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オンワードホールディングス(8016)・施策前進

欧州の生産基盤拡大と北米・アジアの事業再編

FY2017-Q2に初出。37回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。

37記載
11年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020-Q2 – FY2021-Q3前進FY2021 – FY2024前進FY2025-H1 – 2026-07-092016: 12017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 220232024: 420242025: 120252026: 72026
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北米事業再編と欧州事業拡大2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「アメリカ地域は、トラディショナルブランドであるJ.PRESS事業の店舗・Eコマース売上高がともに伸長し、大幅な増収、黒字転換となりました。 アジア地域は、オーダースーツの生産受注増加に伴い、大連工場の稼働率が向上し、増収増益となりました。」

    海外事業では、米国J.PRESSの店舗・EC売上伸長と黒字転換、アジアの大連工場の稼働率向上・増収増益という具体的な進展が示された。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「ヨーロッパ地域では、英国ロンドン発祥のコンテンポラリーデザイナーズブランドであるJOSEPH事業の収益を拡大し、アメリカ地域では120年以上の歴史を持つ米国東海岸発祥のトラディショナルブランドであるJ.PRESS事業の成長を加速、アジア地域では成長著しいASEAN地域を含むアジアマーケットにおいて生産・販売両面での事業を拡大していきます。」

    海外事業について、欧州のJOSEPH、米国のJ.PRESS、アジアの生産・販売を地域別の成長軸として明示した。
  3. 2026-04-09達成決算説明資料

    「海外事業については、ヨーロッパ事業、アメリカ事業、アジア事業の合計で、2014年度以来11期ぶりとなる営業黒字化を実現した。」

    海外3地域合計で営業黒字化を実現したという具体的な到達点を記載している。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「アメリカ地域は、前連結会計年度末に米国グアムにおけるゴルフ事業会社の株式譲渡をおこなった影響により減収となりましたが、トラディショナルブランドであるJ.PRESS事業のEコマース売上高が伸長し、収益性が改善しました。 アジア地域は、オーダーメイドスーツの生産受注の増加に伴い大連工場の稼働率が向上し、売上高が拡大しました。」

    米国ではJ.PRESSのEC売上伸長と収益性改善、アジアでは大連工場の稼働率向上と売上拡大が記載された。一方、地域全体の業績にはグアム事業譲渡や中国・香港小売の苦戦も影響している。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「海外事業は、アジア地域においては、大連工場の稼働率が向上したことにより、売上高が拡大しました。アメリカ地域においては、トラディショナルブランドであるJ.PRESS事業のEコマース売上が伸長しました。また、ヨーロッパ地域においては、英国ロンドン発祥のコンテンポラリーブランドであるジョゼフ事業が好調に推移しました。以上の結果、海外事業の業績は売上高、利益ともに大幅に改善しました。」

    大連工場の稼働率向上、米国J.PRESSのEC売上伸長、ジョゼフ事業の好調により、海外事業は売上高・利益ともに大幅に改善した。
  6. FY2025-Q1海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、アジアにおいて、大連工場の稼働率が向上したことにより、売上が拡大しました。アメリカにおけるJ.PRESS事業においては、Eコマース売上が伸長しました。また、英国ロンドン発祥のコンテンポラリーブランドであるジョゼフ事業においては、卸売事業を中心に苦戦した影響で損益が悪化しました。以上の結果、海外事業は増収ながらも赤字幅が拡大しました。」

    大連工場の稼働率向上と米国J.PRESSのEC売上伸長が進んだ一方、ジョゼフの卸売事業の苦戦により海外事業は増収ながら赤字幅が拡大した。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「海外事業は、ヨーロッパ、アメリカ、アジアの各地域において増収を達成し、損益が大幅に改善しました。」

    ヨーロッパ、アメリカ、アジアの全地域で増収となり、海外事業の損益が大幅に改善した。
  8. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「海外事業は、ヨーロッパ、アメリカ、アジアの各地域において増収を達成し、損益が大幅に改善しました。」

    ヨーロッパ、アメリカ、アジアの全地域で増収となり、海外事業の損益が大幅に改善した。
  9. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「海外事業は、ヨーロッパ、アメリカ、アジアそれぞれにおいて増収を達成したことに加え、大連工場の稼働率向上が寄与し、損益が改善しました。」

    ヨーロッパ、アメリカ、アジアの各地域で増収となり、大連工場の稼働率向上も寄与して海外事業の損益が改善した。
  10. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「海外事業は、ヨーロッパ、アメリカ、アジアそれぞれにおいて増収を達成するとともに、大連工場の稼働率の上昇が寄与し、損益が改善しました。」

