TOPIX残留に向けたスターゼンの挑戦 個人株主向けの施策を強化

TOPIX改革を機に、流動性の向上と浮動株比率の引き上げがTOPIX残留の要件となる中、スターゼンは財務基盤の安定化と企業価値の向上を進めてきた。横田和彦社長は生産加工販売の統合など組織改革を推進し、在庫状況に応じた効率的な営業体制を構築して業績の安定化を図っている。

株価は上場来高値付近まで上昇し、24年比で約1.7倍となり、利益基盤を強化している。財務担当の佐奈取締役は、安定した資本政策を可能にする基盤として、構造改革とTOPIX対応を結びつけた施策を挙げる。

個人投資家を対象とした施策として、投資単位の引下げや株主優待の拡充が挙げられる。マクドナルドホールディングス取引先の店舗で使えるマックカードの採用、55周年記念の特別優待などが話題を呼び、個人株主比率を高めて浮動株時価総額の上昇につながっている。社員持株会の加入率も引き上げられ、安定株主の確保を促している。

25年には金融機関が放出した株式の一部を自己株式として取得し、原資で従業員に対する譲渡制限付き株式付与と奨励金の引き上げを実施。中期経営計画2030ではROEを10%以上とする目標を掲げ、資本効率の改善を通じて企業価値の向上を狙う。