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オンワードホールディングス(8016)・リスク再掲

自然災害・火災・疫病による事業中断リスク

FY2018に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2026。

18記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2019顕在化FY2021-Q3 – FY2022対処FY2023-Q1 – FY2023-Q2その他FY2024-Q3 – FY20262018: 220182019: 120192020: 320202021: 420212022: 420222023: 120232024: 220242025: 020252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの401件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社グループは防災ハンドブックを作成し災害への対応方針を定めていますが、地震や水害など不測の自然災害、突発的な火災や事故、疫病の発生等によって、営業活動の中断を余儀なくされるおそれがあるため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    自然災害、火災・事故、疫病による事業中断リスクと防災ハンドブックによる対応を再確認している。
  2. FY2024災害損失額の更新有価証券報告書

    「2023年5月24日にグアム沖で発生した台風により、当社子会社オンワードゴルフリゾートグアムINC.、オンワードマンギラオグアムINC.において被害が発生し、設備等の損害を特別損失に計上しています。」

    既に開示されていたグアム沖台風被害について、通期の災害による損失は195百万円となった。
  3. FY2024-Q3災害損失額の更新有価証券報告書

    「2023年5月24日にグアム沖で発生した台風により、当社子会社ONWARD GOLF RESORT GUAM INC.、Onward Mangilao Guam,Inc.において被害が発生し、設備等の損害を特別損失に計上しています。なお、災害による損失187百万円のうち、82百万円は災害損失引当金繰入額です。」

    既に発生していたグアム沖台風被害について、災害による損失187百万円、そのうち災害損失引当金繰入額82百万円を計上したと開示している。
  4. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「2023年5月24日にグアム沖で発生した台風により、当社子会社ONWARD GOLF RESORT GUAM INC.、Onward Mangilao Guam,Inc.において被害が発生し、設備等の損害に対して、その修繕費用等の見積額を災害損失引当金繰入額として特別損失に計上しています。」

    グアム沖の台風により子会社の設備等に被害が発生し、修繕費用等の見積額137百万円を災害損失引当金繰入額として特別損失に計上した。
  5. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間 (自 2022年3月1日 至 2022年8月31日) 中国における直営店の休業期間中に発生した固定費について、「特別損失」に計上しています。」

    感染症に伴う休業損失は中国の直営店に限定され、臨時休業等による損失は4百万円まで縮小している。
  6. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間(自 2022年3月1日 至 2022年5月31日) 該当事項はありません。」

    当第1四半期には、新型コロナウイルス感染症に伴う臨時休業等による損失を計上していない。前期まで発生していた店舗・リゾート施設の休業損失は当四半期には記載されていない。
  7. FY2022顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として特別損失に計上しています。」

    感染症による国内外店舗・リゾート施設の臨時休業が通期でも発生し、臨時休業等による損失1,620百万円を特別損失に計上している。
  8. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて、多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。」

    感染症に伴う国内外店舗・リゾート施設の臨時休業が続き、当第3四半期累計では臨時休業等による損失1,311百万円を計上した。
  9. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて、多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。」

    感染症に伴う国内外店舗・リゾート施設の臨時休業が続き、当第2四半期累計期間には臨時休業等による損失1,062百万円を特別損失に計上した。
  10. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて、多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。」

    国内外の店舗・リゾート施設の臨時休業が続き、当四半期には臨時休業等による損失779百万円を計上した。
  11. FY2021顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として特別損失に計上しています。」

    感染症による国内外店舗・リゾート施設の休業が実際に発生し、臨時休業等による損失3,893百万円を計上した。
  12. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を受けて、日本・北米・欧州などにおいて多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。」

    国内・北米・欧州等での臨時休業が続き、臨時休業等による損失3,722百万円を特別損失に計上した。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を鑑み、日本・北米・欧州などにおいて多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業しました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。」

    国内外の店舗・リゾート施設の臨時休業と、休業中の固定費を特別損失として計上したことを再確認している。
  14. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症に対する政府・自治体からの要請を鑑み、日本・北米・欧州などにおいて、多くの商業施設出店店舗・直営店・リゾート施設等を臨時休業いたしました。休業期間中に発生した店舗・リゾート施設の固定費(人件費・減価償却費・賃借料等)は、「臨時休業等による損失」として「特別損失」に計上しています。」

    新型コロナウイルス感染症に伴う国内外店舗・リゾート施設の臨時休業と、それに伴う固定費の特別損失計上を引き続き具体的に記載している。
  15. FY2020顕在化有価証券報告書

    「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大に伴い、当社グループの国内外の一部店舗において営業の休止等を実施しています。」

    従来は将来の疫病による事業中断リスクとして記載されていたものが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う国内外店舗の営業休止として実際に発生している。
  16. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループは防災ハンドブックを作成し災害への対応方針を定めていますが、地震や水害など不測の自然災害、突発的な火災や事故、新型インフルエンザなど疫病の発生等によって、営業活動の中断を余儀なくされるおそれがあるため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    自然災害、火災・事故、疫病による事業中断リスクと防災ハンドブックによる対応を再確認している。
  17. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「豪雨、台風、地震などの自然災害が発生するなど、景気の先行きは不透明な状況となっております。」

    豪雨・台風・地震などの自然災害の発生を不透明要因として記載しているが、これによる事業中断の発生は記載していない。
  18. FY2018初出有価証券報告書

    「地震や水害など不測の自然災害、突発的な火災や事故、新型インフルエンザなど疫病の発生等によって、営業活動の中断を余儀なくされるおそれがあるため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」

    自然災害、火災・事故、疫病による営業活動中断をリスクとして明示し、防災ハンドブックによる対応方針にも言及している。
一緒に動いた変遷

「グローバル事業構造改革に伴う一時費用・減損・事業整理損」は、この変遷が動いた18回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

653333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1グローバル事業構造改革に伴う一時費用・減損・事業整理損6回
  3. 2個人消費の節約志向、インバウンド減速、世界経済の不透明感5回
  4. 3非アパレル分野への事業拡大3回
  5. 4オムニチャネル戦略の推進3回
  6. 5主力百貨店事業の苦戦3回
  7. 6北朝鮮によるグアム周辺へのミサイル発射可能性報道による日本人観光客減少3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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