販売費・設備費・システム・デジタル関連投資の強化
FY2018に初出。21回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、全社的なコストコントロールを継続し、新規ブランド及び新店への投資を実行しつつも、前年を下回る水準に抑制いたしました。」
全社的なコストコントロールを継続し、新規ブランド・新店への投資を行いながら、販管費を前年同期以下に抑制した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、売上進捗動向を踏まえ当初計画に対して大幅な削減を実施した結果、新規ブランドや新店への投資等による一過性費用を包含したうえで前年から３億円削減することができました。」
新規ブランド・新店への投資等の一過性費用を含みながら、販管費を前年から3億円削減した。ただし、売上高と粗利率の低下による売上総利益の減少を補うには至らず、営業利益は前年を大幅に下回った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「プロパー販売強化やセール販売における値引き幅の縮小等によって売上総利益率が改善したことにより、売上総利益は前年を上回ったものの、人件費中心に販管費が増加したことにより、営業利益は前年を下回る結果となりました。」
販売政策による売上総利益率改善と売上総利益増加があった一方、人件費を中心に販管費が増加し、営業利益は前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「設備投資につきましては、営業体制の強化及び販売網の拡充を図るため必要な設備投資を実施しております。当連結会計年度における設備投資は、出店等による店舗設備等で総額724百万円となりました。」
営業体制・販売網の強化に向け、出店等による店舗設備投資を実施し、当期設備投資額724百万円を計上した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「会社を成長軌道に乗せるための投資として、９月にはＥＣプラットフォームの刷新を完了、又、実店舗においても新規出店や既存店改装を進めており、最終年度目標達成に向けた売上拡大策を積極的に推進しております。」
成長投資について、ＥＣプラットフォーム刷新を９月に完了し、実店舗の新規出店・既存店改装を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「会社を成長軌道に乗せるための投資として、ＥＣプラットフォーム刷新、未出店エリア、施設への新規出店や既存店の改装を積極的に進めております。」
ＥＣ、未出店エリア・施設への新規出店、既存店改装を成長のための投資として継続して進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年２月期は売上連動の販売手数料、宣伝販促費、社員還元と年金制度改定による人件費増額を除き抑制基調を継続し、販売費及び一般管理費率は前期差3.5ポイント改善し58.1％となりました。2024年２月期も固定性経費抑制方針を堅持しつつ、店舗/システム/人材への投資を推進してまいります。」
販管費率を前期差3.5ポイント改善して58.1％とした実績を示しつつ、次期は固定費抑制と店舗・システム・人材への投資を両立する方針を記載している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2025年２月期の販売費及び一般管理費は2022年２月期に対して44億１千万円増加の350億円を計画しており、売上連動の消化売場家賃相当額の増加額22億６千万円を除く実質の増加額は21億５千万円を計画しております。」
従来のマーケティング・EC・デジタル投資の継続から、店舗投資・販促投資等を含む2025年2月期の販管費計画を具体化し、売上拡大に伴う投資増加と固定費抑制を併記している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の削減が想定以上に進捗しており、営業損益、経常損益及び親会社株主に帰属する四半期純損益については計画を上回ることができました。」
販売費及び一般管理費の削減が想定以上に進捗し、営業損益、経常損益、親会社株主帰属四半期純損益が計画を上回ったと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費の削減が想定以上に進捗し、営業損失は縮小しました。」
販売費及び一般管理費の削減が想定以上に進捗し、前年同期比で営業損失が縮小したと記載している。新たな削減領域や金額は示されていないが、計画を上回る進捗を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当初再生プランでは２年間で40億円の削減を目標としておりましたが、2021年２月期で特別損失計上分の11.5億円を除き実質55億円を既に削減しております。2022年２月期においてはさらに32億円の削減を計画しております。」
販管費削減について、当初目標40億円に対し、特別損失計上分を除いて実質55億円を削減した実績を示し、翌期にさらに32億円を削減する計画を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方販売費及び一般管理費に関しましては、人件費の抑制、不動産賃借料の減額交渉等総額の削減に努め、当初計画以上に削減できましたが」
販売費・設備費等の投資を継続する一方、人件費抑制や不動産賃借料の減額交渉により販管費総額を当初計画以上に削減したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資は、出店等による店舗設備及びGINZA TIMELESS 8の改修等で総額2,666百万円となりました。」
販売・設備・システム・デジタル関連投資について、店舗設備、GINZA TIMELESS 8改修、サーバー・会計システムのリプレイス等を実施し、当期設備投資額を26億6,600万円と記載している。 - FY2020-Q4再掲有価証券報告書
「当社グループは、「Sanyo Innovation Plan 2017」および「今後の成長戦略について」の実現を目指し、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組みました。」
マーケティング、ＥＣ、事業全体のデジタル関連投資を継続している。新たな投資領域や金額の拡大は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなかで、当社グループは、「Sanyo Innovation Plan 2017」および「今後の成長戦略について」の実現を目指し、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組みました。」
販売費、ＥＣ販路、システム・デジタル関連の成長投資を引き続き実施したと記載しているが、新たな投資領域や規模は示していない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「「Sanyo Innovation Plan 2017」および2018年10月30日に発表の「今後の成長戦略について」に則り、売上高の向上に資するマーケティング投資や、ＥＣ販路の強化、事業全体のデジタル化推進を旨とするデジタル投資など様々な積極的施策に取り組み、業績の向上に努めてまいりました。」
前期に掲げた販売費、設備費、システム・デジタル関連投資の強化について、当四半期はマーケティング投資と事業全体のデジタル投資に実際に取り組んでいると記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「コスト構造改革・本社人件費の適正化（2018年12月 希望退職制度実施）・成長投資の更なる強化－販売費、設備費、システム・デジタル関連投資」
人件費適正化と並行して、販売費、設備費、システム・デジタル関連への成長投資を強化する事業戦略を新たに具体化している。