次世代に向けた人材育成
FY2016に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
山善がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より6年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このようなリスクと機会を踏まえ、当社においては、多様な人財獲得のため、複線型人事制度の導入、高度プロフェッショナル職の創設、エリア限定総合職、リファラル・アルムナイ採用等の施策を実行するとともに、人財育成では、30～40代の社員を対象とした選抜研修「自業員大学」や20代後半～30代前半社員を対象とした海外研修制度「グローバルチャレンジ制度」、次期女性管理職候補を対象とした「次世代女性リーダー育成研修」等の育成施策を展開し」
人財確保・育成について、従来の理念・方針の記載から、複線型人事制度、高度プロフェッショナル職、複数の選抜・海外・女性リーダー研修など具体的な施策の展開へ進んでいる。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、人的資本投資や前第２四半期連結会計期間より稼働した基幹システム等に係る減価償却費の増加により、前第１四半期連結累計期間から1,354百万円増加し、16,032百万円（前年同期比9.2％増）となりました。」
人材に関する投資が販売費及び一般管理費の増加要因として記載され、人材への継続的な投資が示されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、「人づくりの経営」を具現化する為に、新たな人事理念として「挑戦し、考動する人財の育成」を制定しました。また人財マネジメントポリシーである「挑戦・考動主義」を基に持続的成長と企業価値向上を実現する為の人財マネジメント戦略を立案・実行することで、有能な人材を確保し育成する施策を実施しています。」
従来の「次世代に向けた人材育成」から、人事理念「挑戦し、考動する人財の育成」及び「挑戦・考動主義」に基づく人財マネジメント戦略へ具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、有能な人材の確保及び育成を経営上の重要課題と位置付けており、継続的に新卒採用及び必要に応じて中途採用に注力し有能な人材の確保に努めるとともに、人事教育制度の充実を図っております。」
中期計画の重点課題としての記載が消えた後、人材確保・育成を経営上の重要課題及びリスク対応として再整理している。 - FY2019削除有価証券報告書
「新３ヵ年中期経営計画では「国内事業の効率化」と「機能の充実」による収益力の強化、及び「グローバル展開の加速」「eコマースの拡充」「事業拡大を支える経営基盤の整備」を課題として」
新たな中期経営計画の重点課題の列挙に「次世代に向けた人材育成」が含まれておらず、当該計画の重点課題としての記載が消えている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「重点取組課題を「生産性の向上」「海外展開の拡大」「次世代に向けた人材育成」とし」
次世代に向けた人材育成を中期経営計画の重点取組課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「重点取組課題を「生産性の向上」「海外展開の拡大」「次世代に向けた人材育成」とし」
次世代の事業運営を支える人材育成を新中期経営計画の重点課題に位置づけている。