職場風土の改革と人事戦略
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「管理専門職の登用率は75％となり達成しました。また、新入社員の３年後定着率は70％となり、目標である75％以上には届きませんでしたが、前年度の実績から大幅に改善しました。目標達成に向けて、早期離職の原因を今一度追究し、適切な対応を実施していきます。」
管理専門職の登用率は75％となり、目標70％を達成した。新入社員の3年後定着率は12％から70％へ改善したが、75％以上の目標には未達であり、早期離職原因の追究と対応を続ける。 - 2026-05-15前進経営計画
「人的資本の価値最大化に向けて、ＡＩ研修による教育や次世代経営人材の育成を推進します。さらに、「健康経営」や「心理的安全性の向上」を通じ、多様な人材が活躍できる職場環境を構築してまいります。」
従来の人材育成・職場風土改革に加え、AI研修、次世代経営人材、健康経営、心理的安全性を施策として示した。 - FY2025人材定着率目標未達有価証券報告書
「管理専門職の登用率は達成したものの、新入社員の３年後定着率は厳しい結果となりました。達成できなかった理由、原因を今一度追究し直し、更なる目標を掲げております。」
管理専門職の登用率は2024年度50％、2025年度目標70％とし、新入社員の3年後定着率は2022年度入社で12％となった。定着率の目標未達を受け、原因分析と新たな目標設定を行っている。 - FY2024前進有価証券報告書
「刷新した階層別、部門別、テーマ別の３つの育成体系により、眼前の問題および将来に向けて持続的に問題を解決していく個の能力を高めるとともに、共通言語によるコミュニケーションを活発化させ、事業部を横断した連携や組織全体の活性化につなげていきます。」
3つの育成体系を継続するとともに、管理専門職の登用率について2023年度実績67％、2024年度目標70％を示した。入社3年後定着率は2019年度入社43％、2020年度入社100％、2021年度入社67％で、2022年度以降は75％以上または100％の目標を設定している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度より新たに人材育成計画を策定し、中期経営計画の実現と長期的な企業価値の向上に向けて、今後も社員教育を加速させてまいります。刷新した階層別、部門別、テーマ別の３つの育成体系により、眼前の問題および将来に向けて持続的に問題を解決していく個の能力を高める」
人材育成計画を新たに策定し、階層別・部門別・テーマ別の3つの育成体系、経営幹部・変革型リーダー育成、多様な人材の採用・定着を具体化している。登用率や入社3年後定着率の指標・目標も開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「社内の業務改革、意識改革、風土改革を推進し、活力のある集団として働きがいのある会社となって、企業価値の向上につなげてまいりました。」
業務改革、意識改革、風土改革を通じて活力ある組織と働きがいのある会社を目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業部門におきましては、「新事業領域の開発」「業務の効率化」「在庫の効率化」を営業本部の基本方針として、社員の衛生対策を十分に行いつつ、一体感を醸成し、チームの中で課題をひとつひとつクリアすることで、より高い企業価値の向上を目指します。」
社員の衛生対策、一体感の醸成、チームでの課題解決を通じて企業価値向上を目指す組織面の方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましても、依然として新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大の影響が継続しており、今後、当社グループにおきましても厳しい環境が予想されます。このような経営環境の下、予想される生活習慣やニーズの変化に柔軟に対応していくためにも、当社グループは、社員の衛生管理に十分に配慮しつつ、一体感を醸成し、チームの中で課題をひとつひとつクリアすることで、より高い企業価値の向上を目指します。」
社員の衛生管理、一体感の醸成、課題解決を通じて企業価値向上を目指す組織面の方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「営業部門におきましては、在庫管理の効率化と新事業領域の開発を今年度の基本方針に掲げ、全営業部門の黒字化の達成に取り組み、それを達成するために社内の業務改革、意識改革、風土改革を推進して、活力のある集団として働きがいのある会社となって企業価値の向上につなげてまいります。」
全営業部門の黒字化や収益安定化に向け、業務改革、意識改革、風土改革を進める方針を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、予想される生活習慣の変化やニーズの変化に柔軟に対応していくためにも、当社グループは、従業員の衛生対策に十分に配慮をしつつ、一体感を醸成し、チームの中で課題をひとつひとつクリアすることで、より高い企業価値の向上を目指します。」
新たな環境への対応に際して、従業員の衛生対策、一体感の醸成、課題解決を通じた職場・組織改革の姿勢を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業部門におきましては、全営業部門の黒字化を達成するとともに、新しい事業領域の開発を進めて、収益の安定化を図ります。それらを達成するために社内の業務改革、意識改革、風土改革を推進して、活力のある集団として働きがいのある会社となって企業価値の向上につなげてまいります。」
全営業部門の黒字化と収益安定化に向け、業務改革、意識改革、風土改革を進める方針を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境下にあって当社グループは、コア事業の確立、不採算事業の再建、新事業領域の確立をもって事業価値の進化と向上を目指し、更なる経営基盤の強化に向けたグループ経営力の向上、職場風土の改革、財務戦略の強化を推進し、経営基盤の再構築に引き続き取組んでおります。」
経営基盤再構築の施策として、職場風土の改革を引き続き掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「活力ある集団となり、働きがいのある職場をつくり、人事戦略をすすめて職場風土の改革を目指してまいります。」
働きがいのある職場づくりと人事戦略による職場風土改革を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「活力ある集団となり、働きがいのある職場をつくり、人事戦略をすすめて職場風土の改革を目指してまいります。」
働きがいのある職場づくりと人事戦略による職場風土改革を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「活力ある集団となり、働きがいのある職場をつくり、人事戦略をすすめて職場風土の改革を目指してまいります。」
働きがいのある職場づくりと人事戦略を職場風土改革の手段としている。