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東京エレクトロン(8035)・リスク再掲直近の決算(2026-04-30)では「悪化」

半導体市場の景気循環と大幅縮小リスク

FY2016に初出。34回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-04-30。

34記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q2再掲FY2020-Q1 – FY2023-Q3その他FY2024-Q2 – FY2026-H12016: 120162017: 520172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 1
同じテーマの他社
技術転換・需給悪化による既存製品の需要・価格変動28社が書いているテーマ・逆風28社・追い風0社

東京エレクトロンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2017年)より9年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中9社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-04-30悪化決算

    「近年半導体市場は急激な成長に伴い短期的な需給バランスや半導体価格の変化が一層激しくなっております。」

    半導体市場の短期的な需給バランスおよび価格変動が一層激しくなっているとの記載により、市場変動リスクの表現が強まっている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、本半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環・需給変動を含む主要な事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。
  3. FY2025生成AI等による市場成長と変動リスクを併記有価証券報告書

    「半導体市場は、IoT、AI、5G等の情報通信技術の用途の拡がりやDXの進展、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)への対応を背景としたデータ社会への移行が加速するなか、技術革新が続くことで中長期的にはさらなる成長が見込まれております。しかしながら、世界経済の動向や最終製品の需要、貿易・関税政策、地政学的要因等により、短期的には需給バランスが崩れ市場規模が変動することがあります。」

    生成AI、DX、SXを中長期成長の背景に加えつつ、短期的な需給・地政学要因による市場変動リスクを引き続き記載している。
  4. FY2025-H1市場調整から回復基調への進展有価証券報告書

    「また、PCやスマートフォンにおいても回復の兆しが見られ、これに伴い半導体デバイスの需給バランスが改善し、生産ラインの稼働率も回復傾向にあります。」

    PC・スマートフォンの需要回復の兆し、半導体デバイスの需給改善、生産ライン稼働率の回復傾向を記載し、市場調整後の回復基調が進んでいると説明している。
  5. FY2024市場調整後の回復基調を記載有価証券報告書

    「半導体メーカーによる在庫調整の順調な進捗と生成AI等の新たなアプリケーションの出現に加え、半導体の自給率向上に向けた中国地場の顧客による設備投資の加速によって、半導体製造装置市場は底打ちし、当年度後半から回復基調に転じました。」

    市場調整の継続だけでなく、在庫調整、生成AI、中国地場顧客の投資を背景に、底打ちから回復基調への転換を記載している。
  6. FY2024-Q3調整局面に底打ちの兆候を記載有価証券報告書

    「このような状況のもと、調整局面を迎えていた半導体製造装置向け設備投資は、当第3四半期連結累計期間において底打ちの兆候が見られました。メモリ及び先端ロジック/ファウンドリ向け半導体に対する設備投資は、全体的に抑制傾向にあったものの、生成AI用途のアドバンストパッケージ向け設備の引き合いが増加しました。また、半導体の自給率向上に向けた中国におけるIoT及び車載や産業用の成熟世代向け設備投資は、前連結会計年度に引き続き堅調に推移しました。」

    メモリ・先端ロジック/ファウンドリ向け投資の抑制が続く一方、半導体製造装置向け設備投資に底打ちの兆候が見られ、生成AI向けアドバンストパッケージの引き合い増加や、中国の成熟世代向け投資の堅調さを記載している。
  7. FY2024-Q2成熟世代向け投資の堅調を併記有価証券報告書

    「このような状況のもと、当第2四半期連結累計期間においては、PCやスマートフォン等の最終製品の需要の一巡や半導体メモリの在庫の調整に伴い、半導体メモリメーカーにおける生産の抑制及び設備投資の調整がおこなわれました。先端ロジック/ファウンドリ向け半導体に対する設備投資についても、メモリ向け同様、一時的な調整局面にありましたが、車載や産業用途、IOT等を中心に、成熟世代向け設備投資は、社会のデジタル化を背景に、前連結会計年度に引き続き堅調に推移しました。」

