アパレル商材以外とチャイナプラスワンへのOEM展開
FY2021に初出。23回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-10-16。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、生産サプライチェーン拡充の一環として、東南アジアでの生産背景の整備を強化するとともに、アパレル商材以外への取り組み強化やオリジナル機能素材の開発など『OEMビジネスモデルの変革』に挑戦しております。当期におきましては、独自の冷感素材「アイスドファブリック」を開発し」
東南アジアの生産背景整備、非アパレル商材、オリジナル機能素材の開発を進め、独自冷感素材の開発に至った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、生産サプライチェーン拡充の一環として、東南アジアでの生産背景の整備を強化するとともに、アパレル商材以外への取り組み強化やオリジナル機能素材の開発など『OEMビジネスモデルの変革』に挑戦しております。」
チャイナプラスワンの方向性を東南アジアの生産背景整備の強化へ進め、非アパレル商材に加えてオリジナル機能素材の開発を新たに具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「生産サプライチェーン拡充の一貫として、東南アジアでの生産背景整備の強化を進めるとともに、新規事業への取り組みとして、2024年７月に「Product Twelve」ブランドを展開する株式会社Twelveが、当社グループの傘下となるなど、『OEMビジネスモデルの変革』に挑戦しております。」
チャイナプラスワン方針を東南アジアの生産背景整備として継続し、株式会社Twelveの傘下化によって新規事業への展開も具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「生産サプライチェーン拡充の一貫として、東南アジアでの生産拡充に取り組んでおり、一方で、2024年７月に「Product Twelve」ブランドを展開する株式会社Twelveが、当社グループの傘下となるなど、新規事業への取り組みを進捗させております。」
OEM事業では東南アジア生産の拡充を継続し、さらにProduct Twelveブランドを展開する株式会社Twelveのグループ化により、新規事業への展開を具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「生産体制においては、チャイナプラスワンとして東南アジアでの生産を拡充するなど、安定した生産体制、商品供給網を構築すべく生産背景の拡充、強化に取り組んでおります。」
チャイナプラスワンの方針を、東南アジアでの生産拡充として実行段階へ進めている。OEM事業は売上高6,858百万円、セグメント利益315百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「製品OEM事業においては、受注競争が加速する中、取引先との取り組み強化に努めており、当期はライフスタイル分野を中心とした主要得意先との取引が堅調に推移したことや、新規取引先の開拓などもあり増収となりました。生産体制においては、チャイナプラスワンとして東南アジアでの生産に着手するなど、安定した生産体制、商品供給網を構築すべく生産背景の拡充、強化に取り組んでおります。」
従来のチャイナプラスワン方針を、東南アジアでの生産着手として実行段階へ進め、ライフスタイル分野・新規取引先の開拓と合わせてOEM事業を拡大している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、ライフスタイル分野などへの取り組みを強化し、安定した生産体制、商品供給網を構築すべく生産背景の拡充、強化に取り組んでおります。新規取引先の開拓や前倒し出荷などにより増収、前年同期は、急激な円安、コスト高などの影響を受けましたが、粗利率の改善に努めた結果、黒字に転じました。以上の結果、当事業全体の売上高は前年同期比34.6％増の1,767百万円、セグメント利益（営業利益）は68百万円（前年同期は68百万円のセグメント損失）となりました。」
非アパレル分野の展開をスポーツ・アウトドア・ライフスタイルへ広げ、安定生産・商品供給網の構築と生産背景の拡充を進めた結果、OEM事業は増収となり、前年同期の損失から黒字へ転じた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「繊維関連事業 ・アパレル商材以外への取り組み強化 ・チャイナプラスワン ・DX活用による売上拡大」
繊維関連事業で、非アパレル商材、チャイナプラスワン、DX活用による売上拡大を継続して掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図り、増収となりましたが、急激な円安に加え、原材料価格の上昇、輸送費の高騰など、コスト高の影響により、減益となりました。」
スポーツ・アウトドア・イエナカ分野などへの取り組み強化を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組み強化を図っておりますが、急激な円安に加え、原材料価格の上昇、輸送費の高騰など、コスト高の影響により、増収減益となりました。」
スポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの展開強化を継続しているが、円安・原材料・輸送費の上昇により増収減益となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、販売面においてはスポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへの取り組みを強化し、生産面においては顧客ニーズに対応した商品の供給体制を整備することにより、重点取引先とのビジネス拡大を図っております。」
OEM事業の販売対象をスポーツ、アウトドア、イエナカ分野などへ具体化し、顧客ニーズ対応型の供給体制による重点取引先とのビジネス拡大へ表現を組み替えている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「繊維関連事業 ・アパレル商材以外への取り組み強化 ・チャイナプラスワン ・DX活用による売上拡大」
非アパレル商材、チャイナプラスワン、DX活用によるOEM事業の展開方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、販売面においてはアパレル商材以外の取り組みを強化し、生産面においては顧客ニーズに対応した商品の供給体制を整備することにより、重点得意先との取引拡大を図っております。」
非アパレル商材への展開と顧客ニーズ対応型の供給体制整備を通じ、チャイナプラスワンを含むOEM事業の戦略強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「製品OEM事業は、依然として厳しい市況が続き、受注競争が加速する中、アパレル商材以外への取り組みを強化、生産拠点としての中国依存リスクを軽減し、販売、生産面の戦略強化と重点得意先との取引拡大を図っております。」
従来示していた非アパレル商材への展開と中国依存の軽減を、販売・生産戦略の強化および重点得意先との取引拡大として継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「アパレル商材以外への取り組みを強化、生産拠点としての中国依存リスクを軽減し、販売、生産面の戦略強化と重点得意先との取引拡大を図っております。」
従来列挙していた非アパレル商材・チャイナプラスワンの方向性を、中国依存リスクの軽減と販売・生産戦略の強化として具体的に表現している。 - FY2021初出有価証券報告書
「・アパレル商材以外への取り組み強化 ・チャイナプラスワン ・DX活用による売上拡大」
繊維関連事業について、従来のアパレルOEMに加え、非アパレル商材、チャイナプラスワン、DXを新たな事業別戦略として列挙している。