企画提案力と迅速な供給体制の強化
FY2016に初出。35回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-16。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期におきましては、独自の冷感素材「アイスドファブリック」を開発し、冷感効果が持続する特徴を活かし、スポーツ、アウトドアや寝具など幅広い用途に向けたオリジナル機能素材などの新たな提案を進めております。」
独自の冷感素材を開発し、複数用途向けの新たな商品提案に進展している。 - 2026-05-15前進経営計画
「繊維関連事業においては、既存の OEM 事業の展開をベースにしたオリジナル機能素材や生活関連商材を軸とした高付加価値型の事業構造への転換を進めてまいります。」
OEM事業を基盤に、オリジナル機能素材や生活関連商材による高付加価値型への転換を具体的に示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「製品OEM事業においては、受注競争が加速する中、取引先との取り組み強化に努めており、主要取引先との取引が堅調に推移、新規取引先の開拓も進展しております。」
主要取引先との取引が堅調に推移し、新規取引先開拓も進展するなど、企画・提案力と取引拡大の取り組みに具体的な進展が示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「主要取引先との取引が堅調に推移し、新規取引先の開拓などもあり増収となりました。利益面においては、為替の影響による粗利益の減少要因がありましたが、増収効果に伴い粗利益が増加、人件費をはじめとした経費の増加により、前期並みとなりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前期比13.0％増の11,017百万円、セグメント利益（営業利益）は前期比3.4％増の430百万円となりました。」
主要取引先との取引堅調、新規取引先開拓、増収効果により、繊維関連事業は売上高11,017百万円、セグメント利益430百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主要取引先との取引が堅調に推移し、新規取引先との開拓などもあり、増収となりましたが、為替の影響や人件費などの経費の増加により、利益は横ばいとなっております。」
OEM事業で主要取引先との取引堅調と新規取引先開拓により増収となり、取引拡大の進展が示された。一方、為替・人件費増により利益は横ばいとなった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「生産体制においては、チャイナプラスワンとして東南アジアでの生産を拡充するなど、安定した生産体制、商品供給網を構築すべく生産背景の拡充、強化に取り組んでおります。前年同期は、急激な円安によるコスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比6.7％増の6,858百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比496.6％増の315百万円となりました。」
OEM事業で東南アジア生産を拡充し、安定供給体制の強化を進めた。粗利率改善もあり、売上高6,858百万円、セグメント利益315百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「製品OEM事業においては、受注競争が加速する中、取引先との取り組み強化に努めており、当期はライフスタイル分野を中心とした主要得意先との取引が堅調に推移したことや、新規取引先の開拓などもあり増収となりました。生産体制においては、チャイナプラスワンとして東南アジアでの生産に着手するなど、安定した生産体制、商品供給網を構築すべく生産背景の拡充、強化に取り組んでおります。前年同期は、急激な円安によるコスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比10.7％増の4,726百万円、セグメント利益（営業利益）は302百万円（前年同期は26百万円のセグメント利益）となりました。」
OEM事業で主要得意先との取引堅調、新規取引先開拓、東南アジア生産への着手を進め、売上高は10.7％増の4,726百万円、セグメント利益は26百万円から302百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、ライフスタイル分野などへの取り組みを強化し、安定した生産体制、商品供給網を構築すべく生産背景の拡充、強化に取り組んでおります。新規取引先の開拓や前倒し出荷などにより増収、前年同期は、急激な円安、コスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、黒字に転じました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比34.6％増の1,767百万円、セグメント利益（営業利益）は68百万円（前年同期は68百万円のセグメント損失）となりました。」
OEM事業でスポーツ・アウトドア・ライフスタイル分野への展開、生産背景の拡充・強化、新規取引先開拓などを進め、売上高は34.6％増、前年同期の営業損失から68百万円の営業利益へ黒字転換した。 - FY2023増収も製造コスト上昇で減益有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図り、増収となりましたが、円安や原材料価格などの製造コスト上昇により、減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前期比11.5％増の9,421百万円、セグメント利益（営業利益）は前期比16.6％減の202百万円となりました。」
スポーツ・アウトドア・イエナカ分野への展開強化により増収となった一方、円安・原材料価格などの製造コスト上昇により減益となった。 - FY2023-Q3増収もコスト高で減益有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図り、増収となりましたが、急激な円安に加え、原材料価格の上昇、輸送費の高騰など、コスト高の影響により、減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比11.1％増の6,427百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比60.8％減の52百万円となりました。」
スポーツ・アウトドア・イエナカ分野への取り組み強化などにより増収となった一方、円安・原材料価格・輸送費の上昇により減益となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、販売面においてはアパレル商材以外の取り組みを強化し、生産面においては顧客ニーズに対応した商品の供給体制を整備することにより、重点得意先との取引拡大を図っております。」
