山善（8051）・リスク顕在化
固定資産の減損リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）336社が書いているテーマ・逆風341社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの341件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「その結果、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に41百万円計上しております。」
固定資産の経済価値低下等に伴う減損リスクが、使用権資産に係る減損損失41百万円の計上として実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「開発の一部中止 ソフトウェア仮勘定 113百万円」
業務システム開発の一部中止に伴い、ソフトウェア仮勘定113百万円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 113」
当第2四半期連結累計期間に減損損失113百万円を特別損失として計上している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額及び撤去費用を減損損失として特別損失に24百万円計上しております。」
熊本県阿蘇郡の保養所について売却処分決定を認識の経緯とする24百万円の減損損失を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「経済環境の動向や保有固定資産の経済価値が低下した場合には必要な減損処理を実施することになります。」
固定資産の経済価値低下に伴う減損処理が業績・財政状態に影響する可能性を記載している。