基幹ブランドの商品価値向上と顧客サービスの拡充
FY2017-Q2に初出。40回の記載のうち27回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「株式会社オンワードパーソナルスタイルやチャコット株式会社が好調に推移し、増収となりました。ブランド別では『カシヤマ』、『アンフィーロ』、『チャコット・コスメティクス』等の戦略強化ブランドがデジタルマーケティングやプロモーションの強化等により好調に推移しました。」
カシヤマ、アンフィーロ、チャコット・コスメティクス等について、デジタルマーケティングやプロモーション強化が好調推移に結び付いたと説明している。 - FY2026前進有価証券報告書
「『アンフィーロ』、『カシヤマ』、『チャコット・コスメティクス』、『WEGO』等が好調だったことに加え、『23区』等の大型ブランドも堅調に推移しました。」
新規・戦略強化ブランドの好調に加え、23区等の基幹ブランドも堅調に推移した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「中核事業会社の株式会社オンワード樫山は、「クリック＆トライ」サービス導入店舗を引き続き拡大しました。『23区』の売上高は堅調に推移するとともに『アンフィーロ』は大幅な増収となりました。」
クリック＆トライ導入店舗の拡大に加え、『23区』の堅調推移と『アンフィーロ』の大幅増収が記載され、基幹・新規ブランドの進展が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗の全国での展開拡大や、気候変動に対応した機能性商品の開発に積極的に取り組んだ結果、基幹ブランドである『23区』『五大陸』や、新規ブランドである『UNFILO』の売上が好調に推移しました。」
クリック＆トライ導入OMO型店舗の全国展開拡大と気候変動対応商品の開発を進め、23区・五大陸・UNFILOの売上好調につながったと説明している。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、全国に展開をしている「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗の拡大や、気候変動に対応した新規企画商品の展開に取り組んだ結果、基幹ブランドの『23区』『J.PRESS』や、新規ブランドの『UNFILO』の売上が好調に推移しました。」
全国でのクリック＆トライ導入OMO型店舗の拡大、気候変動対応商品の展開を進め、23区・J.PRESS・UNFILOの売上好調につながったと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内事業は、当社グループの中核事業会社である株式会社オンワード樫山において、『23区』などの主力ブランドが好調に推移しました。また、『UNFILO (アンフィーロ)』がヒット商品を創出するなどにより、売上高が大幅に伸長しました。また、『KASHIYAMA』を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルでは、広告宣伝効果が顕著に現れ、直営店舗およびＢtoＢ販売が好調に推移しました。」
主力ブランドの好調、UNFILOのヒット商品創出、KASHIYAMAの直営店舗・BtoB販売の好調が通期の具体的な進展として記載されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社である株式会社オンワード樫山において、『23区』などの主力ブランドが好調に推移し、また『UNFILO(アンフィーロ)』がヒット商品を創出するなどにより、売上が拡大しました。また、『KASHIYAMA』を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルでは、直営店舗およびＢtoＢ販売が好調に推移しました。」
『23区』などの主力ブランドの好調、『UNFILO』のヒット商品創出、『KASHIYAMA』の直営店舗・BtoB販売の好調という具体的な進展が示された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「国内事業は、株式会社オンワード樫山の基幹ブランドの『23区』が今期創設30周年を迎え、ブランドアンバサダーを起用し、ファッションムービー「30th SPECIAL FASHION SHOW PARIS TO TOKYO」を特設サイトで配信する等のプロモーションを実施し、更なる成長への取り組みを推進しました。また『KASHIYAMA(カシヤマ)』『UNFILO(アンフィーロ)』などの新規ブランドの売上が好調に推移しました。」
『23区』の創設30周年に合わせたブランドアンバサダー起用・ファッションムービー配信を実施し、KASHIYAMAやUNFILOなどの新規ブランドも好調に推移した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内事業は、顧客本位の商品開発と販売サービスに注力した結果、株式会社オンワード樫山の主力ブランド『23区』『五大陸』等が好調を維持しました。また、Ｄ２Ｃブランド『UNFILO(アンフィーロ)』から単独ブランド化した『steppi(ステッピ)』の売上が好調に推移しました。『KASHIYAMA』を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルでは、高単価商品が好調であったとともに、店舗リニューアル等により売上が大幅に増加しました。」
顧客本位の商品開発・販売サービスの施策について、主力ブランドの好調維持、UNFILOから単独ブランド化したsteppiの好調、KASHIYAMAの店舗リニューアルと売上大幅増加が記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当期において、ブランドビジネスのさらなる強化・推進に向けて、アメリカンライフスタイルブランド『JOSEPH ABBOUD(ジョセフ・アブード)』の日本における商標権を取得しました。既存の百貨店販路のみならず、ショッピングセンター、路面店、他社ＥＣモールなど新たな販売チャネルへ積極的に出店し、商品ラインアップを大幅に拡充することで、当社グループの基幹ブランドへの成長を加速させていきます。」
