コア事業単位での営業収益力の強化
FY2016に初出。29回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。75社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「以上の結果、生産財関連事業の売上高は349,218百万円（前期比4.8％増）となりました。」
生産財関連事業の売上高が前期比4.8％増となり、セグメント利益も前期8,291百万円から10,423百万円へ増加した。コア事業の営業収益力に測定可能な前進が記載されている。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「以上の結果、生産財関連事業の売上高は349,218百万円（前期比4.8％増）となりました。」
生産財関連事業の売上高は増加し、セグメント利益も前期の8,291百万円から10,423百万円へ増加した。コア事業の営業収益力に前進が記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は164,071百万円（前年同期比2.8％増）となりました。」
生産財関連事業の中間期売上高が前年同期比2.8％増となり、セグメント利益も前年同期の3,084百万円から3,802百万円へ増加した。コア事業の営業収益力に測定可能な前進が記載されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は333,205百万円（前期比1.4％増）となりました。」
生産財関連事業は増収となり、セグメント利益も8,219百万円から8,291百万円へ増加しており、コア事業の営業収益力に測定可能な前進が記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は159,642百万円（前年同期比0.3％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業は前年同期比0.3％減収となり、セグメント利益も前年同期の3,434百万円から3,084百万円へ減少した。営業収益力の指標が悪化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は241,331百万円（前年同期比6.8％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の第3四半期累計売上高が前年同期比6.8％減となり、セグメント利益も前年同期の9,657百万円から5,623百万円へ減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は160,123百万円（前年同期比7.9％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の第2四半期累計売上高が前年同期比7.9％減となり、セグメント利益も前年同期の6,916百万円から3,434百万円へ減少した。営業収益力の指標が悪化している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は76,416百万円（前年同期比8.4％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の売上高が前年同期比8.4％減となり、セグメント利益も前年同期の2,836百万円から1,828百万円へ減少した。営業収益力の指標が悪化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は258,943百万円（前年同期比9.6％増）となりました。」
生産財関連事業の第3四半期累計売上高が前年同期比9.6％増となり、セグメント利益も9,657百万円へ増加した。コア事業の営業収益力について測定可能な前進を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内機械事業は、裾野の広い自動車産業で、脱炭素化等に向けた設備投資が徐々に増加しつつあります。また、半導体製造装置や建設機械の部品加工向け等の工作機械受注も引き続き堅調でした。営業活動においては、対面での商談やリアルの展示会にウェイトを移しつつ、Webセミナーも効果的に織り交ぜながら、省エネ補助金を含む各種補助金の提案等で顧客接点を増やし、受注獲得を図りました。国内機工事業は、補要工具や測定機器、半導体関連の切削工具等の販売が堅調でした。」
生産財関連事業では、脱炭素化投資や半導体・建設機械関連の受注、工具等の販売が堅調に推移し、売上高173,804百万円、セグメント利益6,916百万円を計上した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は83,444百万円（前年同期比14.9％増）となりました。」
生産財関連事業の第1四半期売上高が前年同期比14.9％増となり、コア事業の営業収益力に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は328,174百万円となりました。」
生産財関連事業の通期売上高328,174百万円、セグメント利益13,494百万円を計上し、前年度の減収から回復した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は234,158百万円となりました。」
生産財関連事業の第3四半期累計売上高234,158百万円、セグメント利益9,044百万円を記載し、事業収益力の回復を示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は151,277百万円となりました。」
国内機械事業では脱炭素化向け設備投資や半導体製造装置部品加工向け受注が伸長し、国内機工事業でも工具・メカトロ・測定機器等が好調となった。生産財関連事業の売上高151,277百万円、セグメント利益5,426百万円を記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業活動においては、オンライン商談やＷｅｂセミナー、さらに新型コロナウイルス感染防止対策を徹底したエリア商談会を各地で開催し、事業再構築補助金の提案等、顧客接点を増やして受注獲得を図ってきました。また半導体製造装置の部品加工向け等の工作機械受注も堅調であり、総じて回復基調となりました。その結果、生産財関連事業の売上高は71,961百万円となりました。」
生産財関連事業では、オンライン・エリア商談会や補助金提案による顧客接点の拡大、半導体製造装置部品加工向け受注の堅調さ及び売上高71,961百万円を記載し、営業収益力が回復基調となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は265,059百万円（前期比15.9％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の通期売上高が前期比15.9％減となり、セグメント利益も6,593百万円に減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は188,456百万円（前年同期比21.6％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の第3四半期累計売上高が前年同期比21.6％減となり、セグメント利益も前年同期の7,293百万円から3,811百万円へ減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は121,810百万円（前年同期比25.4％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の第2四半期累計売上高が前年同期比25.4％減となり、セグメント利益も前年同期の5,409百万円から2,287百万円へ減少した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は57,566百万円（前年同期比25.4％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の第1四半期売上高が前年同期比25.4％減となり、営業収益力の指標が悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は315,210百万円（前期比15.0％減）となりました。」
コア事業である生産財関連事業の売上高が前期比15.0％減となり、営業収益力の指標が悪化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は240,389百万円（前年同期比14.4％減）となりました。」
生産財関連事業の売上高が前年同期比14.4％減となり、セグメント利益も前年同期の11,585百万円から7,293百万円へ減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は163,218百万円（前年同期比12.3％減）となりました。」
生産財関連事業のセグメント利益も前年同期の7,831百万円から5,409百万円へ減少しており、コア事業の営業収益力に関する指標が悪化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのためにも、コア事業単位に営業収益力の一層の強化を重視しており、中期経営計画『CROSSING YAMAZEN 2021』を推進するプロセスにおいて対処してまいります。」
コア事業単位の営業収益力強化を、終了した『ONEXT YAMAZEN 2018』から新計画の推進課題へ引き継いでいる。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は280,792百万円（前年同期比11.2％増）となりました。」
生産財関連事業の第３四半期累計売上高が前年同期比11.2％増となった。セグメント利益も前年同期の8,595百万円から11,585百万円へ増加し、営業収益力に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「その結果、生産財関連事業の売上高は186,216百万円（前年同期比11.2％増）となりました。」
生産財関連事業の第2四半期累計売上高が前年同期比11.2％増となった。セグメント利益も前年同期の5,802百万円から7,831百万円へ増加しており、営業収益力に関する測定可能な前進を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのためにも、コア事業単位に営業収益力の一層の強化を重視しており、中期経営計画『ONEXT YAMAZEN 2018』を推進するプロセスにおいて対処してまいります。」
コア事業単位の営業収益力強化を、現行中期経営計画の推進を通じて対処する課題として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「生産財事業では、世界のマーケットがボーダレス化するなかで、市場のニーズを的確に取り込み、収益力の向上につなげるために、国内事業と海外事業を一本化する組織再編を行いました。」
生産財事業の国内・海外一本化を、収益力向上に向けた組織上の施策として再確認している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「生産財関連事業の収益力強化を目的とした会社組織の変更」
生産財関連事業の収益力強化に向け、会社組織の変更を実施したことが報告セグメント変更の背景として明示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「コア事業単位に営業収益力の一層の強化を重視しており、中期経営計画『ONEXT YAMAZEN 2018』を推進するプロセスにおいて対処してまいります。」
専門商社としての持続的成長に向け、事業単位で収益力を高める方針を示している。