平成28年度を初年度とする3年間の中期経営計画
FY2016に初出。36回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、10年後のありたい姿として長期ビジョン「世界中のお客様のニーズに応えるサプライチェーンの実現」を定め、その実現に向けた「中期経営計画2030」を策定しました。中期経営計画2030では、強みのさらなる進化とグローバル市場への挑戦をテーマに掲げ3つの基本方針に取り組みます。」
2023年度開始の中期経営計画の最終年度を経て、10年後の長期ビジョンを起点とする5か年の「中期経営計画2030」へ計画体系を再整理した。最終年度目標として売上高5,500億円、経常利益160億円、EBITDA210億円、ROIC6％以上、ROE10％以上、5か年投資700億円を掲げている。 - FY2025前進有価証券報告書
「第87期は、「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた新中期経営計画の最終年度となり、「基本動作の徹底とチームコラボレーションの促進」というテーマのもと、グループ社員が一丸となり、以下の課題に取り組んでまいります。」
2023年度開始の3ヵ年中期経営計画が最終年度に入り、基本動作とチーム連携を年度テーマとして、海外展開、国内改革、サステナビリティ・経営基盤強化を進めている。最終年度計画は売上高4,400億円、経常利益100億円、EBITDA120億円等を掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた中期経営計画の２年目を迎え、計画達成に向けた施策に取り組んでまいりました。」
2023年4月開始の中期経営計画が2年目に入り、計画達成に向けた施策を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、10年後の想定される市場規模やスターゼングループの将来あるべき姿などから実行施策、計画数値を策定するバックキャスティングを採用した３ヵ年の中期経営計画（2023年４月１日～2026年３月31日）を2023年度より実行しております。」
新中期経営計画が実行2年目に入り、海外事業、国内成長市場、国内事業効率化、高付加価値商品、サステナビリティ、DXの6基本戦略、最終年度の売上高4,400億円・経常利益100億円・EBITDA120億円、3年間約400億円の投資計画、ROIC5.5％以上・ROE8％以上・自己資本比率40％以上等が具体化された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは本年度より「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに据えた新中期経営計画をスタートさせており、計画達成に向けた施策に取り組んでまいりました。」
2023年4月開始の新中期経営計画が開始済みであり、「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマとして施策に取り組む方針を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、10年後の想定される市場規模やスターゼングループの将来あるべき姿などから実行施策、計画数値を策定するバックキャスティングを採用し、新たに３ヵ年の中期経営計画（2023年４月１日～2026年３月31日）を策定いたしました。新たに策定した中期経営計画では、「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」をテーマに掲げ、2024年３月期からの３年間を当社が長期的発展を果たし社会に貢献し続けるための礎の期間と位置付けております。」
従来の「収益力強化」に向けた「体質改善」から、2023年4月開始・2026年3月終了の新3ヵ年計画へ移行し、バックキャスティング、「収益構造の再構築とサステナブルな事業運営」を中心テーマとして再整理した。 - FY2022後退有価証券報告書
「本中期経営計画をベースに目標数値や投資の実行時期等を見直し、2023年３月期～2025年３月期までの３ヶ年の中期経営計画の策定を進めてまいりましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大長期化やウクライナ情勢等により、経済状況や事業環境の前提が大きく変化し先行きが極めて不透明であることから、策定を進めてまいりました中期経営計画につきましては再検討する必要があると判断し、公表を延期することといたしました。今後、2024年３月期～2026年３月期までの３ヶ年の中期経営計画を、経済状況や事業環境の変化を見極めた上、策定・公表予定です。」
2023年3月期から2025年3月期までの新中期経営計画の公表を延期し、2024年3月期から2026年3月期までの計画として再検討・策定する方針に変更した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「相場に左右されない収益力の強化」のテーマのもと、新たな取り組みとして７月に富士総合食品株式会社と業務提携契約を締結し、コロナ禍で需要が伸びているミールキット等、付加価値の高い商品の共同開発を進め、内食だけでなく外食や中食向けにも販路を拡大しております。また、全社的業務プロセス改革プロジェクト（Zeus DXプロジェクト）も順調に進捗しております。」
「相場に左右されない収益力の強化」をテーマとする中期計画のもと、富士総合食品との共同開発・販路拡大とZeus DXプロジェクトの進捗を継続して記載している。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「相場に左右されない収益力の強化」のテーマのもと、さらなる成長を遂げるための施策に取り組んでまいりました。新たな取り組みとして本年７月に富士総合食品株式会社と業務提携契約を締結し、コロナ禍で需要が伸びているミールキット等、付加価値の高い商品の共同開発を進め、内食だけでなく外食や中食向けにも販路を拡大してまいります。また、全社的業務プロセス改革プロジェクト(Zeus DXプロジェクト）も順調に進捗しております。」
「相場に左右されない収益力の強化」をテーマとする施策、富士総合食品との提携、ミールキット等の共同開発、販路拡大、Zeus DXプロジェクトの進捗を継続して記載している。新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは「相場に左右されない収益力の強化」のテーマのもと、さらなる成長を遂げるための施策に取り組んでまいりました。新たな取り組みとして、本年７月に富士総合食品株式会社と業務提携契約を締結いたしました。本業務提携によりコロナ禍で需要が伸びているミールキット等、両社の技術や機能、知見を駆使した付加価値の高い商品の共同開発を加速させ、両社が開発した商品を内食だけでなく外食や中食向けにもお届けできるよう努めてまいります。また、全社的業務プロセス改革プロジェクト(Zeus DXプロジェクト）も順調に進捗し、ローコスト経営の実現に向け動いております。」
「相場に左右されない収益力の強化」という年度テーマのもと、富士総合食品との業務提携による商品共同開発や、Zeus DXプロジェクトの進捗など、具体的な施策の実行が示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「本中期経営計画は、2020年４月１日から2023年３月31日までの計画であります。なお、コロナ禍による環境変化も踏まえ、本中期経営計画をベースに目標数値や投資の実行時期等を見直し、2023年３月期～2025年３月期までの３か年の新中期経営計画を策定、公表する予定です。」