非アパレル商材への展開、顧客ニーズ対応型の供給体制整備、重点得意先との取引拡大を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、販売面においてはアパレル商材以外の取り組みを強化し、生産面においては顧客ニーズに対応した商品の供給体制を整備することにより、重点得意先との取引拡大を図っております。」
非アパレル商材への取り組み強化と、顧客ニーズに対応した供給体制の整備によって重点得意先との取引拡大を図る方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、アパレル商材以外への取り組みを強化、生産拠点としての中国依存リスクを軽減し、販売、生産面の戦略強化と重点得意先との取引拡大を図っております。」
非アパレル商材、中国依存リスクの軽減、販売・生産面の戦略強化、重点得意先との取引拡大を継続している。商品生産計画の見直しや工場の一部稼働停止により、当四半期は減収となった。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、アパレル商材以外への取り組みを強化、生産拠点としての中国依存リスクを軽減し、販売、生産面の戦略強化と重点得意先との取引拡大を図っております。」
OEM事業の従来の企画提案・安定供給に加え、非アパレル商材、中国依存の軽減、販売・生産戦略、重点得意先との取引拡大へ施策の表現を広げている。 - FY2021前進有価証券報告書
「物流の効率化、経費の削減などの収益性の向上に努め、また、回収不安が見込まれた債権額の減少に伴い、引当金を一部取り崩したことにより、減収増益となりました。」
企画提案力・付加価値商品・安定供給の方針を継続する中、物流効率化や経費削減などにより、繊維関連事業は減収ながらセグメント利益412百万円、前期比35.0％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大などにより、取引先であるアパレル各社の仕入計画の見直しによる受注減などにより減収となりましたが、物流の効率化、経費の削減などの収益性の向上に努め、また、回収不安が見込まれた債権額の減少に伴い、引当金を一部取り崩したことにより、減収増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比25.8％減の5,902百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比19.4％増の277百万円となりました。」
仕入計画見直しによる受注減で減収となる一方、物流効率化・経費削減などにより繊維関連事業は減収増益となり、セグメント利益は前年同期比19.4％増となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、依然として厳しい市況が続き受注競争が加速する中、販売面におきましては企画提案力の強化、付加価値の高い商品開発に注力し、また、生産面におきましては、更なる品質向上を目指し、商品の安定供給に努めることで、重点得意先との取組拡大を目指しております。」
OEM事業で企画提案力、付加価値商品の開発、品質向上、安定供給を通じた重点得意先との取組拡大を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「依然として厳しい市況が続き受注競争が加速する中、販売面におきましては企画提案力の強化、付加価値の高い商品開発に注力し、また、生産面におきましては、更なる品質向上を目指し、商品の安定供給に努めることで、重点得意先との取組拡大を目指しております。」
OEM事業で企画提案力、付加価値商品、品質向上、安定供給を通じた重点得意先との取組拡大を継続している。 - FY2020取引先構造改革の影響で通期減収減益有価証券報告書
「取引先であるアパレル各社が、ブランド戦略の見直しや生産数量の抑制を図るなどの構造改革をすすめていることが影響し受注減となり、物流などの効率化、経費の削減などの収益性の向上に努めましたが、減収減益となりました。」
企画提案力強化や安定供給を継続した一方、取引先のブランド戦略見直し・生産数量抑制による受注減が続き、繊維関連事業は売上高10,707百万円、セグメント利益305百万円となった。 - FY2020-Q3取引先構造改革の影響継続で減収減益有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、依然として厳しい市況が続き受注競争が加速する中、販売面におきましては企画提案力の強化、付加価値の高い商品開発に注力し、また生産面におきましては更なる品質向上を目指し、商品の安定供給に努めることで、重点得意先との取組拡大を目指しております。」
企画提案力、付加価値商品、品質向上、安定供給による重点得意先との取組拡大を続けているが、取引先の構造改革による受注減で減収減益となった。 - FY2020-Q2施策継続も主力取引先の構造改革で受注減有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におきましては、主力取引先となる百貨店アパレルが、ブランド戦略の見直しや生産数量の抑制を図るなどの構造改革をすすめていることが大きく影響し受注減となりました。既存取引先への企画力強化や新規取引先との取組拡大などの販売面の強化、物流面の効率化などの収益性の向上に努めておりますが減収減益となりました。」
企画力強化、新規取引先との取組拡大、物流効率化を継続しているが、主力取引先のブランド戦略見直し・生産数量抑制により受注減となり、繊維関連事業は減収減益となった。 - FY2020-Q1施策継続も主力取引先の生産抑制で減収赤字有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、厳しい市況が続く中、新規取引先の開拓、既存取引先との取組を強化し、付加価値の高い商品開発に注力、また、生産面におきましてはさらなる品質向上を目指し、商品の安定供給に努めております。当第１四半期におきましては、新規取引先からの受注、既存取引先との商品アイテムの拡大などもありましたが、主力取引先であるアパレルメーカーのブランド戦略の見直しや生産抑制などの影響により大幅な減収となる中、業務の効率化など経費減に努めてまいりました。」
新規取引先の受注や既存取引先の商品アイテム拡大はあったものの、主力取引先のブランド戦略見直し・生産抑制により大幅減収となり、セグメント損失28百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、厳しい市況が続く中、新規取引先の開拓、既存取引先との取組を強化し、付加価値の高い商品開発に注力、また、生産面におきましては更なる品質向上を目指し、商品の安定供給に努めております。当連結会計年度においては、重点得意先の新ブランドとの取組による受注増などにより増収となりましたが、物流コスト等の増加や為替の影響などもあり、減益となりました。」
