消費者の節約志向・天候不順・インバウンド需要減速による厳しい市場環境
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
東京ソワールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中18社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、原材料及びエネルギー価格の高騰、度重なる物価上昇に加え、気候変動の影響により商品構成や投入時期などの見極めが難しい環境にあります。さらに、消費者の購買行動においても、実質賃金の伸び悩みを背景とした生活防衛意識の高まりによる節約志向や低価格志向が強まっており、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
従来の原材料・エネルギー価格高騰や物価上昇に加え、気候変動による商品構成・投入時期の判断難を明示した。また、実質賃金の伸び悩みを背景に節約志向・低価格志向が強まったと記載しており、市場環境への懸念が強まっている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、賃上げによる個人消費の緩やかな回復傾向が一部でみられるものの、原材料及びエネルギー価格の高騰、度重なる物価上昇に加え、記録的な猛暑やその影響による秋冬商戦の停滞など、厳しい環境にあります。消費者の購買行動においても、節約志向や低価格志向が強まっており、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
賃上げによる個人消費の回復要因に触れる一方、原材料・エネルギー価格高騰、物価上昇に加えて記録的な猛暑と秋冬商戦の停滞を新たに明示し、節約志向・低価格志向も強まったと説明している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、賃上げやインバウンド需要の拡大による個人消費の回復傾向が一部にみられるものの、前年のコロナ禍後の反動消費が一巡したことに加え、原材料及びエネルギー価格の高騰、度重なる物価上昇もあり、衣料品に対する消費者の節約志向や低価格志向が強まっており、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
賃上げやインバウンド需要拡大による回復要因に触れる一方、反動消費の一巡、原材料・エネルギー価格高騰、物価上昇により節約志向・低価格志向が強まったと記載しており、消費環境への懸念が強まっている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、賃上げやインバウンド需要の拡大による個人消費の回復傾向が一部にみられるものの、原材料及びエネルギー価格の高騰や度重なる物価上昇もあり、衣料品に対する消費者の節約志向や低価格志向が想定されるなど、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
賃上げやインバウンド需要拡大による個人消費の回復傾向を示す一方、原材料・エネルギー価格高騰、物価上昇、節約志向・低価格志向への懸念を引き続き記載している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、社会活動の正常化が進み、個人消費の回復傾向がみられました。一方で、原材料及びエネルギー価格の高騰や度重なる物価上昇などもあり、衣料品に対する消費マインドの冷え込みが想定されるなど、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
社会活動の正常化と個人消費の回復傾向に触れる一方、原材料・エネルギー価格の高騰や物価上昇による消費マインドの冷え込みへの懸念を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、社会活動の正常化が進み、個人消費の回復傾向がみられました。一方で、原材料及びエネルギー価格の高騰や度重なる物価上昇などもあり、衣料品に対する消費マインドの冷え込みが想定されるなど、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
社会活動の正常化と個人消費の回復傾向に触れる一方、原材料・エネルギー価格の高騰や物価上昇による衣料品消費マインドの冷え込みへの懸念を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、行動制限の緩和により社会活動の正常化が進み、個人消費の回復傾向が見られました。一方で、物価上昇や原材料及びエネルギー価格の上昇が続いており、衣料品に対する消費マインドの冷え込みが想定されるなど、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
社会活動の正常化と個人消費の回復傾向に触れる一方、物価、原材料、エネルギー価格の上昇による消費マインド冷え込みへの懸念を引き続き記載している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、行動制限の緩和により社会活動の正常化が進み、各種オケージョンの再開による外出需要の高まりから人流増加もあり、個人消費の回復傾向が見られました。一方で、物価上昇による消費マインドの冷え込みや、原材料及びエネルギー価格の上昇など、今後の事業環境への影響が依然として懸念されます。」
各種オケージョンの再開、人流増加、個人消費の回復傾向が示され、前四半期までの市場環境から一部緩和した。一方、物価上昇、原材料・エネルギー価格上昇への懸念は継続している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、ウィズコロナの下、行動制限の緩和により社会活動の正常化が進み、外出需要の高まりから個人消費の回復傾向が見られました。一方で、物価上昇による消費マインドの冷え込みや、原材料及びエネルギー価格の上昇など、今後の事業環境への影響が懸念されます。」