JOSEPH ABBOUDの日本商標権を取得し、百貨店以外の販売チャネルへの出店と商品ラインアップ拡充によって基幹ブランドへの成長を加速する具体策を示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内事業は、株式会社オンワード樫山において、「クリック＆トライ」サービスを導入したＯＭＯ型店舗の売上が拡大し、百貨店を中心に『23区』、『五大陸』などの主力ブランドの売上が復調し、新規ブランドの『UNFILO(アンフィーロ)』がヒット商品を創出するなど売上が好調に推移しました。」
クリック＆トライを導入したOMO型店舗の売上拡大、主力ブランドの復調、新規ブランドUNFILOのヒット商品創出という具体的な進展が示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、在庫一元管理システムの本格稼働によって欠品による販売機会ロスを減少させ、既存リアル店舗、Ｅコマース双方の売上高伸長と粗利益率の向上を実現しました。」
リアル店舗とEコマースを連動させる販売施策に加え、在庫一元管理システムの本格稼働による欠品削減、売上高伸長、粗利益率向上という具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「中核事業会社の株式会社オンワード樫山では、米国Ｎ.Ｙ.ファッションブランド『TOCCA(トッカ)』のコンセプトストアを表参道にオープンし」
TOCCAのコンセプトストアを表参道に開設し、ブランド・顧客接点の具体的な拡充が進んだ。 - FY2022-Q1国内事業業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社である株式会社オンワード樫山において、OMO店舗「ONWARD CROSSET STORE（オンワード・クローゼットストア)」の出店、オウンドメディア「ONWARD CROSSET MAG（オンワード・クローゼットマグ)」を用いたプロモーション施策など、リアル店舗とＥコマースを連動させた新たな販売戦略に取り組むと共に、前連結会計年度に販売機会のなかった商品の正価販売や値引き販売の抑制等が奏功した結果、増収増益となりました。また、Ｅコマースを主力販路とするティアクラッセ株式会社は、前連結会計年度に引き続き増収増益となり、グレースコンチネンタルを手掛ける株式会社アイランド、オーダーメイドスーツの「KASHIYAMA」を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルで増収となりました。」
OMO店舗の出店、オウンドメディアを用いた販促、正価販売・値引き抑制が奏功し、国内事業は増収増益となった。 - FY2021国内事業業績の更新有価証券報告書
「直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」をはじめとしたＥコマースへの販路シフトは進んでいるものの、新型コロナウイルス感染症の影響によってリアル販路の売上高が減少し、株式会社オンワード樫山等で減収減益となり、国内事業としては減収減益となりました。」
ECへの販路シフトが進む一方、感染症によるリアル販路の売上減少により、国内事業全体は減収減益となった。 - FY2021-Q3国内事業業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、ＢtoＢのユニフォーム事業を営んでいるオンワード商事株式会社、ＥＣを主力販路としているティアクラッセ株式会社等で増益となりました。直営オンラインストア「オンワード・クローゼット」をはじめとしたＥコマースへの販路シフトは進んでいるものの、新型コロナウイルス感染症の影響によってリアル販路の売上高が減少し、株式会社オンワード樫山等で減収減益となり、結果として国内事業としては減収減益となりました。」
ユニフォーム事業やEC主力会社では増益となった一方、リアル販路の売上減少によりオンワード樫山等が減収減益となり、国内事業全体も減収減益となった。 - FY2021-Q2国内事業業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、新型コロナウイルス感染症の影響による商業施設の休業が長期間に亘ったことで、リアル販路の売上高が大幅に減少し、緊急事態宣言解除後は徐々に回復傾向にあるものの、ライフスタイルの変化もあり、コロナ影響前の水準を取り戻すことはできませんでした。」
商業施設休業により実店舗を中心とするリアル販路が大幅に減少し、緊急事態宣言解除後もコロナ影響前の水準には戻らなかった。 - FY2020ブランド別業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山を中心にＥコマースの販売が堅調に推移し、また、法人向けユニフォーム、セールスプロモーションクッズ等の企画販売を行うオンワード商事株式会社が増収増益となりました。一方で、消費税増税や豪雨・台風等の自然災害・暖冬等の天候不順の影響もあり、実店舗での販売が大きく苦戦し、国内事業全体では減収減益となりました。」
Eコマースやオンワード商事は堅調だった一方、実店舗販売の苦戦により国内事業全体は減収減益となった。 - FY2020-Q2ブランド別業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、継続的に資源集中しているＥコマースの収益は堅調に推移し、また中核事業会社の株式会社オンワード樫山の主力ブランド「２３区」「ポール・スミス」などのブランドは増収したものの、「自由区」「五大陸」などのブランドは前年を下回りました。また国内関係会社では、オンワード商事株式会社や株式会社アイランドなどで減収減益となり、国内事業全体としては減収減益となりました。」
Eコマースと一部主力ブランドは増収となった一方、「自由区」「五大陸」などは前年割れとなり、国内関係会社の減収減益も加わって国内事業全体は減収減益となった。 - FY2020-Q1ブランド別業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、継続的に資源集中しているＥコマースの収益は堅調に推移し、また中核事業会社の株式会社オンワード樫山の主力ブランド「23区」「ポール・スミス」などのブランドは増収したものの、「自由区」「組曲」などのブランドは前年を下回りました。」
