Eコマース事業の強化
FY2017-Q2に初出。37回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「ＥＣ 22,098 18.8」
国内事業のEC売上は22,098百万円、売上構成比18.8％となった。前年同期の21,404百万円、19.0％から売上額は増加した一方、構成比は低下している。 - FY2026前進有価証券報告書
「ＥＣ 45,940 19.4」
国内事業のEC売上は45,940百万円、売上構成比19.4％となり、前期の40,786百万円、19.6％から売上額が増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ＥＣ 21,404 19.0」
当中間連結会計期間の国内事業EC売上高は21,404百万円、売上構成比19.0％となった。前年同期の18,420百万円、19.4％に対して売上額は増加し、EC事業の拡大が続いている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ＥＣ 18,420 19.4」
国内事業のEC売上は18,420百万円、売上構成比19.4％となり、前年同期の17,554百万円、19.4％から売上額が増加した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「ＥＣ 9,675 18.8」
国内事業のEC売上は9,675百万円、売上構成比18.8％となり、前年同期の9,100百万円、18.2％から増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＥＣ 32,726 17.3」
国内アパレルのEC売上は32,726百万円、売上構成比17.3％となり、前期の29,313百万円、16.6％から増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「ＥＣ 23,565 16.7」
国内アパレルのEC売上は23,565百万円、売上構成比16.7％となり、前年同期の21,313百万円、16.3％から拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「中核事業会社である株式会社オンワード樫山のＯＭＯ(Online Merges with Offline）サービス「クリック＆トライ」の利用拡大や、ＳＮＳを活用したマーケティング施策の精度が上がったことなどから、リアル店舗およびオンラインストアへの来客数が着実に増加しました。その結果、売上高が大きく伸長しました。」
クリック＆トライの利用拡大とSNSマーケティングの精度向上により、リアル店舗・オンラインストアの来客数が増加し、売上高が伸長した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ＯＭＯ(Online Merges with Offline）型店舗で展開しているサービス「クリック＆トライ」の認知度が向上したことや、ＳＮＳを活用したマーケティング施策の精度が上がったことなどから、リアル店舗およびオンラインストアへの来客数が着実に増加し、売上高が大きく伸長しました。」
クリック＆トライの認知度向上とSNSマーケティングの精度向上により、リアル店舗とオンラインストアの来客数が増加し、売上高が伸長したと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、公式オンラインストア掲載の商品をリアル店舗に取り寄せて試着の上で購入できるＯＭＯ(Online Merges with Offline)サービス「クリック＆トライ」において、利用者数が高水準で推移し、リアル店舗での販売の拡大に貢献しました。」
クリック＆トライの利用者数が高水準で推移し、リアル店舗の販売拡大に貢献したと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「株式会社オンワード樫山において、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗の売上が拡大し」
クリック＆トライを導入したOMO型店舗の売上が拡大し、リアル店舗とオンラインの連携施策が業績に寄与した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、アパレル関連事業の重点施策であるリアル店舗とＥコマースの融合を着実に推進し、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ(Online Merges with Offline)型店舗数を順次拡大することにより、アパレル関連事業全体の売上高回復に大きく貢献しました。」
リアル店舗とEコマースの融合、クリック＆トライを導入したOMO型店舗の拡大が、アパレル関連事業全体の売上高回復に大きく貢献したと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ(Online Merges with Offline)型店舗数を拡大するとともに、在庫一元管理システムの本格稼働によって欠品による販売機会ロスを減少させ」
クリック＆トライを導入したOMO型店舗の拡大と在庫一元管理システムの本格稼働により、Eコマースとリアル店舗の連携を具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「実店舗とオンラインのメリットを融合した新業態であるＯＭＯ型店舗の出店を拡大する等」
実店舗とオンラインを融合したOMO型店舗の出店拡大を進め、Eコマースとリアル店舗の連動を具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内事業は、Ｅコマースを主力販路とするティアクラッセ株式会社が、前連結会計年度に引き続き増収増益となり」
Eコマースを主力販路とするティアクラッセ株式会社が、前連結会計年度に続いて増収増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「OMO店舗「ONWARD CROSSET STORE（オンワード・クローゼットストア)」の出店、オウンドメディア「ONWARD CROSSET MAG（オンワード・クローゼットマグ)」を用いたプロモーション施策など、リアル店舗とＥコマースを連動させた新たな販売戦略に取り組む」
