段ボール加工・再生家庭紙の販売数量増加
FY2018-Q2に初出。23回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026後退有価証券報告書
「段ボール事業は販売数量・金額ともに前期並みとなりました。再生家庭紙事業においては、製造コストの上昇はあったものの、堅調な需要のもと販売数量は前期並み、販売金額は継続的な価格修正の浸透により前期を上回りました。」
段ボール事業は数量・金額とも前期並みに戻り、再生家庭紙も数量は前期並み、金額は増加となり、両事業で数量減少が続いていた状況から一部緩和された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「段ボール事業は販売数量・金額ともに前年同期を下回りました。また燃料、電力、及び副資材等の価格が前年同期と比べて高い水準にあり、労務費も増加したことにより製造費用が増加しました。再生家庭紙事業においても製造費用は増加したものの、段階的な価格修正や業務用トイレットペーパーの販売増加により、数量・金額ともに前年同期を上回りました。」
段ボール事業は販売数量・金額ともに減少した一方、再生家庭紙事業は価格修正と業務用トイレットペーパーの販売増加により数量・金額ともに増加し、事業別の動きが分かれた。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「段ボール事業は販売数量、販売単価は前年同期並みとなっているものの、原燃料、電力、及び副資材等の価格が依然として上昇しており製造費用が増加しました。再生家庭紙事業は、販売数量はわずかに減少しましたが、販売単価は上昇しました。」
段ボール事業は販売数量・単価が前年同期並み、再生家庭紙事業は数量がわずかに減少する一方で単価が上昇した。両事業で数量が減少していた前期までの記載からは一部緩和された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「段ボール事業及び再生家庭紙事業ともに販売数量が減少したものの、段ボール原紙事業及び再生家庭紙事業において前年度に段階的に実施した価格修正により販売価格が前年同期に比べ上昇したことから、売上収益は前年同期比9.1％増の38,946百万円となりました。」
段ボール事業・再生家庭紙事業の双方で販売数量が減少した。価格修正による販売価格上昇により売上収益は増加している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「段ボール事業及び再生家庭紙事業ともに販売数量が減少したものの、段ボール原紙事業及び再生家庭紙事業において前年度に段階的に実施した価格修正により販売価格が前年同期に比べ上昇したことから、売上収益は前年同期比12.5％増の25,457百万円となりました。」
前年度に一部事業で販売数量増加が確認されたのに対し、当四半期は段ボール・再生家庭紙の両事業で販売数量が減少した。ただし価格修正により売上収益は増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「段ボール事業及び再生家庭紙事業ともに販売数量が減少したものの、段ボール原紙事業及び再生家庭紙事業において前年度に段階的に実施した価格修正により販売価格が前年同期に比べ上昇したことから、売上収益は前年同期比15.3％増の12,822百万円となりました。」
前年度に販売数量増加が確認された段ボール・再生家庭紙の両事業で、当四半期は販売数量が減少した。ただし価格修正により売上収益は増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「段ボール原紙製造事業において販売数量が減少したものの、インドネシアの段ボール事業及び国内再生家庭紙製造事業において販売数量が増加した」
段ボール原紙の数量減少を、インドネシア段ボール事業と国内再生家庭紙の数量増加が補う構図が通期でも確認された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「段ボール原紙製造事業において販売数量が減少したものの、インドネシアの段ボール事業及び国内再生家庭紙製造事業において販売数量が増加したことに加えて、段ボール原紙製造事業及び再生家庭紙製造事業において販売価格が上昇したことにより、売上収益は前年同期比12.7％増の35,713百万円となりました。」
段ボール原紙の販売数量減少を、インドネシア段ボール・国内再生家庭紙の販売数量増加および販売価格上昇が補い、製紙加工は増収となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「売上収益は、インドネシアの段ボール事業における販売数量の増加に加えて、国内段ボール原紙製造事業及び再生家庭紙製造事業における価格修正が浸透したことにより、前年同期比9.8％増の22,621百万円となりました。」
インドネシアの段ボール販売数量増加と、国内の段ボール原紙・再生家庭紙の価格修正浸透により、製紙加工は増収となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「段ボール事業は、昨年新工場が稼働したインドネシアにおいては販売数量が増加しましたが、国内においては減少しました。また、再生家庭紙事業においては国内、海外ともに前年並みの販売数量を確保しました。」
