専門人材の確保・育成と社外流出
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「技術者数増減（連結） △12 人」
人材確保・育成策を継続する一方、当事業年度の技術者数増減は連結で12人減となり、前年度の増加から悪化した実績を示している。 - 2026-05-15悪化決算説明資料
「技術者数増減（単位：人） ▲12」
技術者数増減が前期の13人からマイナス12人となり、同指標の数値がマイナスに転じた。 - FY2025対処有価証券報告書
「そのための人財戦略として、採用活動やＭ＆Ａにより技術者を中心に将来必要となる人財確保を積極的に進め、当社価値の根幹である人財基盤を強化してまいります。」
採用活動・M&Aによる技術者確保を継続し、当事業年度の離職率は4.9％、技術者数増減は連結で13人となった。人材不足・社外流出リスクへの対応を指標とともに示している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社は、お客様にとって、より価値のあるサービスを提供し続けていきます。そのための人財戦略として、採用活動やＭ＆Ａにより技術者を中心に将来必要となる人財確保を積極的に進め、当社価値の根幹である人財基盤を強化してまいります。」
採用活動・M&Aによる技術者確保を継続し、当事業年度の技術者数増減は連結で17人となった。人材不足への対応を指標とともに示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「グループ運営におきましては、M&Aにより連結子会社化した各社との、技術者確保やシン・ビジネス創出を目的とした一層の連携強化に取り組んでおります。」
M&Aで取得した各社との連携強化を通じた技術者確保への対応を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「ベルテックスは、全社員が会計システムを専門とするソフトウェア技術者であり、とりわけ富士通製の会計パッケージ導入に精通しているため、当社ビジネスとは高い親和性を持っております。」
会計システムを専門とする技術者を擁するベルテックスの連結子会社化により、専門人材の確保と人材不足への対応を進めている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社は、サステナビリティや人財育成の基本方針を実現するために、以下の指標について定期的に捕捉しモニタリングを行い、改善計画の立案や実行を行ってまいります。」
人財育成・技術者確保・離職率等の指標を定期的に把握し、採用やM&A、教育投資などを通じて人財不足・流出リスクへ対応する枠組みを整備した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「グループ運営におきましては、技術者確保を目的として第１四半期に名古屋総合システム株式会社を、また第３四半期には前述の通り株式会社ＣＡＭＩ＆Ｃｏ．をそれぞれ連結子会社化いたしました。また、近年のＭ＆Ａでグループに迎えた各社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、ディ・ネットワークス株式会社）との一層の連携強化に取り組みました。」
名古屋総合システムおよびＣＡＭＩ＆Ｃｏ．の連結子会社化と既存M&A各社との連携強化により、技術者確保・人材不足への対応を進めている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「グループ運営におきましては、技術者確保を目的として第１四半期に名古屋総合システム株式会社を連結子会社化いたしましたが、近年のM&Aでグループに迎えた各社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、ディ・ネットワークス株式会社）とのシナジーを本格化すべく、一層の連携強化に取り組みました。」
名古屋総合システムの連結子会社化と既存子会社とのシナジー本格化により、技術者確保・人材不足への対応を進めている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、ディ・ネットワークス株式会社）とのシナジー創出により、業界共通の課題でもある技術者を中心とした人材不足に対応しております。」
取得済みの連結子会社とのシナジー創出により、技術者を中心とする人材不足への対応を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループは、人材育成を経営の最重要課題と位置づけており、必要なスキル習得のため教育を積極的に推進しておりますが、専門的知識や、技術・資格等を持つ人材に対する需要は強く、社外流出する可能性もあります。」
人材確保・育成リスクについて、従来の確保困難に加え、専門人材の需要の強さと社外流出可能性を明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とのシナジー創出により、技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
M&Aで取得した連結子会社とのシナジー創出を通じた技術者不足への対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得した連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とのシナジー創出により、技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
M&Aで取得した連結子会社とのシナジー創出を通じた技術者不足への対応を継続している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「グループ運営においては、近年のM&Aにより取得しました連結子会社（株式会社ＤＳＲ、株式会社アイデス、大協電子通信株式会社）とシナジー創出により、業界共通の課題でもある技術者を中心とした人材不足への対応を推し進めました。」
連結子会社とのシナジー創出を通じ、技術者不足への対応を進めていることを示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの最大の財産は「人材」であり、人材の確保、育成は経営基盤の維持、拡大の上で不可欠であります。人材確保の面では、定期採用・中途採用を行っており、会社説明会、インターネットの活用など幅広い採用活動を積極的に展開しておりますが、将来的に継続して必要な人材を確保することが困難なことも予想されます。」
人材の確保・育成を経営基盤上の重要課題とし、採用活動を行う一方で確保困難の可能性を示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの最大の財産は「人材」であり、人材の確保、育成は経営基盤の維持、拡大の上で不可欠であります。」
人材の確保・育成を経営基盤上の重要課題とする位置づけを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの最大の財産は「人材」であり、人材の確保、育成は経営基盤の維持、拡大の上で不可欠であります。人材確保の面では、定期採用・中途採用を行っており、会社説明会、インターネットの活用など幅広い採用活動を積極的に展開しておりますが、将来的に継続して必要な人材を確保することが困難なことも予想されます。」
人材確保・育成を重要課題とし、採用活動を行う一方、必要人材の確保困難や専門人材の流出可能性を示している。