リアル店舗とECを連動させるOMO店舗の出店と、オウンドメディアを用いたプロモーションを具体的に開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「中核事業会社である株式会社オンワード樫山の直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心にＥコマースでの売上高が前年比26％増と大きく伸長し」
EC売上高が前年比26％増となり、成長販路として具体的な伸長実績が示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「株式会社KOKOBUYはオーガニックヘアケアブランド「product(ザ・プロダクト)」の直営ＥＣサイトを10月にオープンするなど、デジタル・カスタマイズ・ライフスタイルの３つの領域を柱とする成長戦略を引き続き推進していきます。」
株式会社KOKOBUYが「product」の直営ECサイトを10月に開設し、EC販路拡大の具体的な進展が示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社はこのような厳しい経営環境に対応すべく、直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」のテレビＣＭを放映するなどの広告宣伝を実施し、成長販路であるＥコマースの更なる拡大を図りました。」
テレビCM等の広告宣伝を実施し、直営オンラインストアを中心とするEコマースの更なる拡大を具体的に進めた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「一方で、外出自粛による巣ごもり消費やインターネット消費の拡大などの消費行動の変化や広告宣伝の効果もあり、直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心としたＥコマースの売上高が大きく伸長しました。」
直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」を中心に、Eコマース売上高が大きく伸長した。テレビCMを含む広告宣伝の実施も記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山を中心にＥコマースの販売が堅調に推移し」
Eコマース販売の堅調推移と継続的な強化方針を通期でも確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「継続的に資源集中しているＥコマースの収益は堅調に推移し」
Eコマースへの継続的な資源集中と収益の堅調推移を再確認している。新たな数値目標や個別マイルストーンは示していない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「継続的に資源集中しているＥコマースの収益は堅調に推移し」
Eコマースへの継続的な資源集中と収益の堅調推移を再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内事業は、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益がグループ全体で前年同期比25.8%増となり、全体の売上に大きく寄与しました。」
Eコマース収益が前年同期比25.8％増となり、グループ全体の売上に大きく寄与したという通期の具体的成果が示された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「国内事業は、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益はグループ全体で堅調に推移しており、海外事業は、クリエイティブ部門の刷新によるジル・サンダーの売上拡大、中国での収益性回復、および米国でのＪ．ＰＲＥＳＳの新旗艦店を活用したプロモーションの成功、Ｅコマース売上伸長など収支改善に向けた成果の一方で、一部生産事業の契約変更コストなどの影響があり海外事業全体として増収減益となりました。」
国内Eコマースの堅調推移に加え、海外でもEコマース売上伸長が収支改善に向けた成果として明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益は堅調に推移し」
Eコマースへの継続的な資源集中と収益の堅調推移を再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益は堅調に推移し」
Eコマースへの継続的な資源集中と収益の堅調推移を記載しているが、新たな数値目標や個別マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また同社では事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となりました。」
Eコマースの強化を継続施策として再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで減収ながら増益となりました。」
Eコマースの強化を継続する施策として再掲しているが、新たな達成数値や個別マイルストーンは示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかるとともに、Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化するなど」
Eコマースを高収益・成長分野として強化する方針を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化する」
Eコマースを高収益・成長分野として強化する方針を再掲し、店頭のメンバーズポイントとの統合効果等による大幅増収にも言及している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「Ｅコマースなどの高い収益性と成長が見込める事業を強化する」
Eコマースを高収益・成長分野と位置づけ、店頭のメンバーズポイントとの統合効果により大幅な増収となったと説明している。