コスト上昇への歯止めとコストダウン
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「DTC強化等の効果による売上高総利益率の改善も寄与し、業績が拡大しました。」
DTC強化の効果による売上高総利益率の改善が業績拡大に寄与したと記載している。 - 2026-05-12前進決算
「DTC強化等の効果による売上総利益率の改善も寄与し、業績が拡大しました。」
DTC強化の効果による売上総利益率の改善が通期業績の拡大に寄与したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、主要商材であるランニングシューズにおいて収益性の改善に努めており、売上総利益率が改善しました。」
欧州でランニングシューズの収益性改善と売上総利益率の改善が進んだと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「そのため、収益性の更なる向上においては売上総利益率の改善が急務です。引き続き、高付加価値商品・サービスの企画・開発と原価低減活動に取り組むとともに、グループ各社における在庫管理を強化し、販売価格の適正化や値引き販売の抑制などに努めてまいります。」
売上総利益率の改善を急務とし、高付加価値商品・サービス、原価低減、在庫管理、販売価格の適正化、値引き抑制を継続する方針を示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、海外の製造拠点におけるコストの上昇は深刻な問題であり、原材料価格の変動や現地労働市場の動向への絶え間ない注視と迅速な対処が求められます。加えて、直接的に輸入仕入コストに影響する為替変動については、適宜ヘッジを実行してコストの平準化に努めております。さらに、当社グループでは、同じカテゴリーの製品を複数の製造委託先に委託することや、複数の国にわたって製造の拠点を分散させるなど、リスク管理、品質安定及びコスト抑制を常に図っております。」
海外製造拠点のコスト上昇、原材料・労働市場・為替への対応、複数委託先・複数国への生産分散によるコスト抑制を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「原材料価格の上昇、国際輸送運賃の高騰、輸入仕入に係る為替レートの悪化などの影響もあり、2023年３月期における売上総利益率は低下し、棚卸資産も高い水準で推移しています。この状況を改善するため、原価低減活動やグループ各社における在庫管理強化に引き続き取り組むとともに、成長が見込まれる海外市場におけるランニング・フットボール事業拡大やグローバルでのECチャネル強化へ経営資源の配分を行い、さらなる収益性改善に努めてまいります。」
コスト上昇により売上総利益率が低下し、棚卸資産が高水準となったことを明示したうえで、原価低減・在庫管理強化を継続し、海外事業とECへの資源配分を追加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「材料費の高騰や為替変動による仕入れ価格の上昇等の影響を、売上高の増加と経費コントロールにより最小化したことで、当社グループの経営成績は、売上高は225億5千万円増収（前年同期比18.1％増）の1,474億2百万円、営業利益は20億8千7百万円増益（前年同期比25.9％増）の101億5千4百万円、経常利益は21億9千4百万円増益（前年同期比26.2％増）の105億7千9百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億2千4百万円増益（前年同期比28.3％増）の78億2千2百万円と、いずれも第３四半期連結累計期間として過去最高となりました。」
材料費高騰や為替変動による仕入れ価格上昇の影響を、売上高の増加と経費コントロールで最小化し、第3四半期連結累計期間として各利益が過去最高となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「物流費等のコスト増影響を、売上の増加と経費コントロールにより最小化したことで、当社グループの経営成績は、売上高は141億5千2百万円増収（前年同期比16.6％増）の992億4百万円、営業利益は25億6千9百万円増益（前年同期比46.1％増）の81億4千万円、経常利益は26億8千9百万円増益（前年同期比45.9％増）の85億4千5百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は21億4千4百万円増益（前年同期比50.1％増）の64億2千9百万円と、いずれも第２四半期連結累計期間として過去最高となりました。」
物流費等のコスト増に対し、売上増加と経費コントロールで影響を最小化したと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、海外の製造拠点におけるコストの上昇は深刻な問題であり、原材料価格の変動や現地労働市場の動向への絶え間ない注視と迅速な対処が求められます。加えて、直接的に輸入仕入コストに影響する為替変動については、適宜ヘッジを実行してコストの平準化に努めております。」
