百貨店・量販店の不採算店舗閉鎖や業態転換による売上減少
FY2016に初出。21回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
東京ソワールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06悪化決算説明資料
「百貨店･量販店向け販売が伸び悩んだことに加え、閉店や不採算店舗からの撤退等の影響もあり減収となりました。」
販売先の閉店や不採算店舗からの撤退等が、卸売事業の減収要因として改めて示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「店舗閉鎖や売場縮小などが続くなか、「ｔｏｋｙｏ ｓｏｉｒ ショップ」をはじめとして、新たなお客様の開拓とフォーマルライフマーケットの拡張に向けて、従来とは異なるカテゴリーの商品提案と魅力的な売場づくりやサービスの提供を行っております。」
販売先の店舗閉鎖・売場縮小が続く状況を引き続き記載し、その対応として新規顧客開拓とフォーマルライフ市場拡張を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「卸売事業におきましては、店舗閉鎖や売場縮小などが続くなかで、「ｔｏｋｙｏ ｓｏｉｒ ショップ」をはじめとして、新たなお客様の開拓とフォーマルライフマーケットの拡張に向けて、従来とは異なるカテゴリーの商品提案と魅力的な売場づくりやサービスの提供を行っております。」
店舗閉鎖・売場縮小が続く状況を引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「近年は百貨店及び量販店の売上高が減少傾向となり、不採算店舗の撤退を行っていましたが、これは、当社グループ商品の売場の減少につながり、売上高に影響を与えることとなります。また、大型小売店の経営統合の増加など取引先の交渉力強化に伴う、納入掛率等、取引条件の悪化、取引先物流機能の再編に伴う当社グループの物流コスト負担、また当社グループとの取引継続を一方的に解除された場合などは、当社グループの業績等に悪影響を与える可能性があります。」
百貨店・量販店の売場減少、不採算店舗撤退、取引条件悪化、物流コスト負担、取引解除による影響を引き続き主要リスクとして記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近年は百貨店及び量販店の売上高が減少傾向となり、不採算店舗の閉店を加速させていましたが、これは、当社商品の売場の減少につながり、売上高に影響を与えることとなります。」
百貨店・量販店の売上減少と不採算店舗閉店の加速により、当社商品の売場が減少し売上高に影響するリスクを継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかしながら、コロナ禍において各種イベントの中止や縮小が継続し商業施設の集客も回復には至らず、店頭販売は大幅に落ち込みました。」
イベントの中止・縮小と商業施設の集客未回復により、百貨店・量販店・直営店を含む店頭販売の落ち込みが通期で確認された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、コロナ禍において各種イベントの中止や縮小が継続し商業施設の集客も回復には至らず、店頭販売は大幅に落ち込みました。」
イベントの中止・縮小と商業施設の集客未回復により、主要販路の店頭販売が大幅に落ち込む状況が継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、卒入学式等の各種イベントの縮小や中止、商業施設の臨時休館等の影響により、店頭販売は大幅な計画未達となりました。」
イベントの縮小・中止や商業施設の臨時休館により、百貨店・量販店・直営店を含む店頭販売が大幅な計画未達となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら卒入学式等の各種イベントの縮小や中止、商業施設の臨時休館や営業時間短縮もあり、主要販路の百貨店、量販店及び直営店の店頭販売は大幅な計画未達となりました。」
百貨店・量販店・直営店の主要販路で、イベント縮小・中止や商業施設の臨時休館・営業時間短縮による店頭販売の大幅な計画未達が実際に発生した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「一部取引先からの取引条件切り換え要請による一時的な売上高の減少（10億96百万円、前期は3億76百万円）に加え、閉店や売場閉鎖の影響により、売上高は前年を下回ることとなりました。」
取引条件切り換えによる一時的な売上高減少が10億96百万円となり、前期の3億76百万円から拡大した。閉店・売場閉鎖の影響も継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「卸売事業におきましては、当社の主な取引先である百貨店販路及び量販店販路では、閉店や売場閉鎖の影響による売上高の減少に加え、一部取引先からの取引条件切り換え要請による一時的な売上高の減少はあるものの、」