段ボール事業はインドネシアで販売数量が増加する一方、国内では減少し、再生家庭紙は国内外とも前年並みとなった。事業・地域ごとに販売数量の動きが分かれる構図へ変化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「段ボール製造加工事業は、需要の増加に伴い国内・海外共に販売数量が増加しました。インドネシアにおいては新工場が本格稼働し生産体制が強化されましたが、取引先における新型コロナウイルスの感染拡大や部品調達不足による操業短縮の影響により、販売数量の増加は限定的となりました。再生家庭紙事業は、国内・海外共に販売数量が減少しました。」
段ボール加工は国内外で販売数量が増加した一方、取引先の感染拡大・部品調達不足により増加は限定的となった。再生家庭紙は国内外とも販売数量が減少し、従来の国内回復を含む地域別の改善から悪化方向へ変化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「段ボール製造加工事業においては需要の増加に伴い、国内及び海外において前年同期に対し販売数量が増加しました。再生家庭紙事業は国内では前第１四半期連結会計期間に新型コロナウイルス感染拡大による急激な需要増に対する反動減があったため前年同期に対し販売数量が回復しましたが、海外においては減少しました。」
段ボール加工は国内外で販売数量が増加し、国内再生家庭紙も前年同期比では回復した一方、海外再生家庭紙は販売数量が減少する地域・事業別の差異が継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「段ボール製造加工事業においては販売数量が増加しました。国内における再生家庭紙事業はオフィス及びインバウンド消費の減少に伴う業務用需要の減少が継続しているものの、前第１四半期連結会計期間は新型コロナウイルス感染拡大による急激な需要増に対する反動減があったため前年同期比では販売数量が増加しましたが、海外においては販売数量が減少しました。」
段ボール加工と国内再生家庭紙では前年同期比で販売数量が増加した一方、国内の業務用需要減少は続き、海外では販売数量が減少した。販売数量の動きが地域・事業別に分かれる構図となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「経常利益は、再生家庭紙及び段ボール原紙の販売が減少したことにより23.8％減の5,302百万円となりました。」
再生家庭紙・段ボール原紙の販売減少が通期でも確認され、従来の販売数量増加からの反転が続いている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、再生家庭紙及び段ボール原紙の販売が減少したことにより25.6％減の3,995百万円となりました。」
再生家庭紙および段ボール原紙の販売減少が続き、従来の販売数量増加からの反転傾向が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「経常利益は再生家庭紙及び、段ボール原紙の販売が減少したことにより、19.3％減の1,165百万円となりました。」
再生家庭紙および段ボール原紙の販売数量減少により、従来記載されていた販売数量増加の動きが反転した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「売上高は再生家庭紙事業の販売が好調に推移したことと、段ボール原紙や再生家庭紙製品の販売価格の維持により、前連結会計年度比7.1％増の26,185百万円となりました。」
再生家庭紙の販売好調と段ボール原紙・再生家庭紙製品の価格維持が、製紙及び加工の増収要因として通期でも確認された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は家庭紙製品の価格修正が浸透したことや消費増税前の駆け込み需要により、前年同期比6.2％増の12,630百万円となりました。」
家庭紙製品の販売および価格修正の浸透が製紙及び加工セグメントの増収要因として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は段ボール加工事業の販売数量増加等により、前年同期比6.2％増の6,392百万円となりました。」
段ボール加工事業の販売数量増加が、製紙及び加工セグメントの増収要因として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は段ボール加工事業の販売数量増加等により、前年同期比6.2％増の11,892百万円となりました。」
段ボール加工事業の販売数量増加が、製紙及び加工セグメントの増収要因として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高は段ボール加工事業の販売数量増加等により、前年同期比9.4％増の6,018百万円となりました。」
段ボール加工事業の販売数量増加が、製紙及び加工セグメントの増収要因として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は再生家庭紙事業及び海外段ボール加工事業の販売数量増加等により、前年同期比9.4％増の17,633百万円となりました。」
再生家庭紙事業および海外段ボール加工事業の販売数量増加が、製紙及び加工セグメントの増収要因として継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「売上高は段ボール加工事業及び再生家庭紙事業の販売数量増加等により、前年同期比8.1％増の11,199百万円となりました。」
製紙及び加工セグメントでは、段ボール加工事業および再生家庭紙事業の販売数量増加が増収要因として初めてまとめて記載されている。