従来の「事業の再生と成長」から、2020年度開始の2020年4月から2023年3月までの中期経営計画へ整理され、コロナ禍を踏まえて目標数値・投資時期を見直した新計画を策定する方針が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が続く中、第82期は『事業の再生と成長』のテーマのもとグループ社員が一丸となり、以下の課題に取り組みます。」
第82期の「事業の再生と成長」をテーマとする課題への取り組みを再確認しており、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「厳しい事業環境が続く中、第82期は『事業の再生と成長』のテーマのもとグループ社員が一丸となり、以下の課題に取り組みます。」
第82期の計画テーマと、既存事業、海外事業、DX・業務プロセス改革に取り組む方針を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「厳しい事業環境が続く中、第82期は『事業の再生と成長』のテーマのもとグループ社員が一丸となり、以下の課題に取り組みます。a．既存事業の一層の強化 さらなる成長のための足固めとして、加工食品の製造販売機能の再構築も含めた既存事業の一層の強化を図ります。b．海外事業の強化 大きな成長が望める海外マーケットへの取り組みとして、米国、中国を取り組み強化国とし、物流・加工機能を有する事業所モデルの横展開を図るとともに和牛輸出事業との連携も密に行います。c．デジタルトランスフォーメーション（DX）、業務プロセス改革の推進」
従来の中期経営計画上の課題から、第82期のテーマを「事業の再生と成長」とし、既存事業、海外事業、DX・業務改革の3課題へ再整理している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2019年３月期を初年度とする３年間の中期経営計画を策定し以下の３つの課題に取り組んでおります。」
2019年3月期を初年度とする3年間の中期経営計画と、3つの課題に取り組む計画を再掲している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは『営業力の再生』をテーマに掲げ、さらなる成長に向けた各種施策に取り組んでおります。具体的には、海外事業強化の一環として三井物産株式会社と中国現地パートナーとの３社合弁による食肉を中心とした食品販売会社の設立を決定いたしました。また、意思決定の迅速化、組織運営の効率化等を目的に、当社を存続会社とした海外調達子会社及びハンバーグの製造子会社の吸収合併を行いました。」
2019年3月期を初年度とする3年間の中期経営計画について、『営業力の再生』を掲げ、中国での合弁会社設立決定や子会社吸収合併など具体的な施策が実行段階に進んだ。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、2018年度を初年度とする３ヵ年計画を策定し、最終年度に連結売上高380,000百万円、連結営業利益10,000百万円の達成を目指しております。」
2018年度初年度の3ヵ年計画、最終年度の売上高3,800億円・営業利益100億円の目標、自己資本比率40％以上・ROE10％以上の重視を再掲している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは本年度より新中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、「総合食肉加工メーカーへの挑戦」「業務プロセス改革によるグループ競争力強化」「コーポレート機能強化」の３つの基本戦略をもとにさらなる成長への布石を打ち始めております。具体的にはハンバーグの新工場が９月に竣工し、10月より本稼働を開始しております。」
3ヵ年の新中期経営計画について、3つの基本戦略の実行が始まり、ハンバーグ新工場の竣工および本稼働開始という具体的な進展が示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは本年度より新中期経営計画（３ヵ年）をスタートさせており、本計画の達成に向けさらなる販売拡大の施策を打っております。具体的には、未進出エリアにおける販売網強化を目的に、４月に株式会社サニーサイドとの資本業務提携契約を締結いたしました。また、グループ内での組織再編を実行し、販売力強化に向けた組織体制の整備を行いました。」
平成30年度を初年度とする新中期経営計画が開始され、販売拡大に向けた資本業務提携と組織再編という具体的施策が実行された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社は、平成30年度を初年度とする３ヵ年計画を策定し、最終年度に連結売上高3,800億円、連結営業利益100億円の達成を目指しております。それらの実現に向けて、自己資本比率40％以上、ROE（自己資本当期純利益率）10%以上を重視すべき経営指標に定め、持続的な企業価値の向上に努めております。」
平成28年度を初年度とする従来の3年間計画から、平成30年度を初年度とする新たな3ヵ年計画へ移行し、売上高・営業利益・自己資本比率・ROEの数値目標が明示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
平成28年度を初年度とする3年間の中期経営計画と、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方針が再掲されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
平成28年度を初年度とする3年間の中期経営計画、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方針が再掲されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
平成28年度を初年度とする3年間の中期経営計画と、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方針が再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
平成28年度を初年度とする3年間の中期経営計画、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方針が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
平成28年度を初年度とする3年間の中期経営計画と、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方針が再掲されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
中期経営計画の期間、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方針が、会社支配に関する基本方針の中で再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、事業環境の変化への対応強化、顧客価値の創造及び企業価値向上を目指し、平成28年度を初年度とする３年間を対象とした中期経営計画を策定し、株主共同の利益の一層の向上を追求し、さらには財務体質の強化と内部留保の充実を考慮しつつ、株主利益を重視した配当政策を実施してまいります。」
具体的な数値目標は示されていないが、3年間の計画期間と、顧客価値・企業価値・財務体質・株主利益を重視する方向性が示されている。