原材料・エネルギー価格上昇と物価高による消費冷え込み
FY2022に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-08-07。
三共生興がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07顕在化決算
「一部取引先からの受注が減少したことに加え、為替相場の変動や原材料価格の高騰によるコスト増加の影響を受け、減収減益となりました。」
原材料価格高騰と為替変動によるコスト増加が、繊維関連事業の当四半期業績に実際に影響している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用や所得環境の改善がみられる一方、物価高騰や原材料・エネルギー価格の高止まりが続き」
物価高騰、原材料・エネルギー価格の高止まりと、それに伴う消費マインドへの影響懸念が継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「一方で、中国経済の先行き懸念、エネルギー価格や原材料価格の高騰、国内物価上昇に加え米国の政策動向など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー・原材料価格の高騰と物価上昇への懸念が継続し、繊維関連事業では為替の影響による粗利益減少要因として実際の利益に影響した。 - FY2025-H1コスト上昇懸念が継続し利益を抑制有価証券報告書
「一方で、中国経済の先行き懸念、原材料価格の高騰、円安の進行に伴う物価上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格高騰や円安に伴う物価上昇への懸念が継続している。繊維関連事業では為替や経費増により利益が横ばいとなり、コスト上昇の影響が残っている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「前年同期は、急激な円安によるコスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比6.7％増の6,858百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比496.6％増の315百万円となりました。」
前年同期に影響した円安・コスト高に対し、粗利率改善によりOEM事業は増益となり、セグメント利益は52百万円から315百万円へ増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「前年同期は、急激な円安によるコスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比10.7％増の4,726百万円、セグメント利益（営業利益）は302百万円（前年同期は26百万円のセグメント利益）となりました。」
前年同期に影響した円安・コスト高に対し、粗利率の改善によりOEM事業のセグメント利益は26百万円から302百万円へ増加し、コスト上昇による業績影響が相対的に縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新規取引先の開拓や前倒し出荷などにより増収、前年同期は、急激な円安、コスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、黒字に転じました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比34.6％増の1,767百万円、セグメント利益（営業利益）は68百万円（前年同期は68百万円のセグメント損失）となりました。」
円安・コスト高の影響を受けた前年同期から、粗利率の改善によりOEM事業は営業損失から68百万円の営業利益へ転じ、コスト上昇による業績影響が当四半期には相対的に縮小した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図り、増収となりましたが、円安や原材料価格などの製造コスト上昇により、減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前期比11.5％増の9,421百万円、セグメント利益（営業利益）は前期比16.6％減の202百万円となりました。」
円安・原材料価格などの製造コスト上昇が実際にOEM事業の減益要因となり、セグメント利益は前期比16.6％減の202百万円となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図り、増収となりましたが、急激な円安に加え、原材料価格の上昇、輸送費の高騰など、コスト高の影響により、減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比11.1％増の6,427百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比60.8％減の52百万円となりました。」
円安、原材料価格上昇、輸送費高騰などのコスト高が実際にOEM事業の減益要因となり、セグメント利益は前年同期比60.8％減の52百万円となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図っておりますが、急激な円安に加え、原材料価格の上昇、輸送費の高騰など、コスト高の影響により、増収減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比10.5％増の4,269百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比83.7％減の26百万円となりました。」
原材料価格上昇・輸送費高騰などのコスト高が実際にOEM事業の減益要因となり、セグメント利益は前年同期比83.7％減の26百万円となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「急激な円安に加え、原材料価格の上昇、輸送費の高騰など、コスト高の影響により、営業損失となりました。」
原材料価格の上昇・輸送費の高騰によるコスト高が、繊維関連事業の営業損失として実際に発生した。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、原材料高、エネルギー価格の上昇などの影響を受け、物価高騰による消費マインドの冷え込みも懸念され、厳しい経営環境が続くものと想定されます。」
原材料高・エネルギー価格上昇と、それに伴う物価高による消費マインドの冷え込みを、新たな経営環境上の懸念として初めて明示している。