海外製造拠点のコスト上昇、原材料価格、労働市場、為替への対応とヘッジによるコスト平準化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、コロナ下で進めたコスト削減施策による経営効率化により利益率も大きく改善した結果、大幅な増収増益となりました。」
コロナ下のコスト削減施策が経営効率化と利益率改善につながり、営業利益98億74百万円、経常利益109億77百万円の過去最高益を支えたと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「コロナ禍で進めたコスト削減施策による経営効率化もあり利益率も大きく改善し、営業利益、経常利益は、第２四半期連結累計期間として中間連結決算開示が制度化されて以降、最高益となりました。」
コスト削減施策による経営効率化と利益率改善が進み、営業利益・経常利益が第2四半期連結累計期間として過去最高となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、コロナ禍で進めたコスト削減策による経営効率化もあり、第１四半期連結累計期間として過去最高の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益となりました。」
コロナ禍で進めたコスト削減策が経営効率化に寄与し、第1四半期累計期間として過去最高益となったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「損益も、仕入や経費の抑制に努めたものの大幅な減益となりました。」
新型コロナウイルス感染症による減収下で、仕入・経費の抑制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「損益も、仕入や経費の抑制に努めたものの大幅な減益となりました。」
感染症による減収下で、仕入・経費の抑制を継続したが、大幅な減益となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、個人消費の大幅な落ち込みやスポーツイベント・競技大会の開催中止や延期、直営店や運営施設の休業等の影響により大幅な減収となりました。損益は、仕入や経費の抑制に努めたものの四半期純損失となりました。」
新型コロナウイルス感染症による減収下で、仕入・経費の抑制を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループとしましては、まずは従業員ならびにステークホルダーの皆様の感染リスク対策や安全・安心な職場環境づくりに最善を尽くすとともに、不要・不急なコストの削減、可能な限りの在庫抑制などに努めてまいります。」
コスト削減と在庫抑制を継続的な対応手段として記載している。新型コロナウイルス感染症への緊急対応として、不要不急コストの削減と在庫抑制が明示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、海外の製造拠点におけるコストの上昇は深刻な問題であり、原材料価格の変動や現地労働市場の動向への絶え間ない注視と迅速な対処が求められます。加えて、直接的に輸入仕入コストに影響する為替変動については、適宜ヘッジを実行してコストの平準化に努めております。」
海外製造拠点のコスト上昇、原材料価格、労働市場、為替への対応と、ヘッジによるコスト平準化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、海外の製造拠点におけるコストの上昇は深刻な問題であり、原材料価格の変動や現地労働市場の動向への絶え間ない注視と迅速な対処が求められます。加えて、直接的に輸入仕入コストに影響する為替変動については、適宜ヘッジを実行してコストの平準化に努めております。」
海外製造拠点のコスト上昇、原材料価格、労働市場、為替への対応と、ヘッジによるコスト平準化を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、海外の製造拠点におけるコストの上昇は深刻な問題であり、原材料価格の変動や現地労働市場の動向への絶え間ない注視と迅速な対処が求められます。加えて、直接的に輸入仕入コストに影響する為替変動については、適宜ヘッジを実行してコストの平準化に努めております。」
海外製造拠点のコスト上昇、原材料価格、労働市場、為替への対応と、ヘッジによるコスト平準化を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上総利益率は生産、仕入コスト削減の取り組みの成果及び為替変動の影響により前年同期比で0.7ポイント改善しましたが、売上総利益は17億4千万円の減益となりました。」
生産・仕入コスト削減の成果などにより売上総利益率が前年同期比0.7ポイント改善した。一方、減収による売上総利益の減少を補うには至らなかった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、前期より取り組んできた売上高総利益率の改善は進んだものの、販売は市場の縮小により苦戦したランニングシューズを中心にグローバルで苦戦いたしました。これらの結果、当社グループの経営成績は、売上高は66億3千万円減収（前年同期比4.9％減）の1,276億5千万円となりました。営業利益は、売上高総利益率の上昇や経費削減効果があったものの減収による売上高総利益金額の減少を補えず、7億7千1百万円減益（前年同期比15.1％減）の43億5千3百万円となりました。」
