サステナビリティ基本方針とマテリアリティへの対応
FY2022に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-05-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中2社が悪化側に。
- 2026-05-15前進経営計画
「環境(Environment)につきましては、制服リサイクルによる資源循環や生分解性素材の活用など、循環型ビジネスを推進いたします。また、温室効果ガス(GHG)削減に取り組み、2026 年度中の「SBT認定」取得を目指してまいります。」
サステナビリティ施策について、制服リサイクル、生分解性素材の活用、SBT認定取得という具体的な取り組みと目標を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは上記のサステナビリティにおける基本方針や重要事項等を検討、審議する組織として、「ESG委員会」を設置しております。委員の構成は取締役を中心としたメンバー構成であり、オブザーバーとして当社の社外取締役、社外監査役、その他専門知識を有する外部の招へいも可能となっております。また、その下部組織として環境委員会があり、ISO14001の維持管理と実務遂行メンバーとして各事業部の社員も兼務しております。」
ESG委員会に加え、その下部組織として環境委員会を位置づけ、ISO14001の維持管理と各事業部の実務遂行を担う体制を具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、気候変動のみならず、当社グループに影響を与える可能性のある、あらゆるリスクを把握し評価する機関として、取締役及び幹部社員を中心としたリスク管理委員会を設置しています。リスク管理委員会にて特定したリスク、機会は、ESG委員会とリスク管理委員会が連携し審議、評価され、案件に応じて取締役会への報告、提言を実施しています。」
サステナビリティ基本方針と6つのマテリアリティを開示し、2022年4月設置のESG委員会をリスク管理委員会と連携させるガバナンス体制を具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ESG対応につきましては、サステナビリティ基本方針にてその視点を取り入れたマテリアリティ(重要課題)を特定しており、経営理念、環境方針の基本理念・行動方針、行動規範に基づき、具体策に取組んでいくことで、全てのステークホルダーに誠実・公正に対応し、事業活動を行うことにより、持続可能な社会の構築に積極的に役割を果たすと共に、企業価値の向上と持続的な成長を目指してまいります。」
ESGの視点を取り入れたサステナビリティ基本方針とマテリアリティを特定し、環境方針・行動規範に基づく具体策を進める方針を初めて独立したテーマとして確認できる。