スポーツ施設サービス事業の成長
FY2016に初出。31回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
美津濃がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 24,301 23,530」
スポーツ施設運営事業の売上高が前年度の24,301百万円から23,530百万円へ減少した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 11,329」
スポーツ施設運営事業の中間連結累計期間売上高は113億29百万円となり、前年同期の109億81百万円から増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 10,981」
スポーツ施設運営事業の中間連結累計期間売上高は10,981百万円となり、前年同期の10,443百万円から増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 23,047」
スポーツ施設運営事業の通期売上高は230億47百万円となり、前年の221億15百万円から増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 15,732」
スポーツ施設運営事業の第3四半期連結累計期間の売上高は15,732百万円となり、前年同期の14,499百万円から増加した。施設サービスの回復が数値上も進展している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 10,443」
スポーツ施設運営事業の第2四半期連結累計期間の売上高は10,443百万円となり、前年同期の9,963百万円から増加した。施設サービスの回復が数値上も継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 4,982」
スポーツ施設運営事業の第1四半期売上高は4,982百万円となり、前年同期の4,627百万円から増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 22,115」
スポーツ施設運営事業の通期売上高は221億15百万円となり、前年の185億42百万円から増加した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 14,499」
スポーツ施設運営事業の売上高は14,499百万円となり、前年同期の12,514百万円から増加した。施設サービスの回復が数値上も進展している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 9,963」
スポーツ施設運営事業の売上高は9,963百万円となり、前年同期の8,347百万円から増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「スポーツ施設運営事業 4,627」
収益認識関係の内訳で、スポーツ施設運営事業の売上高は前年同期の3,887百万円から4,627百万円へ増加した。施設サービスの回復に向けた数値上の進展がみられる。 - FY2022-Q2施設サービスの回復未達有価証券報告書
「日本は、新型コロナウイルス感染症の影響による学校の部活動や地域のスポーツ活動の休止、スポーツイベント・競技大会の中止や開催規模の縮小、直営店や運営施設等の休業、時短営業等の影響があり、特にインドアスポーツ競技の商品群やスポーツ施設サービス事業が苦戦しました。」
日本事業全体は前年同期から大幅に改善した一方、スポーツ施設サービス事業は休業・時短営業等の影響で苦戦し、コロナ前の回復には制約が残っている。 - FY2022-Q1休館影響下でも販売回復有価証券報告書
「日本は、新型コロナウイルス感染症の影響によるスポーツイベント・競技大会の中止や開催規模の縮小、部活動の活動制限、直営店や指定管理施設の休館等があったものの、前年同期と比較して業績に与える影響は大きくありませんでした。」
指定管理施設の休館等が続いた一方、前年同期比で業績への影響は大きくなく、施設サービスを含む日本事業の販売は大幅に改善した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「これまで堅調に推移していた自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業においても、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により運営施設が休館となったことなどにより減収となりました。」
スポーツ施設サービス事業は、運営施設の休館による減収が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これまで堅調に推移していた自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業においても、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により運営施設が休館となったことなどにより減収となりました。」
スポーツ施設サービス事業は、運営施設の休館による減収が続いていると記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「これまで堅調に推移していた自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業においても、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により運営施設が休館となったことなどにより減収となりました。」
スポーツ施設サービス事業は、運営施設の休館により、従来の堅調な推移から減収へ転じた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「日本は、自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業が、体育館設備の納品や指定管理施設物件の増加により好調に推移しました。」
体育館設備の納品と指定管理施設物件の増加により、スポーツ施設サービス事業が好調に推移したと再掲している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「日本は、自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業が、体育館設備の納品や指定管理施設物件の増加により好調に推移しました。」
体育館設備の納品と指定管理施設物件の増加により、スポーツ施設サービス事業が好調に推移した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「日本は、自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業が、体育館設備の納品や指定管理施設物件の増加により好調に推移しました。」
体育館設備の納品と指定管理施設物件の増加により、スポーツ施設サービス事業が好調に推移した。 - FY2019前進有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は、体育館等の耐震工事は一巡したものの施設運営受託件数の増加により売上高を伸ばしました。」
耐震工事が一巡する中でも施設運営受託件数が増加し、スポーツ施設サービス事業の売上高が伸長した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は、体育館等の耐震工事は一巡したものの施設運営受託件数の増加により売上高を伸ばしました。」
耐震工事が一巡する中でも、施設運営受託件数の増加により売上高を伸ばしたと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は、施設運営受託件数の増加により順調に売上高を伸ばしました。」
施設運営受託件数の増加と売上高の伸長を再度記載しているが、新たなマイルストーンは示していない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「日本は、自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は、施設運営受託の件数を伸ばし好調に推移したものの、完成工事案件が減少したことにより微増となりました。」
施設運営受託の件数が増加し好調に推移した。完成工事案件は減少したため、事業全体は微増にとどまっている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業及び、サッカーや陸上、卓球などの競技スポーツ品販売事業は堅調に推移しました。」
スポーツ施設サービス事業が競技スポーツ品販売事業とともに堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業及び、サッカーや陸上、卓球などの競技スポーツ品販売事業は堅調に推移しました。」
スポーツ施設サービス事業は競技スポーツ品販売事業とともに堅調に推移したと記載している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業は、施設運営受託事業は堅調に推移したものの、バスケットゴールなどの体育施設向け用具販売は、東日本大震災による耐震需要が減少したことなどにより前年同期を下回りました。」
施設運営受託は堅調だった一方、体育施設向け用具販売は耐震需要の減少などにより前年同期を下回り、事業全体の成長に弱さを記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「日本は、自治体の指定管理施設の運営や建設工事、体育器具を販売するスポーツ施設サービス事業において、指定管理施設の新規受注が好調に推移いたしました。」
指定管理施設の新規受注が好調に推移し、スポーツ施設サービス事業の進展を具体的に記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「日本は、自治体の指定管理施設の運営や建設工事、体育器具を販売するスポーツ施設サービス事業が、体育施設向け用具、競技場改修などの完成工事案件が増加したことなどにより好調に推移いたしました。」
完成工事案件の増加を背景に、スポーツ施設サービス事業が引き続き好調に推移している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「自治体の指定管理施設の運営や建設工事、体育器具を販売するスポーツ施設サービス事業が、バスケットゴールなどの体育施設向け用具、競技場改修工事などの完成工事案件が増加したことなどにより好調に推移いたしました。」
完成工事案件の増加を背景に、スポーツ施設サービス事業が好調に推移したと再度記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、自治体の指定管理施設の運営や工事、体育器具の販売を行うスポーツ施設サービス事業も、バスケットゴールなどの体育施設向け用具、競技場改修工事などの完成工事案件が増加したことにより、好調に推移いたしました。」
スポーツ施設サービス事業で完成工事案件が増加し、事業が好調に推移したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「指定管理施設運営や体育施設用器具販売などスポーツ施設サービス事業は引き続き成長しており売上を伸ばしました。」
指定管理施設運営、体育施設用器具販売、スクールビジネス等をスポーツ用品以外の事業領域として記載している。