行動制限緩和と外出需要の高まりによる個人消費の回復傾向が示され、直前までの厳しい市場環境から一部緩和した。一方、物価上昇、原材料・エネルギー価格上昇による消費マインドへの影響は引き続き懸念されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、ウィズコロナの新たな段階への移行が進み、個人消費の回復傾向が見られたものの、物価上昇による消費マインドの冷え込み、さらには原材料の高騰もあり、今後も厳しい状況が続くものと想定されます。」
ウィズコロナへの移行と個人消費の回復傾向が示された一方、物価上昇と原材料高騰による消費マインドの冷え込みから、厳しい状況が続くとの見通しを維持している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、まん延防止等重点措置の解除後は個人消費の回復傾向が見られたものの、７月以降の感染再拡大や９月の大型台風による一部の地域・店舗における集客減少の影響が出ております。さらには、物価上昇による消費マインドの冷え込みが懸念され、厳しい状況が想定されます。」
個人消費の回復傾向に触れつつも、感染再拡大、大型台風による地域・店舗の集客減少、物価上昇による消費マインド冷え込みが新たにまたは継続的な要因として示され、厳しい状況が想定されている。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、本年３月のまん延防止等重点措置の解除後は個人消費の回復傾向が見られるものの、一方では物価上昇による影響から消費マインドの冷え込みが懸念され、厳しい状況が想定されます。」
まん延防止等重点措置の解除後に個人消費の回復傾向が示され、直前期の厳しい状況から一部緩和した。一方、物価上昇による消費マインド冷え込みへの懸念と厳しい状況の想定は継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、コロナ禍による生活様式の多様化や在宅勤務の普及により着用機会は減少し、さらに物価上昇による影響から個人消費の節約志向は継続しており、厳しい状況が続くことが想定されます。」
従来の感染症影響・節約志向に加え、生活様式の多様化、在宅勤務による着用機会の減少、物価上昇の影響が明示され、厳しい状況が続くとの見通しが示されている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、前年は相次ぎ中止となった卒入学式等のイベントが本年は再開し、２月から４月にかけては復調の兆しが見られ、また、緊急事態宣言解除後の10月以降は回復基調となりましたが、その間の感染再拡大による緊急事態宣言中は消費需要が大きく低迷したことから、総じて厳しい状況となりました。」
イベント再開や10月以降の回復基調が示され、直前期の厳しい状況から一部改善した。一方、感染再拡大中の消費需要低迷により、総じて厳しい状況は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、昨年は相次ぎ中止となった卒入学式等のイベントが本年は再開されたことから、2月から4月にかけては復調の兆しが見られたものの、その後の感染再拡大による店舗の休業や営業時間短縮もあり、依然として厳しい状況が続いております。」
イベント再開による一時的な復調の兆しがある一方、感染再拡大による店舗休業・営業時間短縮で、厳しいアパレル市場環境が続いている。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、昨年は相次ぎ中止となった卒入学式等のイベントが本年は再開されたことにより、２月から３月にかけて復調の兆しが見られたものの、コロナ禍による衣料品への購買意欲は依然として低下した状態にあります。」
卒入学式等のイベント再開により復調の兆しが示され、前年のイベント中止一辺倒の状況からは一部緩和した。一方、衣料品への購買意欲の低下は継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費税増税後の消費マインドの落ち込みに加え、緊急事態宣言による商業施設等の臨時休館や営業時間短縮が行われ、緊急事態宣言解除後は経済活動が緩やかに再開されたものの、更なる感染拡大や天候不順の影響もあり、消費需要は低迷したまま依然として厳しい状況が続いております。」
感染症による商業施設の休館・営業時間短縮に加え、緊急事態宣言解除後も感染再拡大や天候不順により消費需要が低迷し、年間を通じて厳しい市場環境が続いた。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「第３四半期会計期間以降、販売の実績は徐々に回復しておりますが、新型コロナウイルス感染症が収束せず、販売機会の減少が続いた場合には、今後も当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
販売実績が徐々に回復しているとされ、前四半期の「未だ回復が見込めない」状況からは弱まった。一方、感染症が収束しない場合の販売機会減少リスクは継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言の解除後も、引き続き消費需要の低迷が継続しており、未だ回復が見込めない状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症による商業施設の休館・営業時間短縮に加え、緊急事態宣言解除後も消費需要が低迷し、回復が見込めない状況が続いている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費税率引上げ後の消費マインドの低下や暖冬による冬物衣料の不振に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に伴う百貨店、ショッピングセンターの臨時休館や営業時間短縮により大変厳しい状況となりました。」
