高付加価値商材への注力
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-13前進業績予想の修正
「さらに光熱費の高止まりが継続する中、消費者の節約志向に対応した高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯機器等の販売も伸長しました。」
高付加価値商材の提案を継続し、給湯機器等の販売伸長と住建事業の11.2％増収が記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「住建事業は、省エネ改修需要や猛暑の影響により空調設備の売上が好調に推移し、さらに光熱費の高止まりが継続する中、消費者の節約志向に対応した高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯機器等の販売が堅調に推移しました。」
省エネ改修、空調設備、給湯機器等の高付加価値商材への提案を継続し、住建事業の売上高は42,387百万円、前年同期比11.9％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「住建事業は、省エネ改修需要や猛暑の影響により空調設備の売上が好調に推移し、さらに光熱費高騰による消費者の節約志向に対応した高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯器等の販売も堅調に推移しました。また、非住宅分野の開拓にも積極的に取り組み、中小企業のカーボンニュートラル対応及び光熱費削減へのニーズに向け、環境商材と施工をセットにした設備改修提案を強化したこと等により、販売が好調に推移しました。その結果、住建事業の売上高は78,623百万円（前期比9.4％増）となりました。」
高付加価値商材への注力を、省エネ改修、給湯器、環境商材・施工一体型の非住宅設備改修へ展開し、住建事業は9.4％増収となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「住建事業は、需要が停滞する状況の中、光熱費高騰による消費者の節約志向に対応した高付加価値商材の提案に注力した結果、太陽光発電、蓄電池等の販売が堅調に推移しました。また、中小企業のカーボンニュートラル対応に向けて、環境商材と施工をセットにした設備改修提案を強化し、販売が堅調に推移しました。中でも、自家消費型の太陽光発電と蓄電池のセット提案を積極的に展開し、脱炭素化のニーズに即した営業活動に注力しました。その結果、住建事業の売上高は53,321百万円（前年同期比5.4％増）となりました。」
高付加価値商材への注力を、自家消費型太陽光発電・蓄電池のセット提案及び中小企業向けの環境商材・施工一体型設備改修へ具体化し、住建事業は前年同期比5.4％増収となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「住建事業は、需要が停滞する状況の中で、昨今の光熱費高騰による消費者の節約志向の高まりに対応した高付加価値商材の提案に注力した結果、浴室機器、太陽光発電、蓄電池等の販売が堅調に推移しました。」
光熱費高騰による節約志向に対応し、高付加価値商材として浴室機器、太陽光発電、蓄電池等の提案を行った。住建事業は15,847百万円、前年同期比1.2％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「住建事業は、堅調なリフォーム需要を背景に、オンサイトとオフサイトを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。」
高付加価値商材の提案を継続し、住建事業の第3四半期累計売上高は50,612百万円（前年同期比11.3％増）となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「住建事業は、堅調なリフォーム需要を背景に、オンサイトとオフサイトを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。また、新設した「スマートエネルギー推進室」では、自家消費型のエネルギー活用提案を積極的に展開し、脱炭素化のニーズに即した営業活動に注力しました。非住宅分野においても、商材と施工をセットにした設備改修提案を強化することで、業務用空調機器や、太陽光発電・蓄電池等の新エネルギー機器の受注に繋げました。その結果、住建事業の売上高は33,828百万円（前年同期比12.2％増）となりました。」
高付加価値商材、自家消費型エネルギー活用及び商材・施工一体型の非住宅設備改修提案を継続し、住建事業は前年同期比12.2％増収となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「住建事業は、堅調なリフォーム需要を背景に、オンサイトとオフサイトを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、給湯・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。また、新設した「スマートエネルギー推進室」では、自家消費型のエネルギー活用提案を積極的に展開し、脱炭素化のニーズに即した営業活動をさらに強化しました。非住宅分野においても、商材と施工をセットにした設備改修提案を強化することで、業務用空調機器や、太陽光発電・蓄電池等の新エネルギー機器の受注に繋げました。その結果、住建事業の売上高は15,656百万円（前年同期比6.9％増）となりました。」
