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第1四半期2026年3月1日〜2026年5月31日連結日本基準売上高14,594百万円前年比 +0.6%進捗 24.3%
営業利益113百万円前年比 +210.5%進捗 5.4%
経常利益103百万円前年比 +313.0%進捗 5.1%
純利益（親会社株主帰属）106百万円前年比 +191.1%進捗 2.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益10円62銭
期末の財政状態
総資産56,947百万円
うち純資産 38,915 百万円自己資本比率 68.3%前期末比 0.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高60,000百万円（前年比 +2.7%）
営業利益2,100百万円（前年比 +61.7%）
経常利益2,000百万円（前年比 +39.3%）
純利益4,020百万円（前年比 -2.3%）
年間配当予想139.00円（2026年2月期実績） → 184円（株式分割考慮前。株式分割考慮後の年間合計は－）（32.4%（株式分割考慮前））
業績の増減要因
春物・夏物の立ち上がりが概ね順調に推移したこと、前年急速に減退したインバウンド売上が回復傾向にあること、店舗減少の影響を受けつつも売上高が前年を上回ったこと、販売費及び一般管理費を前年同期未満に抑制したこと。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な変更なし（新規・除外会社数・社名は記載なし）
減損損失2百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 2百万円
減価償却費284百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数10,197,034株
期末自己株式数229,823株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年3月1日〜2026年5月31日 |
| 売上高 | 14,594百万円（前年比 +0.6%） |
| 営業利益 | 113百万円（前年比 +210.5%） |
| 経常利益 | 103百万円（前年比 +313.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 106百万円（前年比 +191.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 10円62銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.3% / 前期末 68.3% |
| 総資産 | 56,947百万円 |
| 純資産 | 38,915百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 60,000百万円（前年比 +2.7%） / 営業利益 2,100百万円（前年比 +61.7%） / 経常利益 2,000百万円（前年比 +39.3%） / 純利益 4,020百万円（前年比 -2.3%） |
| 年間配当予想 | 139.00円（2026年2月期実績） → 184円（株式分割考慮前。株式分割考慮後の年間合計は－）（32.4%（株式分割考慮前）） |
| 減価償却費 | 284百万円 |
| 減損損失 | 2百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 2百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な変更なし（新規・除外会社数・社名は記載なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 10,197,034株 |
| 期末自己株式数 | 229,823株 |
| 業績の増減要因 | 春物・夏物の立ち上がりが概ね順調に推移したこと、前年急速に減退したインバウンド売上が回復傾向にあること、店舗減少の影響を受けつつも売上高が前年を上回ったこと、販売費及び一般管理費を前年同期未満に抑制したこと。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。春物・夏物の立ち上がりが概ね順調だったこと、前年に急減したインバウンド売上が回復傾向にあること、全社的な削減努力により販売費及び一般管理費を前年同期未満に抑制したことが理由として挙げられています。一方、前期末に拡大した在庫の処分によりプロパー販売比率が低下し、売上総利益率は前年より悪化しました。配当予想の修正については、2026年9月1日効力発生予定の1株につき3株の株式分割を反映したものです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。