6つのマテリアリティを事業戦略の策定及び個別ビジネスの意思決定プロセスに組み込む位置付けを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「社会課題の解決に向けて企業の果たす役割への期待や、環境・社会・ガバナンス（ESG）の側面が企業の評価や投資行動につながる機運が高まる中、住友の事業精神、住友商事グループの経営理念（注１）を踏まえ、事業活動を通じて、自らの強みを生かして優先的に取り組むべき課題を、「社会とともに持続的に成長するための６つのマテリアリティ（重要課題）」として、以下のとおり特定しました。これを、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付けています。」
6つのマテリアリティを事業戦略の策定及び個別ビジネスの意思決定プロセスに組み込む位置付けを継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「＜ミャンマー携帯電話通信事業＞ ミャンマーの通信事業では、日本品質のサービス提供により、同国の携帯電話普及率の向上に貢献し、多様なアクセスを生むネットワークを創出しています。」
6つのマテリアリティを個別事業で実践する事例として、ミャンマー通信事業や南相馬市太陽光発電事業を記載した。ESG説明会を開催し、投資家等との対話も行った。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略及び個別ビジネスの意思決定に組み込む方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略及び個別ビジネスの意思決定に組み込む方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略及び個別ビジネスの意思決定に組み込む方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略と個別案件の意思決定に組み込む方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略の策定及び個々のビジネスの意思決定プロセスに組み込む方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略の策定及び個々のビジネスの意思決定プロセスに組み込む方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」を、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付け、事業活動を通じて課題を解決することで持続的な成長を図っていきます。」
6つのマテリアリティを事業戦略の策定及び個々のビジネスの意思決定プロセスに組み込む方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「社会課題の解決に向けて企業の果たす役割への期待や、環境・社会・ガバナンス（ESG）の側面が企業の評価や投資行動につながる機運が高まる中、住友の事業精神、住友商事グループの経営理念を踏まえ、事業活動を通じて、自らの強みを生かして優先的に取組むべき課題を、「社会とともに持続的に成長するための6つのマテリアリティ（重要課題）」として特定しました。」
6つの重要課題を特定し、事業戦略の策定や個々のビジネスの意思決定プロセスにおける重要な要素と位置付けた。