主力取引先の閉店・売場閉鎖と取引条件切り換えによる一時的な売上高減少が引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「卸売事業におきましては、当社の主な取引先である百貨店販路及び量販店販路では、閉店や売場閉鎖の影響による売上高の減少に加え、一部取引先からの取引条件切り換え要請による一時的な売上高の減少はあるものの、」
主力取引先である百貨店・量販店の閉店や売場閉鎖に加え、取引条件切り換えによる一時的な売上高減少が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主な取引先である百貨店販路及び量販店販路では、閉店や売場閉鎖の影響による売上高の減少はあるものの、」
主力取引先である百貨店・量販店の閉店や売場閉鎖が引き続き売上高の減少要因となっている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上高は、当社の主力取引先である百貨店販路及び量販店販路における閉店や売場閉鎖の影響により店頭販売額が減少傾向にあることや、一部取引先からの取引条件切り換え要請による売上計上時期を、当社出荷時点から小売販売時点へ変更したことに伴う一時的な売上高の減少（3億76百万円）もあり、前事業年度に比べ5億81百万円減少し、161億35百万円（前年同期比3.5％減）となりました。」
販売先の閉店・売場閉鎖と取引条件切り換えが実際に発生し、売上計上時期の変更に伴う一時的な売上高減少額が3億76百万円と通期で示された。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、前期において、一部の販売先から翌期以降の取引条件の切り換え要請があったことから、前期末には、72百万円を返品調整引当金に上乗せ計上しておりましたが、当第３四半期累計期間では取引条件の変更により、一時的に売上高で2億45百万円ダウンしております。また、当第４四半期会計期間においても、取引条件の切り換えを予定していることから、返品調整引当金に66百万円を上乗せ計上しております。」
販売先の取引条件変更が実際に行われ、一時的に売上高が2億45百万円減少した。また、第4四半期にも取引条件の切り換えが予定され、返品調整引当金に66百万円を上乗せ計上している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「一部取引先からの下期以降に予定される取引形態の条件変更要請や閉店・撤退及び店頭在庫削減計画に係る利益相当額を返品調整引当金に上乗せ計上しましたが、」
取引先について、下期以降に予定される取引形態の条件変更、閉店・撤退、店頭在庫削減の計画が示され、それらに係る利益相当額を返品調整引当金に上乗せ計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売先における店舗閉鎖や衣料品売場の廃止、不採算店舗からの撤退や店頭在庫の削減による返品の増加に加え、ブランド廃止に伴う処分販売もあり、」
販売先の店舗閉鎖・衣料品売場廃止、店頭在庫削減による返品、不採算店舗撤退、ブランド廃止に伴う処分販売を引き続き売上減少要因として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、取引先における店舗閉鎖や衣料品売場の廃止による返品の増加に加え、ブランド廃止に伴う処分販売や低効率店舗からの撤退にも積極的に取り組みましたことから、」
取引先の店舗閉鎖・衣料品売場廃止による返品増加と、ブランド廃止に伴う処分販売・低効率店舗からの撤退を引き続き売上減少要因として記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、取引先における店舗閉鎖や衣料品売場の廃止による返品の増加に加え、ブランド廃止に伴う処分販売や低効率店舗からの撤退にも積極的に取り組みましたことから、」
取引先の店舗閉鎖・衣料品売場廃止による返品が増加し、さらにブランド廃止に伴う処分販売や低効率店舗からの撤退も売上減少要因として記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、量販店販路における店舗閉鎖及び衣料品売場の廃止による返品の影響に加え、ブランド廃止等による値引き販売の増加、ならびに百貨店販路においても依然として厳しい市況が続いていることもあり、」
従来リスクとして示されていた量販店販路の店舗閉鎖について、実際の店舗閉鎖・衣料品売場廃止と返品による売上影響が発生したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の主力販売先である百貨店販路及び量販店販路においては、不採算店舗の閉店計画が次々に出され、これからもこの傾向が続くものと想定しております。当社との取引高に応じた売上減少が想定されることから、」
主力販路の不採算店舗閉鎖計画や、店舗閉鎖・総合スーパーから新業態への転換による取引高・売上への影響をリスクとして示している。