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山善(8051)・施策再掲

中間配当13円の実施決定

FY2018-Q2に初出。16回の記載のうち7回が「達成」で、最初の「達成」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026-H1。

16記載
9年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化達成FY2018-Q3 – FY2020-Q3達成FY2022-Q3 – FY2023-Q3再掲FY2025-H1 – FY2026-H12017: 12018: 220182019: 220192020: 220202021: 220212022: 220222023: 220232024: 220242025: 12025
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「2025年11月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,712百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20円00銭 (ハ)支払請求の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・・ 2025年12月10日」

    中間配当は1株当たり20円、総額1,712百万円で、前年度と同水準の配当を決議した。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「2024年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,712百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20円00銭 (ハ)支払請求の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2024年12月9日」

    中間配当は1株当たり20円、総額1,712百万円と決議され、前年度の1株当たり20円から水準を維持している。
  3. FY2024-Q3達成有価証券報告書

    「2023年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    1株当たり20円、総額1,780百万円の中間配当について、2023年12月8日に支払いが実施された。前年度と同額である。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「2023年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    当期中間配当を1株当たり20円、総額1,780百万円、支払開始日2023年12月8日と決議した。前年度の中間配当と同額である。
  5. FY2023-Q3達成有価証券報告書

    「2022年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,780百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2022年12月12日」

    2022年11月14日決議の中間配当について、総額1,780百万円、1株当たり20円の支払いが2022年12月12日に実施された。
  6. FY2023-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2022年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,780百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 20円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2022年12月12日」

    中間配当を1株当たり20円、総額1,780百万円と決議し、前年度の1株当たり10円、総額890百万円から増額した。
  7. FY2022-Q3達成有価証券報告書

    「2021年11月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    中間配当について、総額890百万円、1株当たり10円、2021年12月10日を支払開始日とする決議に基づき、支払いが実施された。
  8. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年11月10日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」

    当期中間配当について、総額890百万円、1株当たり10円、支払開始日2021年12月10日とする決議を行った。
  9. FY2021-Q3達成有価証券報告書

    「2020年11月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 945百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2020年12月11日」

    決定されていた中間配当について、第3四半期累計の株主資本等関係に支払額945百万円、1株当たり10円、効力発生日・支払開始日2020年12月11日が記載され、実施段階に至っている。
  10. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2020年11月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 945百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 10円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2020年12月11日」

    中間配当は1株当たり10円、総額945百万円となり、前年度の1株当たり16円、総額1,513百万円から減額された。
  11. FY2020-Q3達成有価証券報告書

    「2019年11月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,513百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2019年12月5日」

    決定されていた当期中間配当について、総額1,513百万円、1株当たり16円の支払いが実施された。
  12. FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2019年11月12日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,513百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2019年12月5日」

    中間配当を1株当たり16円、総額1,513百万円と決定し、前年度の1株当たり15円から増額した。
  13. FY2019-Q3達成有価証券報告書

    「2018年11月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議しております。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,418百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2018年12月5日」

    前四半期に決定した1株当たり15円の中間配当について、2018年12月5日の支払開始日を迎え、配当の実施を記載している。
  14. FY2019-Q2引き上げ有価証券報告書

    「2018年11月6日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,418百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 2018年12月5日」

    前年度の中間配当13円から、当期は1株当たり15円へ増額する中間配当を決定した。総額は1,418百万円、支払開始日は2018年12月5日である。
  15. FY2018-Q3達成有価証券報告書

    「配当金支払額(決議) 平成29年11月8日 取締役会 普通株式 1,229百万円 1株当たり配当額13円00銭 基準日平成29年9月30日 効力発生日平成29年12月4日」

    第2四半期報告書で決定した中間配当について、総額1,229百万円、1株当たり13円の支払いが平成29年12月4日に実施されたことを記載している。
  16. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「平成29年11月8日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ)中間配当による配当金の総額・・・・・・・・・・・・・・・・・ 1,229百万円 (ロ)1株当たりの金額・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 13円00銭 (ハ)支払請求権の効力発生日及び支払開始日・・・・・・・・・・・・ 平成29年12月4日」

    取締役会決議により、当期中間配当として総額1,229百万円、1株当たり13円を決定し、平成29年12月4日を支払開始日としている。
一緒に動いた変遷

「自己資本比率の上昇」は、この変遷が動いた16回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

966653★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己資本比率の上昇9回
  3. 2持続的な利益成長を果たす企業への飛躍6回
  4. 3コア事業単位での営業収益力の強化6回
  5. 4流動比率の維持による財務健全性・流動性の確保6回
  6. 5国内外の物流基盤・IT基盤の整備5回
  7. 6高付加価値商材への注力3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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