グローバル事業構造改革に伴う一時費用・減損・事業整理損
FY2020-Q2に初出。9回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
オンワードホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「関係会社整理損 1,445」
オンワードイタリアS.r.l.の清算結了に伴う為替換算調整勘定の取崩等により、関係会社整理損1,445百万円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「特別損失は、グローバル事業構造改革による関係会社株式売却損、関係会社整理損や減損損失に加え、緊急事態宣言下の休業期間中に発生した固定費を「臨時休業等による損失」として特別損失に計上したことにより79億21百万円となりました。」
構造改革に伴う株式売却損・関係会社整理損・減損損失と感染症による休業損失が通期でも発生し、特別損失は79億21百万円となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「関係会社株式売却損 1,829 関係会社整理損 1,968」
第3四半期累計で関係会社株式売却損1,829百万円、関係会社整理損1,968百万円を計上し、構造改革に伴う損失負担が継続して発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失は、グローバル事業構造改革による関係会社株式売却損や減損損失に加え、緊急事態宣言下の休業期間中に発生した固定費を「臨時休業等による損失」として特別損失に計上したことにより158億99百万円となりました。」
構造改革に伴う関係会社株式売却損・減損損失に加え、感染症による休業損失が発生している。第2四半期累計では関係会社株式売却損1,829百万円、関係会社整理損1,968百万円、減損損失222百万円、臨時休業等による損失1,062百万円を計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「臨時休業等による損失 779 関係会社株式売却損 2,027 減損損失 155 関係会社整理損 1,968」
第1四半期に臨時休業損失779百万円、関係会社株式売却損2,027百万円、減損損失155百万円、関係会社整理損1,968百万円を計上し、構造改革・感染症に伴う損失負担が継続して発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「特別損失は、グローバル事業構造改革による関係会社株式売却損や減損損失に加え、緊急事態宣言下の休業期間中に発生した固定費を「臨時休業等による損失」として特別損失に計上したことにより158億99百万円となりました。」
構造改革に伴う関係会社株式売却損・減損損失と、感染症による休業損失が通期の特別損失として実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別利益は、固定資産売却益および投資有価証券売却益が要因で29億88百万円となり、特別損失はグローバル事業構造改革に伴う減損損失および特別退職金が主な要因で367億32百万円となりました。」
グローバル事業構造改革に伴う減損損失・特別退職金が通期に実際に発生し、特別損失367億32百万円、親会社株主に帰属する当期純損失521億35百万円となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、連結売上高は1,828億74百万円（前年同期比2.4％増）、連結営業利益は24億26百万円（前年同期比46.0％減）、連結経常利益は19億83百万円（前年同期比61.9％減）、上記グローバル事業構造改革の実施に伴う減損損失および事業整理損の計上により、親会社株主に帰属する四半期純損失は226億72百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益46億77百万円）となりました。」
グローバル事業構造改革に伴う減損損失および事業整理損が引き続き実際に計上され、親会社株主帰属四半期純損失226億72百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「上記グローバル事業構造改革の実施に伴う一時的な営業費用および減損損失・事業整理損の計上により親会社株主に帰属する四半期純損失は244億32百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益14億79百万円）となりました。」
グローバル事業構造改革に伴う一時的な営業費用、減損損失、事業整理損が実際に計上され、親会社株主帰属四半期純損失244億32百万円となった。既存ののれん減損リスクとは別に、改革実施に伴う損失負担を示す記載である。