    半導体メモリに加えて先端ロジック/ファウンドリ向け設備投資も調整局面にある一方、車載・産業用途・IoTを中心とする成熟世代向け投資は堅調と記載している。市場調整の対象と堅調な領域を併記している。
  8. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「このような状況のもと、当第1四半期連結累計期間においては、PCやスマートフォン等の最終製品の需要の一巡や半導体メモリの在庫の調整に伴い、半導体メモリメーカーにおける生産の抑制及び設備投資の調整がおこなわれました。先端ロジック/ファウンドリ向け半導体に対する設備投資についても、メモリ向け同様、一時的な調整局面にありましたが、車載や産業用途向け設備投資は、社会のデジタル化を背景に、前連結会計年度に引き続き堅調に推移しました。」

    メモリ向けの生産抑制・設備投資調整に加え、先端ロジック/ファウンドリ向け投資も一時的な調整局面に入り、調整の対象範囲が広がっている。一方、車載・産業用途向け投資は堅調と記載している。
  9. FY2023-Q3メモリ投資延期による調整を記載有価証券報告書

    「NANDフラッシュメモリ向け設備投資は、高積層化に伴う需要を背景に高い水準で推移しましたが、当年度の後半に入り、DRAM向け設備投資と同様に、在庫調整に伴う投資の延期がありました。」

    半導体市場の景気循環・需給変動について、DRAMおよびNANDフラッシュメモリで在庫調整に伴う設備投資延期が生じたと記載している。一方、ロジック/ファウンドリ向け投資は幅広い世代で継続している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環・需給変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環・需給変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  12. FY2022市場変動への対応策を具体化有価証券報告書

    「当社グループは、こうした市場変動に対応するため、市場環境や受注状況を取締役会等の重要会議において定期的にレビューするなど、常に最新の市場動向を把握した上で、設備投資や人員・在庫計画等の適正化を図っております。」

    市場変動リスクへの対応として、取締役会等での定期レビューと設備投資、人員、在庫計画の適正化を明示している。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環・需給変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環・需給変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  15. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環・需給変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  16. FY2021市場変動要因と対応策の具体化有価証券報告書

    「しかしながら、世界経済の動向や最終製品の需要、貿易・関税政策、地政学的要因等により、短期的には需給バランスが崩れ市場規模が大きく変動することがあります。半導体市場が急激に縮小した場合には、過剰生産、不良在庫の増加、顧客の財務状況悪化による貸倒損失など、一方、急激な需要の増加に対応できなかった場合には、顧客に製品をタイムリーに供給できず、機会損失が生じるなど、当社グループ業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    従来の景気循環・需給変動リスクに、貿易・関税政策、地政学、急激な需要増加による供給不足・機会損失を加え、リスクの範囲を具体化している。
  17. FY2021-Q3半導体製造装置市場の拡大基調が継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の世界経済につきましては、第2四半期に引き続き、新型コロナウイルスの感染蔓延による影響が見られるものの、当社グループの参画しておりますエレクトロニクス産業におきましては、IoT、AI、5G等の情報通信技術の用途の拡がりに伴う旺盛な半導体需要により、半導体製造装置市場の拡大基調は継続しております。」

    新型コロナウイルスの影響が続く一方、IoT・AI・5G等に伴う旺盛な半導体需要を背景に、半導体製造装置市場の拡大基調が継続していると記載している。
  18. FY2021-Q2市場調整から四半期過去最高水準への回復を記載有価証券報告書

    「需給バランスの改善が見られるNANDフラッシュメモリに加え、DRAM、ロジック/ファウンドリ向け半導体に対する設備投資も堅調に推移し、半導体製造装置市場は四半期では過去最高水準まで回復しております。」

    前期まで記載していたメモリ投資の調整局面から、需給改善と設備投資の堅調さを背景に、半導体製造装置市場が四半期ベースで過去最高水準まで回復したと説明している。
  19. FY2021-Q1市場調整から回復基調への転換を記載有価証券報告書

    「DRAM、NANDフラッシュメモリについては、上述を背景に需給バランスの改善が見られ、前期より回復基調に転じております。また、ロジック/ファウンドリ系半導体に対する設備投資も持続しており、半導体製造装置市場は堅調に推移しました。」