高付加価値商材への注力に加え、スマートエネルギー推進室、自家消費型エネルギー活用、商材・施工一体の設備改修提案へ施策を具体化し、住建事業は前年同期比6.9％増収となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「住建事業は、持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンサイトとオフサイトを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、空調・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。また、自家消費型のエネルギー活用提案も積極的に行い、脱炭素化のニーズに合った営業活動を強化しました。」
高付加価値商材への注力を、オンサイト・オフサイトの使い分け、自家消費型エネルギー活用、脱炭素化提案へ広げている。住建事業売上高は62,169百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「住建事業は、持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンラインとオフラインを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、空調・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。」
オンライン・オフラインを使い分けた高付加価値商材の提案と、空調・水廻り機器の販売堅調を引き続き記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「住建事業は、持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンラインとオフラインを使い分けながら高付加価値商材の提案に注力した結果、空調・水廻り機器等の販売が堅調に推移しました。」
持家・リフォーム需要の拡大を背景に、オンライン・オフラインを使い分けた高付加価値商材の提案へ展開し、住建事業の売上高は30,154百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「さらに当社の重点施策の一つである脱炭素化に向けた新エネルギー機器（太陽光発電、蓄電池、Ｖ２Ｈ）の拡販を行い、非住宅分野においても各種補助金を活用した設備改修提案を積極的に行いました。その結果、住建事業の売上高は14,643百万円となりました。」
高付加価値・省エネ関連提案の対象を、太陽光発電、蓄電池、V2H及び非住宅分野の設備改修へ広げ、住建事業の売上高14,643百万円を記載している。 - FY2021提案強化と住建事業の減収が併存有価証券報告書
「一方で、補助金や給付金を活用した商品の提案活動や換気と空調機器のセット提案を強化したことにより、ルームエアコンやエコキュート、衛生機器等の水廻り商品が堅調に推移し、空気清浄機や除菌・脱臭機等の感染症対策商品の販売も拡大しました。」
補助金・給付金の活用、換気・空調機器のセット提案、感染症対策商品の販売拡大を進めた一方、住建事業の通期売上高は前期比2.2％減となった。 - FY2021-Q3提案施策の継続と営業制限・減収が併存有価証券報告書
「住建事業は、コロナ禍の影響でメーカーショールームの一時休館や訪問活動の自粛等が実施されたことにより、住設機器の営業活動は大幅に制限されました。一方で、補助金や給付金を活用した商材の提案活動に注力したことにより、ルームエアコンや厨房・浴室・洗面・衛生等の水廻り商品、蓄電池のほか、感染症対策商材の販売が堅調に推移しました。」
補助金・給付金を活用した高付加価値商材等の提案と販売は堅調だった一方、営業活動の制限により住建事業の売上高は42,704百万円、前年同期比5.8％減となった。 - FY2021-Q2施策継続と住建事業の減収が併存有価証券報告書
「住建事業は、新常態における需要創造施策として、補助金や給付金を活用した商材の提案活動に注力したことにより、ルームエアコンや衛生機器、蓄電池のほか、感染症対策商材の販売は堅調に推移しました。しかしながら、新設住宅着工戸数の減少が続くなか、新型コロナウイルス感染症対策として、メーカーショールームの一時休館や訪問活動の自粛等が実施されたことにより、住設機器の営業活動は大幅に制限されました。その結果、住建事業の売上高は27,745百万円（前年同期比9.9％減）となりました。」
補助金・給付金を活用した提案活動や感染症対策商材の販売は堅調だった一方、営業活動の制限等により住建事業は前年同期比9.9％減収となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「新設住宅着工戸数の減少が続く中で、快適な生活スタイルを演出する住設商材の「グレードアップ提案」を引き続き推進して、リフォーム分野に注力したことにより、水廻り関連や給湯関連の販売が伸長しました。」
新設住宅着工戸数の減少下でもグレードアップ提案とリフォーム注力を継続し、住建事業売上高は前期比1.8％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が下落基調にある中で、住設商品の更新時のグレードアップ提案を継続した結果、消費税増税の影響は見られたものの、厨房、給湯、衛生機器等の販売は堅調に推移しました。また、暖冬の影響もありましたが、エネルギー・環境改善の一環として業務用エアコンの更新提案を積極的に推進したことにより、空調機器の販売も堅調に推移しました。その結果、住建事業の売上高は45,349百万円（前年同期比3.2％増）となりました。」
更新時のグレードアップ提案及び業務用エアコンの更新提案を継続し、住建事業は前年同期比3.2％増収となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が下落基調にある中で、住設商品の更新時のグレードアップ提案を継続した結果、増税前の駆け込み需要を取り込み、厨房、給湯、衛生機器等の販売が順調に推移しました。また、天候不順の影響もありましたが、エネルギー・環境改善の一環として業務用エアコンの更新提案を積極的に推進したことにより、空調機器の販売も堅調に推移しました。その結果、住建事業部の売上高は30,788百万円（前年同期比6.4％増）となりました。」