主力ブランドでは「23区」「ポール・スミス」が増収となる一方、「自由区」「組曲」は前年を下回った。ブランド別の業績差が継続している。 - FY2019ブランド別業績の更新有価証券報告書
「中核事業会社の株式会社オンワード樫山において「自由区」「ＩＣＢ」「Ｊ．ＰＲＥＳＳ」などのブランドはＥコマース売上構成比が増加し、ブランド全体として増収したものの、「23区」「組曲」「五大陸」などのブランドは前年を下回りました。」
ブランド別では増収ブランドと前年割れブランドが併存し、Eコマース売上構成比の増加も記載された。 - FY2019-Q3ブランド別業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益はグループ全体で堅調に推移しており、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において「自由区」「ＩＣＢ」「Ｊ．ＰＲＥＳＳ」などのブランドは増収したものの、10月から11月にかけて気温が高く推移し秋冬物商戦に影響を及ぼしたこともあり、「23区」「組曲」「五大陸」などのブランドは前年を下回りました。またグループ会社においてもオンワード商事株式会社、株式会社アイランドなどの主要アパレル関係会社において減収減益となり国内事業全体としても減収減益となりました。」
ブランド別では増収ブランドと前年割れブランドが併存し、気温高による秋冬物商戦への影響と、主要アパレル関係会社の減収減益を含めて国内事業全体の業績を更新している。 - FY2019-Q2ブランド別業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、百貨店等の衣料品販売が引き続き苦戦しているなか、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益は堅調に推移し、また、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において「自由区」「ＩＣＢ」「Ｊ．ＰＲＥＳＳ」などのブランドは増収したものの、「23区」「組曲」などのブランドは前年を下回りました。またグループ会社においてもオンワード商事株式会社、株式会社アイランドなどの主要アパレル関係会社において減収減益となり国内事業全体としても減収減益となりました。」
ブランド別では増収ブランドと前年割れブランドが併存し、主要アパレル関係会社の減収減益も加わった。 - FY2019-Q1ブランド別業績の更新有価証券報告書
「国内事業は、百貨店等の衣料品販売が引き続き苦戦しているなか、継続的に資源集中を行っているＥコマースの収益は堅調に推移し、また、中核事業会社の株式会社オンワード樫山の主力ブランドにおいて「自由区」「ＩＣＢ」「Ｊ．ＰＲＥＳＳ」などのブランドは増収したものの、「23区」「組曲」などのブランドは前年を下回りました。」
主力ブランドでは増収と前年割れが併存し、百貨店等の衣料品販売の苦戦も続いた。ブランド価値向上施策について新たな具体策は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、「23区」、「自由区」、「ジョゼフ」、「トッカ」、「any SiS」をはじめとした主要ブランドが伸長し、既存ブランド全体として前年売上実績を上回りました。また同社では事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションを強化し、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となりました。」
主要ブランドの伸長と既存ブランド全体の前年売上超過を通期で確認し、事業構造改革の収益性改善効果、プロモーション強化、Eコマース強化を継続した結果、減収ながら増益となったと説明している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、「23区」の大幅な伸長に加えて、「自由区」、「J.プレス」、「ジョゼフ」、「any SiS」をはじめとした主要ブランドが回復し、気温低下による季節需要増を追い風に、既存ブランド全体として前年売上実績を上回りました。また同社では事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となりました。」
「23区」の大幅な伸長、主要ブランドの回復、既存ブランド全体の前年売上実績超過、事業構造改革による収益性改善効果が具体的に記載されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において、「23区」、「自由区」をはじめとした主力ブランドが回復し、既存ブランド全体として前年売上実績を上回りました。また同社では事業構造改革による収益性改善に一定の効果が現れたことに加えて、主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで減収ながら増益となりました。」
主力ブランドの回復に加え、既存ブランド全体が前年売上実績を上回り、事業構造改革による収益性改善にも一定の効果が現れたと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「４月および５月には、中核事業会社の株式会社オンワード樫山において「23区」、「自由区」をはじめとした主力ブランドが回復し、すべての基幹ブランドで前年実績を上回るなど復調の兆しがみられました。また同社では主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマース向け企画商品の充実などの施策に継続的に取り組み、減収ながら増益となりました。」
主力ブランドの回復と、すべての基幹ブランドが前年実績を上回ったという具体的な進展が記載されている。プロモーション強化も継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかる」
商品価値向上と顧客サービス拡充を主要施策として引き続き記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「基幹ブランドの商品価値向上や顧客サービスの拡充により安定的な収益の拡大をはかる」
中期経営計画における主要な実行施策として、商品価値と顧客サービスの双方を挙げている。