前期から取り組む売上高総利益率の改善が進み、経費削減効果もあったと記載している。一方、ランニングシューズを中心とする減収を補うには至らなかった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、前期より取り組んできた原価低減が一層進んだものの、ランニングシューズなどを中心にグローバルで販売が苦戦しました。」
前期からの原価低減がさらに進展し、売上高総利益率の上昇や経費削減効果もあった。一方、減収による利益額の減少を補うには至らなかった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループは、前期より取り組んできた原価低減が一層進んだものの、ランニングシューズなどを中心にグローバルで販売が苦戦しました。」
前期からの原価低減が一層進展したと記載している。販売苦戦により利益額は減少したが、売上高総利益率は上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「ここ数年来続いていた売上総利益率の低下は、原価低減施策の成果などにより当連結会計年度において、一定の歯止めをかけることができました。今後も原価低減に向けた取り組みを継続するとともに、経営資源の配分の見直しを行い、新しい事業領域への投資を加速させることにより、新たな成長戦略を構築し、目標とする経営指標（ＲＯＡ、ＲＯＥ）の一層の向上を目指してまいります。」
原価低減施策により売上総利益率の低下に歯止めがかかり、売上総利益率は前年同期比3.1ポイント改善した。原価低減の継続に加え、経営資源配分の見直しと新規事業投資の加速を掲げている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「「原価低減を主とする経営効率の向上」については、生産、仕入コスト削減の取り組みの成果及び為替の影響による仕入コストの減少により、粗利益率が向上しました。」
生産・仕入コスト削減の成果と為替による仕入コスト減少により、粗利益率が向上したと記載しており、原価低減施策の具体的な進展を示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「「原価低減を主とする経営効率の向上」については、当第２四半期連結累計期間においては為替による改善効果が大きかったものの、為替要因以外の生産コストの改善も一定の成果を挙げています。」
為替効果だけでなく、為替以外の生産コスト改善でも一定の成果があったと記載しており、原価低減施策の進展を示している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において当社グループは、「米州事業の改善」、「ゴルフビジネスの再建」及び「原価低減を主とする経営効率の向上」を最重要課題と位置づけ事業経営に取り組んでまいりました。」
従来の「原価率低減を至上命題」とする表現から、「原価低減を主とする経営効率の向上」へ重点課題の表現を組み替えている。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「原価率低減を至上命題ととらえ、すべての事業プロセスを見直し、効率的な経営の実践を図ってまいります。」
従来のコスト低減方針を、原価率低減を最優先課題とする表現へ強め、全事業プロセスの見直しを具体的な手段として掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループでは、同じカテゴリーの製品を複数の製造委託先に委託することや、複数の国にわたって製造の拠点を分散させるなど、リスク管理、品質安定及びコスト抑制を常に図っております。」
複数委託先・複数国への生産分散による品質安定とコスト抑制を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループでは、同じカテゴリーの製品を複数の製造委託先に委託することや、複数の国にわたって製造の拠点を分散させるなど、リスク管理、品質安定及びコスト抑制を常に図っております。」
コスト低減を最重要課題として再掲し、複数委託先・複数国への生産分散によるコスト抑制を継続している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、「米州ビジネスの収益回復」、「コスト低減への取り組み」及び「新規事業領域におけるビジネスモデルの構築」を最重要課題と位置づけ事業経営に取り組んでまいりました。」
従来の「コスト上昇への歯止め」から「コスト低減への取り組み」へ表現が変化した。製造拠点の分散、複数委託先の活用、為替ヘッジなどの施策は継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、「コスト上昇への歯止め」及び「非スポーツ分野でのビジネスモデル構築」を最重要課題と位置づけ事業経営に取り組んでまいりました。」
生産拠点の分散化、素材の新規開発、供給先の多様化、需要予測・納期管理の厳格化によるヘッジ実効性向上を手段として挙げている。