事業構造改革による収益性改善
FY2018-Q2に初出。32回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「原材料等コストの上昇や、在庫水準の適正化に向けた販売施策を進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、店舗運営や販促プロモーションの効率化の徹底等により、販管費率が低下し、全段階利益において増益となりました。」
在庫水準の適正化に向けた販売施策を進める一方、店舗運営・販促プロモーションの効率化により販管費率を低下させ、全段階利益の増益につなげたと説明している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化が奏功し、全段階利益において増益となりました。」
在庫管理の徹底と販管費効率化が全段階利益の増益につながったと説明している。 - 2026-04-09前進決算説明資料
「売上総利益率は、在庫管理の徹底等により0.2％改善して54.7％となった。」
在庫管理の徹底により売上総利益率が改善し、収益性改善施策の効果を通期実績として記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、商品在庫水準の適正化を計画的に進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、賃上げの実施による人件費や広告宣伝費等の増加をブランド複合店の展開拡大による店舗運営効率化などで補った結果、売上高販管費率は低下しました。」
商品在庫水準の適正化を進める一方、ブランド複合店の展開拡大による店舗運営効率化などで人件費・広告宣伝費の増加を吸収し、売上高販管費率を低下させた。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「また、商品在庫水準の適正化を計画的に進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、賃上げの実施による人件費の増加や広告宣伝費の増加を、ブランド複合店の拡大による店舗運営の効率化などで補った結果、売上高販管費率は低下しました。」
商品在庫水準の適正化を計画的に進め、粗利益率は低下したものの、ブランド複合店の拡大による店舗運営効率化などで人件費・広告宣伝費の増加を吸収し、売上高販管費率を低下させた。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、グローバル事業構造改革の成果や、商品サプライチェーン効率化の進捗などにより、当期の営業利益率は前期と比べ上昇し、当連結会計年度において増収および全段階利益での大幅な増益となりました。営業利益は2008年度以降で過去最高益となりました。」
グローバル事業構造改革と商品サプライチェーン効率化の成果が営業利益率上昇、増収、全段階利益の大幅増益、過去最高営業利益として表れた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、グローバル事業構造改革の成果や商品サプライチェーン効率化の進捗などにより、営業利益率は前期と比べ上昇し、当第３四半期連結会計期間において増収および全段階利益での増益となりました。」
構造改革と商品サプライチェーン効率化による営業利益率上昇、増収、全段階利益増益という具体的な成果を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、グローバル事業構造改革の成果が顕著に現れたことや、商品サプライチェーンの効率化が進んだことなどにより、売上総利益率が引き続き上昇しました。一方で、ブランド複合店舗の展開による販売効率の改善などにより、販管費率が大幅に低下しました。」
グローバル事業構造改革と商品サプライチェーン効率化により売上総利益率が引き続き上昇し、ブランド複合店舗の展開による販売効率改善などで販管費率も大幅に低下した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、2019年度から取り組んできたグローバル事業構造改革の成果が顕著に現れ、また、商品サプライチェーンの効率化を進めた結果、売上総利益率が向上しました。一方で、ブランド複合店舗の展開による販売効率の改善などにより、販管費率は大幅に低下しました。」
2019年度からのグローバル事業構造改革について成果が顕著に現れ、商品サプライチェーンの効率化による売上総利益率向上、ブランド複合店舗による販売効率改善と販管費率低下が記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、『KASHIYAMA』を展開する株式会社オンワードパーソナルスタイルでは、販売価格の見直しや事業の効率化による固定費の削減等により増収となり、収益性が改善しました。」
KASHIYAMA事業で販売価格の見直しと固定費削減を実施し、増収と収益性改善につながったと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、値引販売の抑制、在庫一元管理の徹底を継続して実行し、2019年度から進めているグローバル事業構造改革の成果も表れ、売上総利益率、販管費率が改善し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の全利益段階で黒字化を達成しました。」
値引販売の抑制、在庫一元管理、グローバル事業構造改革により売上総利益率・販管費率が改善し、全利益段階で黒字化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、値引販売の抑制や在庫一元管理の徹底等により、当第１四半期連結累計期間の売上総利益率が大幅に改善し、営業利益が前年の実績を大きく上回りました。」
値引販売の抑制と在庫一元管理の徹底により、売上総利益率が大幅に改善し、営業利益が前年実績を大きく上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上総利益は、グローバル事業構造改革の効果および在庫一元化システムの稼働による販売機会ロスの減少効果で、前連結会計年度に比べ169億９百万円増加、売上総利益率は11.8％向上し、876億12百万円となりました。」