更新時のグレードアップ提案及び業務用エアコンの更新提案を継続し、住建事業部は前年同期比6.4％増収となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「新設住宅着工戸数が下落基調にある中で、住設商品の更新時グレードアップ提案に注力した結果、厨房、給湯、衛生機器などの販売が順調に推移しました。また省エネ・環境改善の一環として業務用エアコンの更新提案を積極的に推進した事により空調機器の販売は大きく伸長しました。その結果、住建事業部の売上高は14,729百万円（前年同期比6.0％増）となりました。」
新設住宅着工戸数の下落基調に対し、更新時のグレードアップ提案を具体化し、住建事業部売上高は前年同期比6.0％増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数やリフォーム需要が伸び悩む中、省エネ・環境改善の取組みの一環として、業務用エアコンの更新提案を積極的に推進したことで、空調機器の販売が前年同期を上回りました。また、リフォーム需要の掘り起こし活動により、浴室やトイレを中心とした水廻り商品や蓄電池の販売が堅調に推移しました。その結果、住建事業部の売上高は43,962百万円（前年同期比1.6％増）となりました。」
業務用エアコンの更新提案、リフォーム需要の掘り起こし及び蓄電池等の高付加価値商材への注力を継続し、住建事業部の1.6％増収を記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「産業用太陽光発電システムの販売が落ち込みましたが、省エネ・環境改善の取組みの一環として、業務用エアコンの更新提案を積極的に推進し、また、太陽光発電「2019年問題」に備えた自給自足提案に注力した結果、空調機器、蓄電池の販売が前年同期を上回りました。また、リフォーム需要に停滞感がみられる中で、特に浴室やトイレを中心としたリフォーム需要の掘り起こし活動が奏功し、水廻り商品の販売が増加しました。その結果、住建事業部の売上高は13,890百万円（前年同期比1.0％増）となりました。」
業務用エアコン更新、自給自足提案、リフォーム需要の掘り起こしを具体化し、空調機器・蓄電池・水廻り商品の販売増加と住建事業部1.0％増収を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「改正ＦＩＴ法による影響により、太陽光発電システムの販売が大きく落ち込みましたが、堅調なリフォーム需要を背景に、高付加価値商材の提案に注力した結果、水廻り商品、給湯商品の販売が増加しました。また、業務用エアコンの更新提案により、空調機器の販売も前年同期を大きく上回りました。その結果、住建事業部の売上高は43,261百万円（前年同期比1.9％増）となりました。」
高付加価値商材及び業務用エアコンの更新提案を継続し、水廻り・給湯商品及び空調機器の販売増加と住建事業部の増収を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「改正ＦＩＴ法による影響もあり、太陽光発電システムの販売は大きく落ち込みましたが、回復基調にあるリフォーム需要を背景に、高付加価値商材の提案に注力した結果、水廻り商品の販売が増加しました。また、業務用エアコンの更新提案により、空調機器の販売も前年同期を大きく上回りました。その結果、住建事業部の売上高は28,379百万円（前年同期比1.7％増）となりました。」
高付加価値商材の提案と業務用エアコンの更新提案を継続し、水廻り商品・空調機器の販売増加及び住建事業部売上高1.7％増を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「リフォーム・リノベーション市場が低調となりましたが、堅調な新設住宅着工戸数の推移を背景に、厨房機器や衛生機器等の水廻り商品の販売が増加しました。また、補助金を活用した省エネ機器への更新提案を強化したことにより、空調機器の販売が増加しました。その結果、住建事業部の売上高は42,440百万円（前年同期比2.2％増）となりました。」
水廻り商品・空調機器の販売増加と住建事業部売上高の前年同期比2.2％増を記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新設住宅着工戸数は、増加傾向に一服感が見られる状況となりましたが、リフォーム・リノベーション市場の開拓と高付加価値商材の販売に注力した結果、厨房機器や衛生機器等の水廻り商品の販売が増加しました。また、補助金を活用した省エネ機器への更新提案を強化したことにより、空調機器の販売が増加しました。その結果、住建事業部の売上高は27,910百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」
高付加価値商材への注力を継続し、水廻り商品・空調機器の販売増加と住建事業売上高1.2％増を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「新設住宅着工戸数の増加を背景に高付加価値商材の販売に注力した結果、主に新築住宅向けの厨房機器や衛生機器等の水廻り商品の販売が増加しました。また、空調機器の需要も前年を大きく上回りました。その結果、住建事業部の売上高は13,579百万円（前年同期比4.8％増）となりました。」
高付加価値商材への注力により、水廻り商品・空調機器の販売増加と住建事業売上高の前年同期比4.8％増が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「高付加価値商材に注力することで、主力の水廻り商品、空調機器、給湯機器が前期を上回る受注となりました。」
住建事業で需要低迷商品を補う手段として、高付加価値商材への注力を記載している。