新規取引先開拓、既存取引先との取り組み強化、付加価値商品の開発、品質向上・安定供給を進め、売上高は前期比3.3％増の12,451百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、厳しい市況が続く中、新規取引先の開拓、既存取引先との取組を強化し、付加価値の高い商品開発に注力、また、生産面におきましては更なる品質向上を目指し、商品の安定供給に努めております。当四半期においては、重点得意先の新ブランドとの取組による受注増などにより増収となりましたが、物流コスト等の増加や為替の影響などもあり、減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比4.2％増の9,085百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比21.3％減の258百万円となりました。」
新規取引先開拓、既存取引先との取組強化、付加価値商品の開発、品質向上・安定供給を進め、OEM事業は増収となったが、物流コスト等と為替の影響により減益となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、厳しい市況が続く中、取引先との取組を強化し、付加価値の高い新規商材の開発や安定的な商品供給に努めております。当連結会計年度においては、重点得意先の新ブランドとの取組による受注増などにより増収となりましたが、物流コスト等の増加や為替の影響などもあり、減益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比5.4％増の6,140百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比6.6％減の225百万円となりました。」
重点得意先の新ブランドとの取り組みにより受注・売上高は増加したが、物流コスト等の増加と為替の影響により減益となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「アパレル企業向けのOEM事業は、厳しい市況が続く中、取引先との取組を強化し、付加価値の高い新規商材の開発や安定的な商品供給に努めております。当連結会計年度においては、期中対応による受注増や一部商品の前倒し納品により、増収増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比16.4％増の2,488百万円、セグメント利益（営業利益）は28百万円（前期は17百万円のセグメント損失）となりました。」
取引先との取り組み強化、付加価値の高い新規商材の開発、安定供給を進め、OEM事業は売上高16.4％増、セグメント利益28百万円となり、前年の17百万円の損失から黒字化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「アパレル企業向けOEM事業におきましても、依然として受注競争は厳しく、取引先との取組みの強化を図ると同時に新規企画商品の開発など商品力強化に努めております。経費についても、利益重視の観点から徹底した見直しを図っており、今期は天候にも恵まれ、また為替も比較的安定しておりましたので、順調に推移いたしましたが、前期には貸倒引当金の取崩もありましたので利益面では前期並みにとどまりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前期比6.3％増の12,056百万円、セグメント利益（営業利益）は前期比1.8％減の450百万円となりました。」
取引先との取り組み強化、新規企画商品の開発、経費見直しを進め、OEM事業の売上高は6.3％増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「アパレル企業向けOEM事業におきましては、厳しい市況が続いておりますが、取引先との取り組み強化を図り、企画提案力の強化に努めてきたことに加え、この秋口からの天候にも恵まれ増収となりました。更に経費面の削減効果もあり、為替も比較的安定しておりましたので増益となりました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比4.7％増の8,719百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比39.8％増の328百万円となりました。」
取引先との取り組み強化と企画提案力の強化を進め、OEM事業は売上高4.7％増、セグメント利益39.8％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「加えて、新規取引先の開拓に努めてきた成果も徐々に現れており、今後とも企画、提案の強化を図り、一層の取引拡大、収益の向上を目指してまいります。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比0.8％減の5,823百万円、セグメント利益（営業利益）は前年同期比22.4％増の241百万円となりました。」
新規取引先開拓の成果が徐々に現れ、企画・提案強化を通じた取引拡大を継続する方針を示した。繊維関連事業のセグメント利益は前年同期比22.4％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、新規取引先の開拓を進めるなど対応も進めており、今後とも拡大に向けて注力してまいります。また、経費についても引き続き削減に努めております。」
OEM事業で新規取引先の開拓と事業拡大、経費削減を引き続き進める方針を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、経費面ではシステム切替えによる情報関係費用の削減をはじめ諸経費の削減にも努めましたので、減収ながら利益面では増益となりました。」
OEM事業で新規取引先の開拓を進め、成果が出始めているとの説明を維持するとともに、供給体制とコスト面の改善を続けている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新規取引先の開拓や、ニーズに合わせた供給体制の確立など市場変化への対応を急ぐとともに、徹底したコスト削減を図るなど利益率の改善を進めております。」
OEM事業で新規取引先の開拓とニーズ対応型の供給体制確立を進め、コスト削減による利益率改善も引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「企画提案力の強化や迅速な供給体制を図るなど取引先企業と一体となった取組に努めてまいりました」
OEM市場の事業効率化に対応する手段として、提案力と供給スピードを挙げている。