    ヨーロッパ、アメリカ、アジアの各地域で増収となり、大連工場の稼働率上昇も寄与して海外事業の損益が改善した。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「海外事業は、グローバル事業構造改革による欧州での不採算事業から撤退した影響から、減収となりました。」

    欧州での不採算事業撤退が実施され、その影響が海外事業の業績に表れた。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「ヨーロッパ地区では、不採算となっていた生産事業およびジル・サンダー事業の整理・売却が完了し、今後ジョゼフ事業の運営効率化を進め、収益力の改善をはかっていきます。」

    欧州について、不採算生産事業とジル・サンダー事業の整理・売却完了から、ジョゼフ事業の運営効率化へ施策を移している。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「海外事業は、グローバル事業構造改革による不採算事業からの撤退効果が現れ、収益性が改善し、営業損失が大幅に縮小しました。」

    不採算事業からの撤退効果により海外事業の収益性が改善し、営業損失が大幅に縮小したと記載している。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「海外事業は、グローバル事業構造改革による不採算事業からの撤退の成果が表れ、収益性が改善し、営業損失が縮小しました。」

    不採算事業からの撤退により海外事業の収益性が改善し、営業損失が縮小したと説明している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「海外事業は、グローバル事業構造改革として過去2年にわたり不採算事業からの撤退を実行した結果、収益が改善し、減収ながらも増益となりました。」

    海外事業では過去2年にわたる不採算事業撤退の結果、減収ながら増益となり、改革による収益改善が示された。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「欧州地区では、不採算となっていた生産事業の整理・売却が完了しました。今後、ジル・サンダー事業の整理、ジョゼフ事業の運営効率化を進め、収益力の改善をはかっていきます。」

    欧州の不採算生産事業の整理・売却完了を記載し、ジル・サンダー事業の整理とジョゼフ事業の運営効率化へ次の施策を移している。
  17. FY2021-Q3海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、前連結会計年度より実施しているグローバル事業構造改革によるコスト削減効果があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響が欧州・米国で継続し、海外事業としては減収減益となりました。」

    グローバル事業構造改革によるコスト削減効果があった一方、欧州・米国での新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、海外事業は減収減益となった。
  18. FY2021-Q2海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、決算日が異なるため、新型コロナウイルス感染症の影響が当第2四半期連結会計期間で大きく表れ、商業施設の休業や各国で発令された外出自粛令等により、海外事業全体で減収減益となりました。」

    商業施設休業や各国の外出自粛令により、海外事業全体が減収減益となった。
  19. FY2021-Q1海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、前連結会計年度に実施したグローバル事業構造改革による収益改善はみられたものの、世界的な新型コロナウイルス感染症の影響により、海外事業全体としては減収となりました。」

    前連結会計年度に実施した構造改革による収益改善が見られた一方、新型コロナウイルス感染症の影響により海外事業全体は減収となった。
  20. FY2020海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、アジア事業においてグローバル事業構造改革により、減収ながら増益となりましたが、欧米事業は構造改革効果の寄与が翌期以降となることから減収減益となり、海外事業全体としては減収減益となりました。」

    アジアでは構造改革による収益改善が表れた一方、欧米では効果の寄与が翌期以降となり、海外事業全体は減収減益となった。
  21. FY2020-Q3海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、アジア事業はグローバル事業構造改革による収益改善により、減収ながら増益となりましたが、欧米事業は構造改革効果の寄与が翌期以降となることから減収減益となり、海外事業全体としては減収減益となりました。」

    アジアでは構造改革による収益改善が続いた一方、欧米では改革効果の寄与が翌期以降となり、海外事業全体は減収減益となった。
  22. FY2020-Q2海外事業業績の更新有価証券報告書

    「海外事業は、アジア事業で収益性回復により減収ながら増益となりましたが、中核の欧米事業で減益となり、海外事業全体としては減収減益となりました。」

    アジア事業では収益性回復が見られた一方、中核の欧米事業が減益となり、海外事業全体は減収減益となった。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「海外事業は、ジル・サンダー事業のクリエイティブ部門の刷新による売上拡大により、欧州事業が堅調に推移し、海外事業全体としては増収増益となりました。」

    ジル・サンダーのクリエイティブ部門刷新による売上拡大が欧州事業の堅調推移につながり、海外事業全体が増収増益となった。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「海外事業は、ジル・サンダー事業のクリエイティブ部門の刷新による売上拡大が継続し、北米ではJ.PRESSの新旗艦店を活用したプロモーションの成功およびEコマース売上伸長など収支改善が見られたものの、欧州における一部生産事業の契約内容変更や不採算店舗撤退のための一時費用などの影響があり、海外事業全体としては増収減益となりました。」