消費税率引上げ後の消費マインド低下、暖冬による冬物衣料の不振に加え、新型コロナウイルス感染症に伴う商業施設の臨時休館・営業時間短縮が加わり、市場環境が一段と厳しくなった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、台風や豪雨被害に加え、消費税率引き上げによる影響も重なり、消費者の衣料品に対する節約志向は依然として根強く、厳しい市況が続いております。」
従来の節約志向・自然災害・消費税率引き上げに加え、台風や豪雨被害の影響が重なった厳しい市場環境を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費税率引き上げを見据えた駆け込み需要が一部でみられましたが、消費者の衣料品に対する購買行動の多様化や依然として根強い節約志向により、厳しい市況が続いております。」
駆け込み需要が一部でみられた一方、購買行動の多様化と根強い節約志向による厳しいアパレル市況が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費者の衣料品に対する購買行動の多様化や依然として根強い節約志向により、厳しい市況が続いております。」
衣料品購買行動の多様化と根強い節約志向による厳しいアパレル市況を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費者の衣料品に対する購買行動の多様化や依然として根強い節約志向により、厳しい市況が続いております。」
衣料品購買行動の多様化と根強い節約志向による厳しいアパレル市況を引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費者の衣料品に対する購買行動の多様化や依然として根強い節約志向に加え、相次ぐ自然災害による影響もあり、厳しい市況が続いております。」
消費者の購買行動の多様化、根強い節約志向、自然災害による厳しいアパレル市況を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費者の購買行動の多様化に見られるように、衣料品に対する節約志向は依然として根強く、また相次ぐ自然災害による影響も加わり、厳しい市況が続いております。」
消費者の節約志向と自然災害の影響による厳しい市況を引き続き説明している。大阪北部地震という個別事象から、相次ぐ自然災害という表現に変わっているが、リスクについて重要な変更はないと明記されている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、インバウンド需要の持ち直しによる回復傾向は一部にあるものの、消費者の節約志向は根強く、天候不順や大阪北部地震による影響も加わり、厳しい市況が続いております。」
インバウンド需要の一部回復傾向は続く一方、従来の節約志向・天候不順に加えて大阪北部地震の影響が新たに明示され、厳しい市況の要因が増えている。リスク事象として地震の発生と影響が記載されているため、materializedはtrueとした。לק - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、インバウンド需要の持ち直しによる回復傾向は一部にあるものの、消費者の節約志向は根強く、天候不順による影響も加わり、厳しい市況が続いております。」
インバウンド需要については持ち直しによる一部回復傾向が示され、従来の減速感からは弱まった。一方、消費者の節約志向と天候不順の影響は継続し、厳しい市況が続いている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社の業績は、従来、季節の天候不順による影響は寡少でありましたが、最近の大規模な気候変動による天候不順により、一般婦人服と同様に業績に影響を受ける状況にあります。」
消費者の節約志向・選別消費に加え、従来は影響が寡少とされていた天候不順についても、大規模な気候変動により業績へ影響する状況になったと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、選別消費の傾向に加え、消費者の節約志向は依然として根強く、厳しい市況が続いております。」
選別消費と消費者の根強い節約志向による厳しいアパレル市況を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、選別消費の傾向に加え、消費者の節約志向は依然として根強く、厳しい市況が続いております。」
選別消費と消費者の根強い節約志向による厳しいアパレル市況を引き続き説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、所得格差の拡大に伴う個人消費の節約志向の高まりや、選別消費の傾向が継続しており、厳しい状況が続いております。」
個人消費の節約志向と選別消費の傾向が継続し、アパレル市場の厳しい状況を引き続き説明している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、所得格差の拡大に伴う個人消費の節約志向は依然として強く、天候不順の影響も加わり、厳しい状況が続いております。」
個人消費の節約志向と天候不順による厳しいアパレル市場環境を引き続き説明している。インバウンド需要への言及はない。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費税増税後の節約志向が継続する中、自然災害や天候不順の影響も加わり、依然として厳しい市況が続いております。」
事業等のリスクについて重要な変更はないと明記されている。業績分析では、従来の節約志向・天候不順に加えて自然災害が言及され、インバウンド需要への言及はない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当アパレル業界におきましては、消費者の節約志向が継続している事に加え、天候不順の影響やインバウンド需要に減速感がみられるなど、厳しい経営環境が続いております。」
消費者の節約志向、天候不順、インバウンド需要の減速が、当四半期の事業環境として明示されている。