新規子会社を含むグループ連携によるシナジー最大化
FY2019に初出。19回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、第２四半期には前述のとおり、ブリットアプリケーション株式会社を連結子会社化するとともに、M＆Aにより連結子会社化した各社の開発リソースの活用や、シン・ビジネス創出を目的とした連携を強化し、各事業のビジネス戦略の検討、企業文化の変革、グループシナジーを推進する活動に引き続き取り組みました。」
ブリットアプリケーションの子会社化を加え、M&A各社の開発リソース活用、事業戦略検討、企業文化変革を含むグループシナジー施策を進めている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「グループ運営におきましては、Ｍ＆Ａにより連結子会社化した各社の開発リソースの活用や、シン・ビジネス創出を目的とした連携を強化し、新たなビジネスの探求、企業文化や人財の行動の変革を推進するため組織を横断するタスクフォース活動に引き続き取り組みました。」
M&A各社の開発リソース活用と連携強化を通じた新規ビジネス探索、企業文化・人財行動の変革を引き続き進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、Ｍ＆Ａにより連結子会社化した各社の開発リソースの活用や、シン・ビジネス創出を目的とした連携強化に取り組みました。」
M&Aで連結子会社化した各社の開発リソース活用を明示し、グループ連携の目的をシン・ビジネス創出へ具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「グループ運営におきましては、M&Aにより連結子会社化した各社との、技術者確保やシン・ビジネス創出を目的とした一層の連携強化に取り組んでおります。」
M&Aで連結子会社化した各社との連携を、技術者確保、シン・ビジネス創出、グループシナジー発揮のため継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、M&Aにより連結子会社化した各社との、技術者確保やシン・ビジネス創出を目的とした一層の連携強化に取り組んでおります。」
M&Aで連結子会社化した各社との連携を、技術者確保とシン・ビジネス創出の双方を目的として強化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、技術者確保を目的として第１四半期に名古屋総合システム株式会社を、また第３四半期には前述のとおり株式会社ＣＡＭＩ＆Ｃｏ．をそれぞれ連結子会社化するとともに、近年のM&Aでグループに迎えた各社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、ディ・ネットワークス株式会社）との一層の連携強化に取り組みました。」
名古屋総合システムとＣＡＭＩ＆Ｃｏ．を加え、既存M&A各社との連携を強化し、技術者確保とグループシナジー創出の対象を広げた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、技術者確保を目的として第１四半期に名古屋総合システム株式会社を、また第３四半期には前述の通り株式会社ＣＡＭＩ＆Ｃｏ．をそれぞれ連結子会社化いたしました。また、近年のＭ＆Ａでグループに迎えた各社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、ディ・ネットワークス株式会社）との一層の連携強化に取り組みました。」
名古屋総合システムに続きＣＡＭＩ＆Ｃｏ．をグループに加え、既存のM&A各社との連携強化により技術者確保とグループシナジー創出の対象を広げた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「グループ運営におきましては、技術者確保を目的として第１四半期に名古屋総合システム株式会社を連結子会社化いたしましたが、近年のM&Aでグループに迎えた各社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、ディ・ネットワークス株式会社）とのシナジーを本格化すべく、一層の連携強化に取り組みました。」
名古屋総合システムの連結子会社化に加え、既存のM&A各社とのシナジー本格化に向けた連携強化へ進展している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「グループ運営においては、「CANVAS ONE」の基本戦略に沿って、新たに名古屋総合システム株式会社を連結子会社化し、優れたソフトウェア技術者を擁する同社を仲間に迎えることで、中日本を中心としたビジネス拡大により、当社グループの企業価値の向上に取り組んでまいります。」
新たに名古屋総合システムをグループに加え、優れたソフトウェア技術者の確保と中日本を中心とした事業拡大をグループ連携の施策として具体化した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とのシナジー創出により、技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
3社を含むグループ連携とシナジー創出を通じた技術者不足への対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とのシナジー創出により、技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
DSR、アイデス、大協電子通信を含むグループ連携とシナジー創出を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「⑧ グループ各社との連携を一層緊密にすることで連結業績を向上するとともに、M&Aによるプログラマーを中心とした技術者増員を図り、主力ビジネスの拡大と新ビジネスの確立を目指します。」
既存子会社間の連携強化に加え、M&Aによるプログラマー中心の技術者増員を明示し、グループシナジーの手段を拡張した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得しました連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とシナジー創出により、業界共通の課題でもある技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
DSR、アイデス、大協電子通信の3社を含むグループ連携とシナジー創出を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）、株式会社アイデスおよび大協電子通信株式会社（注１）の連結子会社化により、技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を進めてまいりました。」
従来のDSR・アイデスに加えて大協電子通信株式会社を連結子会社化し、グループ連携による技術者確保と事業シナジー創出の対象を拡大している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）および株式会社アイデスの連結子会社化により、技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を進めてまいりました。」
新たに加わった2社の連結子会社化を通じ、技術者確保と相互事業領域のシナジー創出を進めていることを再確認している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、株式会社ＤＳＲ（旧株式会社大和ソフトウェアリサーチ、2019年７月社名変更）および株式会社アイデスの連結子会社化により、技術者確保による企業基盤の強化と、相互の事業領域におけるシナジーの創出による企業価値向上を進めてまいりました。」
新たに加わった2社の連結子会社化を通じ、技術者確保と相互事業領域のシナジー創出を実際に進めている。 - FY2019初出有価証券報告書
「⑦ 新たに加えた２社のグループ会社を含め、徹底した連携強化を図ることで事業領域の拡大、売上増進、コスト削減といったグループシナジーを最大化するグループ基盤を構築します。」
DSRとアイデスを含むグループ会社間の連携強化を通じ、事業領域拡大、売上増進、コスト削減を目指すグループ基盤構築を初めて示している。