    前期まで記載していたメモリ投資の調整局面から、DRAM・NANDの需給改善と回復基調への転換を記載している。
  20. FY2020-Q3市場調整が続く一方で拡大基調への転換を記載有価証券報告書

    「また、NANDフラッシュメモリ、DRAMにおいては一時的な調整局面にありましたが、需給バランスの改善が見られるなど、市場は拡大基調へ向かうものと見込んでおります。」

    NANDフラッシュメモリおよびDRAMでは調整局面が続く一方、需給バランスの改善と市場の拡大基調への転換見込みを記載している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「ロジック/ファウンドリ系半導体に対する設備投資は堅調に推移しました。上記のとおり、DRAM、3次元構造のNANDフラッシュメモリにおいては一時的な調整局面にあるものの、需給バランスの改善により、今後は回復基調へ向かうものと見込んでおります。」

    DRAM・3次元NANDの設備投資調整が続く一方、需給バランス改善による回復見込みを示しており、半導体市場の景気循環・調整リスクを再確認している。
  22. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「ロジック系半導体に対する設備投資は新世代向けの投資がおこなわれたものの、データセンター向け需要の減速などを背景にDRAM、3次元構造のNANDフラッシュメモリにおいては、メモリメーカーで設備投資計画が見直されるなど一時的な調整局面にありますが、今後は需給バランスの改善により、回復基調へ向かうものと見込んでおります。」

    データセンター向け需要の減速とメモリメーカーの設備投資計画見直しによる調整局面が継続している一方、需給バランス改善による回復見込みも記載している。
  23. FY2019顕在化有価証券報告書

    「期後半から、メモリ向け投資は調整局面を迎えておりますが、中長期的には、これまでのPCやモバイルに加え、人工知能(AI)や次世代通信規格(5G)に伴う新技術による半導体需要を背景にさらなる大きな市場の成長が見込まれております。」

    メモリ向け設備投資が期後半から調整局面に入ったと記載し、従来の半導体市場縮小リスクが実際の市場調整として現れている。
  24. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「データセンターやスマートフォン需要の鈍化傾向を背景に、メモリメーカーの一部において設備投資計画の見直しが行われるなど、半導体製造装置市場は足元では調整局面に入っております」

    従来から示していた半導体市場の景気循環・縮小リスクについて、データセンターやスマートフォン需要の鈍化、メモリメーカーによる設備投資計画の見直し、および市場の調整局面入りを記載している。
  25. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  26. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  27. FY2018再掲有価証券報告書

    「しかしながら、予期せぬ市場規模の大幅な縮小によって、受注取消、過剰設備・人員、在庫増加、顧客の財務状況悪化による貸倒損失、仕入先の経営状態悪化による供給不足等が発生する場合には、当社グループ業績に少なからず悪影響を及ぼす可能性があります。」

    半導体市場の急縮小に伴う受注取消、過剰設備・人員、在庫、貸倒れ、供給不足のリスクを再掲している。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  29. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    事業等のリスクについて重要な変更がないことを再確認している。
  32. FY2017再掲有価証券報告書

    「半導体市場は技術の変化により大幅に成長する反面、需給バランスが崩れることによって市場規模が一時的に縮小することがあるため、当社グループはこのような局面においても利益を生み出せるように構造改革にも積極的に取り組んできました。」

    半導体市場の景気循環と市場縮小時の受注取消、過剰設備・人員、在庫、貸倒れ、供給不足のリスクを再掲している。
  33. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    半導体市場の景気循環を含む事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「半導体市場は技術の変化により大幅に成長する反面、需給バランスが崩れることによって市場規模が一時的に縮小することがあるため、当社グループはこのような局面においても利益を生み出せるように構造改革にも積極的に取り組んできました。」

    市場縮小時の受注取消、過剰設備・人員、在庫増加、貸倒損失、供給不足を業績への影響要因としている。
一緒に動いた変遷

「第55期第1四半期の大幅な増収増益」は、この変遷が動いた33回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1第55期第1四半期の大幅な増収増益2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東京エレクトロンの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-30の決算で、「悪化」でした。
半導体市場の景気循環と大幅縮小リスク|東京エレクトロン(8035)の変遷 | Komori