    ジル・サンダーの売上拡大、北米J.PRESSの新旗艦店プロモーション成功、海外Eコマース伸長が成果として示された一方、欧州の契約変更と不採算店舗撤退費用が残った。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「海外事業は、クリエイティブ部門の刷新によるジル・サンダーの売上拡大、中国での収益性回復、および米国でのJ.PRESSの新旗艦店を活用したプロモーションの成功、Eコマース売上伸長など収支改善に向けた成果の一方で、一部生産事業の契約変更コストなどの影響があり海外事業全体として増収減益となりました。」

    ジル・サンダーの売上拡大、中国の収益性回復、米国J.PRESSの新旗艦店プロモーション成功、海外Eコマース売上伸長などの具体的成果を記載する一方、一部生産事業の契約変更コストにより全体では増収減益となった。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「海外事業は、クリエイティブ部門の刷新によるジル・サンダーの売上拡大、中国での収益性回復、および米国でのJ.PRESSの新旗艦店を活用したプロモーションの成功などにより、増収増益となりました。」

    ジル・サンダーの売上拡大、中国の収益性回復、米国J.PRESSの新旗艦店プロモーション成功を受け、海外事業が増収増益となったと記載している。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「海外事業は、欧州の生産事業および中国の収益性回復が見られたものの、全体としては増収減益となりました。」

    欧州の生産事業と中国の収益性について回復が見られたという具体的な進展を記載している。一方、海外事業全体では増収減益となった。
  28. FY2018再定義有価証券報告書

    「海外事業は、ユーロ、ポンド等主要通貨に対する円安基調により増収となりましたが、欧州における生産部門での契約形態の変更や、ラグジュアリーブランドの消費動向が厳しい状況であることなどにより減益となりました。引き続き、企画・生産機能の集約・安定化や収益性の回復に向けた施策に取り組んでいます。」

    海外事業の重点が、生産基盤拡大や単なる再編の説明から、企画・生産機能の集約・安定化と収益性回復へ移っている。ラグジュアリーブランドの消費動向も減益要因として加わった。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「海外事業は、ユーロ、ポンド等主要通貨に対する円安基調により増収となりましたが、欧州における生産部門での契約形態の変更や、一部ライセンスビジネスでの苦戦などにより減益となりました。引き続き生産機能の安定化や収益性の回復・向上に向けた施策に取り組んでいます。」

    欧州の生産機能の安定化と収益性の回復・向上に向けた施策を引き続き進めている。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「海外事業は、欧州において生産部門での契約形態の変更や、一部ライセンスビジネスでの苦戦などにより減収減益となりましたが、引き続き生産機能の安定化や収益性の回復・向上に向けた施策に取り組んでおります。」

    欧州事業について、生産機能の安定化と収益性の回復・向上に向けた施策を引き続き進める方針を再掲している。
  31. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「海外事業は、欧州において生産部門での契約形態の変更や、一部ライセンスビジネスでの苦戦などにより減収減益となりましたが、生産機能の安定化や収益性の回復・向上に向けた施策に取り組んでおります。」

    欧州について、従来の生産基盤拡大の説明から、契約形態変更等による減収減益を踏まえた生産機能の安定化・収益性回復へと重点が移っている。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「欧州事業は、英国のジョゼフLTD.がポンド安の影響を受けたこと等により減収となりましたが、オンワードラグジュアリーグループS.P.A.が生産基盤を拡大して堅調に推移したことにより、増益となりました。アジアおよび北米事業は再編が進み、業績の改善がはかれました。」

    欧州の生産基盤拡大、アジア・北米の再編という地域別施策を再確認している。ポンド安による英国事業の減収は新たなリスク thread として分離した。
  33. FY2017-Q2初出有価証券報告書

    「海外事業は、欧州地区のオンワードラグジュアリーグループが生産基盤を拡大したことにより、増収増益となりました。北米地区およびアジア地区は事業再編が進み、業績の改善がはかられました。」

    海外では地域別に、欧州は生産基盤拡大、北米・アジアは事業再編という異なる施策を示している。
一緒に動いた変遷

「Eコマース事業の強化」は、この変遷が動いた37回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

181716151413★123456
  1. ★この変遷
  2. 1Eコマース事業の強化18回
  3. 2非アパレル分野への事業拡大17回
  4. 3事業構造改革による収益性改善16回
  5. 4関係会社の取得・譲渡による事業ポートフォリオ管理15回
  6. 5基幹ブランドの商品価値向上と顧客サービスの拡充14回
  7. 6「カシヤマ ザ・スマートテーラー」によるマスカスタマイゼーション13回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オンワードホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-08の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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