構造改革と在庫一元化システムについて、売上総利益169億09百万円増加、売上総利益率11.8％向上という具体的な成果を示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内事業は、中核事業会社である株式会社オンワード樫山において不採算事業・店舗の撤退を行い大幅に営業損益を改善し黒字化しました。海外事業は、グローバル事業構造改革による不採算事業からの撤退効果が現れ、収益性が改善し、営業損失が大幅に縮小しました。」
不採算事業・店舗の撤退により国内事業の営業損益が黒字化し、海外事業でも撤退効果により営業損失が大幅に縮小した。構造改革の成果が国内外で具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一昨年秋から取り組んできたグローバル事業構造改革の成果が表れ、売上総利益率の大幅改善、固定費削減による販管費率の低下等により、営業損益が改善しました。」
グローバル事業構造改革について、粗利益率の大幅改善、固定費削減による販管費率低下、営業損益改善という具体的な成果が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、一昨年の秋から取り組んできたグローバル事業構造改革を着実に遂行しました。」
一昨年の秋から進めてきたグローバル事業構造改革を着実に遂行したと説明し、海外の不採算事業撤退や収益改善が具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社はこのような厳しい経営環境の中、仕入の抑制や固定費の削減に努める一方で、前連結会計年度より実施しているグローバル事業構造改革の一環として、不採算事業であったイタリア事業などからの撤退、不採算ブランドの廃止、国内外の不採算店舗の撤退等を着実に遂行しました。」
構造改革の施策が不採算事業・ブランド・店舗の撤退として実行段階に進み、固定費削減等により販売費及び一般管理費も前年比21.4％減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社はこのような厳しい経営環境に対応すべく、前連結会計年度より実施しているグローバル事業構造改革により不採算事業や店舗の撤退等を進める一方で、仕入の抑制や固定費の削減に努めました。」
グローバル事業構造改革の一環として、不採算事業・店舗の撤退、仕入抑制、固定費削減を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で、展開ブランドの集約、不採算店舗の撤退を進め、仕入の抑制や固定費の削減に努めてきました。」
事業構造改革の実施内容が、ブランド集約、不採算店舗撤退、仕入抑制、固定費削減として具体的に記載された。 - FY2021-Q1感染症下の損失軽減策の具体化有価証券報告書
「当社はこのような厳しい経営環境に対応すべく、仕入の抑制や固定費の削減等により、リアル販路の休業に伴う損失負担の軽減に取り組み」
新型コロナウイルス感染症による実店舗休業への対応として、仕入抑制や固定費削減による損失負担の軽減策を具体的に記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「特別利益は、固定資産売却益および投資有価証券売却益が要因で29億88百万円となり、特別損失はグローバル事業構造改革に伴う減損損失および特別退職金が主な要因で367億32百万円となりました。」
グローバル事業構造改革に伴う減損損失と特別退職金が通期の特別損失として具体化し、特別損失は367億32百万円となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2019年12月６日開催の取締役会におきまして、希望退職者の募集を行うことを決定いたしました。」
グローバル事業構造改革の一環として、効率的な組織・人員体制の構築を進める具体策を決定した。対象は40歳以上かつ勤続3年以上の一般社員で、募集人数は350名程度、募集期間は2020年1月7日から1月30日、退職日は2020年2月29日とされている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当社は上記の経営環境の変化に対応すべく、グローバル事業構造改革として、欧米、アジア、国内の各マーケットで、不採算事業からの撤退や事業規模の縮小、不採算店舗の廃止を実施することといたしました。」
事業構造改革が、従来の体質強化・選択と集中という一般的な説明から、グローバル各地域での不採算事業撤退、規模縮小、不採算店舗廃止を含む改革へと具体化・再整理されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、厳しい市場環境に対応する体質強化を実現するための事業構造改革により、事業の選択と集中を引き続き推進していきます。」
事業構造改革を通じた体質強化を進め、選択と集中を継続する方針を再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「不採算事業・ブランドの撤退や経費抑制により増益となり、国内事業全体においては減収増益となりました。」
「事業構造改革」という表現よりも、不採算事業・ブランドの撤退と経費抑制による収益性改善として具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また同社では事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションを強化し、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となりました。」
事業構造改革による収益性改善効果、主力ブランドのプロモーション強化、Eコマース強化を通期でも継続したと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また同社では事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となりました。」
事業構造改革による収益性改善効果と、主力ブランドのプロモーション・Eコマース強化を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「また同社では事業構造改革による収益性改善に一定の効果が現れたことに加えて、主力ブランドのプロモーションの強化や、Ｅコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで減収ながら増益となりました。」
事業構造改革を収益性改善の手段として初めて明示し、一定の効果が現れたと説明している。