主力百貨店事業の苦戦
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024対処有価証券報告書
「また、『KASHIYAMA』を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルでは、広告宣伝効果が顕著に現れ、直営店舗およびＢtoＢ販売が好調に推移しました。」
従来苦戦が記載されていたリアル店舗について、主力ブランド事業の来客数・売上増加やKASHIYAMAの直営店舗好調が通期で確認され、苦戦は一部緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「リアル店舗およびオンラインストアへの来客数が着実に増加し、売上高が大きく伸長しました。」
従来苦戦が記載されていたリアル店舗について、オンラインストアとともに来客数が増加し、売上高が伸長したと説明している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社である株式会社オンワード樫山において、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗で引き続き売上が拡大し、百貨店を中心にリアル店舗での売上が好調に推移しました。」
従来苦戦が記載されていた百貨店を中心とするリアル店舗について、クリック＆トライを導入したOMO型店舗の売上拡大とともに、売上が好調に推移したと説明している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「百貨店を中心に『23区』、『五大陸』などの主力ブランドの売上が復調し」
従来苦戦していた百貨店を中心とする主力ブランドの売上が復調したと説明しており、主力流通の苦戦は一部緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社である株式会社オンワード樫山では、不採算事業や不採算店舗からの撤退や、ＯＭＯ型店舗の拡大等の販売戦略を着実に遂行することで、増収し赤字幅を大幅に縮小しました。」
不採算事業・店舗からの撤退とOMO型店舗の拡大により、国内中核事業が増収し赤字幅を大幅に縮小したと説明している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社である株式会社オンワード樫山において不採算事業・店舗の撤退を行い大幅に営業損益を改善し黒字化、『グレースコンチネンタル』を展開する株式会社アイランドで営業損益を改善しました。」
不採算事業・店舗の撤退によりオンワード樫山の営業損益が大幅に改善し黒字化した。百貨店・リアル店舗全般の回復を直接示す記載ではないが、国内事業の収益面では改善が記載されている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「中核事業会社である株式会社オンワード樫山の直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心にＥコマースでの売上高が前年比26％増と大きく伸長し、ライフスタイル関連事業も堅調に推移したものの、都心を中心に立地する百貨店・ショッピングセンター等のリアル店舗の大幅な売上高減少」
ECの伸長とは対照的に、都心の百貨店・ショッピングセンター等のリアル店舗売上が大幅に減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「一方で、消費税増税や豪雨・台風等の自然災害・暖冬等の天候不順の影響もあり、実店舗での販売が大きく苦戦し、国内事業全体では減収減益となりました。」
従来の百貨店等・実店舗の苦戦が、消費税増税や自然災害、暖冬の影響とともに通期業績に具体化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、消費増税の反動減や豪雨・台風等の自然災害の影響もあり、実店舗での販売が大きく苦戦し、国内事業全体では減収減益となりました。」
従来いったん明示されなくなっていた主力流通・実店舗の苦戦が、消費増税の反動減や自然災害の影響とともに再び具体的に記載されている。 - FY2019削除有価証券報告書
「国内事業は、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益がグループ全体で前年同期比25.8%増となり、全体の売上に大きく寄与しました。」
従来明示されていた百貨店等の主力流通の苦戦は、通期の国内事業説明では明示されなくなり、Eコマース、ブランド別業績、不採算事業撤退に焦点が移っている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「国内事業は、百貨店等の衣料品販売が引き続き苦戦しているなか、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益は堅調に推移し」
百貨店等の主力流通における衣料品販売の苦戦が引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「国内事業は、百貨店等の衣料品販売が引き続き苦戦しているなか、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益は堅調に推移し、また、中核事業会社の株式会社オンワード樫山の主力ブランドにおいて「自由区」「ＩＣＢ」「Ｊ．ＰＲＥＳＳ」などのブランドは増収したものの、「23区」「組曲」などのブランドは前年を下回りました。」
百貨店等の主力流通における衣料品販売の苦戦が引き続き記載されている。Eコマースや一部ブランドの堅調さとは区別して説明されている。 - FY2018対処有価証券報告書
「「23区」、「自由区」、「ジョゼフ」、「トッカ」、「any SiS」をはじめとした主要ブランドが伸長し、既存ブランド全体として前年売上実績を上回りました。」
前回まで明示されていた主力流通・百貨店等の販売苦戦に対し、通期では主要ブランドの伸長と既存ブランド全体の前年売上超過が記載され、苦戦の説明は弱まった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内事業は、百貨店等の主力流通の衣料品販売が引き続き苦戦しているなか、気温が低い日が続いた３月には春物商品の販売が伸び悩みました」
主力流通である百貨店等の衣料品販売の苦戦が引き続き記載されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「国内事業は、経営資源の集中を進めたＥコマース事業や、オンワード商事株式会社、チャコット株式会社が増収増益となりましたが、主力の百貨店事業が苦戦したことにより、全体としては減収減益となりました。」
国内事業では、Eコマース等の好調とは対照的に、主力の百貨店事業の苦戦が全体の減収減益要因として明示された。