外貨建取引・海外子会社の為替変動リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
山善がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内の個人消費については、今後は所得環境の改善に支えられ緩やかに持ち直す見通しではありますが、当中間期は原材料や電気・ガス価格の高騰及び円安基調の継続等による様々な分野の商品やサービスの値上げに賃金の上昇が追い付かず、耐久消費財に対する節約志向や商品の選別傾向が継続しました。」
円安基調の継続が価格上昇と耐久消費財への節約志向・選別傾向に結びついており、為替変動を含む外部環境の影響が引き続き記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内の個人消費については、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う行動制限の緩和や政府の観光支援策の影響から経済活動に回復が見られましたが、原材料や電気・ガス価格の高騰及び円安基調の継続等によって様々な分野の商品やサービスの値上げが行われたことにより、耐久消費財に対する節約志向や商品の選別傾向は依然として強く、消費の回復は力強さを欠く状況です。」
円安基調の継続が価格上昇や耐久消費財への節約志向・選別傾向と結びついており、為替変動を含む外部環境の影響が引き続き記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、昨年度から続く原材料や電気・ガス価格の高騰に加え、円安が進んだことで様々な分野の商品やサービスの値上げが続き、耐久消費財に対する節約志向や商品の選別傾向が強まりました。」
円安の進行が原材料・エネルギー価格の高騰及び商品・サービスの値上げと結びつき、耐久消費財に対する節約志向や選別傾向として引き続き影響している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方、昨年度から続く原材料や電気・ガス価格の高騰に加え、円安が進んだことで様々な分野の商品やサービスの値上げが続き、耐久消費財に対する節約志向や商品の選別傾向が強まりました。」
円安の進行が原材料・エネルギー価格の高騰及び商品・サービスの値上げと結びつき、耐久消費財に対する節約志向や選別傾向として影響している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「昨年度から続く原材料や電気・ガス価格の高騰に加え、急速に円安が進んだことで様々な分野の商品やサービスの値上げが続き、耐久消費財に対する消費マインドは冷え込みを見せました。」
急速な円安が物価上昇と耐久消費財の消費マインド冷却に結びついたと記載され、為替変動を含む外部環境の影響が続いている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「昨年度から続く原材料やエネルギー価格の高騰に加え、円安も加速していることから、様々な分野の商品やサービスの値上げが起こり」
円安の加速が原材料・エネルギー価格高騰及び商品・サービスの値上げと併記され、為替変動を含む外部環境の影響が強まっている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「為替差損 288」
通期の営業外費用に為替差損288百万円を計上し、為替変動リスクが実績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 175」
第3四半期累計期間の営業外費用に為替差損175百万円を計上しており、為替変動リスクが実績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 129」
第2四半期連結累計期間の営業外費用に為替差損129百万円を計上しており、為替変動リスクが実績に現れている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「営業外損益（純額）は、為替差損等の減少により、前第１四半期連結累計期間から26百万円改善し、12百万円となりました。」
前年同期に営業外損益を押し下げた為替差損等が減少し、営業外損益は12百万円となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業外損益（純額）は、補助金収入があったものの、為替差損等の増加等により、△195百万円となりました。」
為替差損等の増加が通期の営業外損益を押し下げる要因として実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業外損益（純額）は、補助金収入があったものの、為替差損等の増加等により、△130百万円となりました。」
為替差損等の増加が営業外損益を押し下げる要因として、当第3四半期累計の実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「営業外損益（純額）は、補助金収入があったものの、為替差損等の増加等により、△81百万円となりました。」
為替差損等の増加が営業外損益を押し下げる要因として、当第2四半期累計期間の実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外損益（純額）は、補助金収入があったものの、為替差損等の増加等により、△14百万円となりました。」
為替差損等の増加が当第1四半期の営業外損益を押し下げる要因として実際に記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「国内機工事業では、年度の前半は円高の進行に加えて、中国経済の停滞への懸念から販売が伸び悩みましたが」
年度前半の円高進行が販売の伸び悩みとして実際の事業環境に現れたと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「年明け以降の円高傾向がさらに顕著となり、輸出企業を中心に企業の設備投資は弱含みで推移しました。」
円高の進行が事業環境として顕在化し、四半期連結包括利益計算書でも為替換算調整勘定に△1,900百万円が計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「想定を超える大幅な為替変動が生じた場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
外貨建輸出入取引と海外子会社財務諸表の円換算に伴うリスク。為替予約等によるヘッジも記載している。