Ｅコマース・デジタル事業の成長加速
FY2016に初出。30回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2026年３月１日から2026年８月31日） 百貨店 15,640 60.3 直営店 1,519 5.9 ＥＣ・通販 4,135 15.9 アウトレット 3,652 14.1 その他 1,004 3.9」
ＥＣ・通販売上高は41億3,500万円、構成比15.9％となり、前年同期の40億6,900万円、13.0％から増加した。全体売上が減少する中でもＥＣ販路の構成比が上昇している。 - 2026-10-06引き上げ決算説明資料
「EC強化の為の抜本改善を行い、2029年2月期にはECにおけるプロパー販売比率40% EC比率20%を目指す」
ECについて、2029年２月期を期限とするプロパー販売比率40％・EC比率20％の新たな定量目標を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「ＥＣ・通販 8,894 15.2」
ＥＣ・通販の通期売上高は88億9,400万円、構成比15.2％となり、前年の82億500万円、13.6％から増加した。ＥＣ販路は全体売上が減少する中で拡大した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間（自 2025年３月１日 至 2025年８月31日） 百貨店 16,790 62.1 直営店 1,543 5.7 ＥＣ・通販 4,069 15.1 アウトレット 3,667 13.6 その他 971 3.6 顧客との契約から生じる収益 27,042 100.0」
販売チャネル別実績として、ＥＣ・通販売上高40億6,900万円、構成比15.1％、アウトレット売上高36億6,700万円、構成比13.6％を開示している。前年同期のＥＣ・通販36億3,600万円、構成比13.0％から増加した一方、百貨店は167億9,000万円、構成比62.1％となった。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「ＥＣ専用ブランドの立ち上げによる売上高の確保」
ＥＣプラットフォーム刷新やＯＭＯ推進に加え、ＥＣ販路独自の商品戦略に基づくＥＣ専用ブランドの立ち上げを新中期計画の成長施策として追加している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ＥＣ・通販 3,636 13.0」
当中間連結会計期間のＥＣ・通販売上高は36億3,600万円、構成比13.0％となり、前年同期の36億9,300万円、13.1％から減少している。 - FY2024後退有価証券報告書
「2025年２月期にはＯＭＯ（オンラインとオフラインの融合）の更なる推進により、ＥＣと実店舗の相互補完体制を確立することでＥＣ売上高87億円を目指してまいります。」
2025年２月期のEC売上目標が前回の91億円から87億円へ変更された。一方、OMO推進とEC・実店舗の相互補完を手段として継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「併行して、９月にはＥＣプラットフォームの刷新を完了、又、実店舗においても新規出店や既存店改装を進めており、最終年度目標達成に向けた売上拡大策を積極的に推進しております。」
Ｅコマース成長施策について、計画していたＥＣプラットフォームの刷新を９月に完了した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また会社を成長軌道に乗せるための投資として、ＥＣプラットフォーム刷新、新規出店や既存店の改装等も積極的に進めております。」
ＥＣプラットフォーム刷新を含む成長投資を継続し、当第２四半期累計期間のＥＣ・通販売上高は36億9,300万円、構成比は13.1％と開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「会社を成長軌道に乗せるための投資として、ＥＣプラットフォーム刷新、未出店エリア、施設への新規出店や既存店の改装を積極的に進めております。」
ＥＣプラットフォーム刷新を成長投資として引き続き進めていると記載している。なお、当第１四半期のＥＣ・通販売上高は19億2,700万円、構成比12.1％である。 - FY2023後退有価証券報告書
「2025年２月期にＥＣ売上高91億円を目指してまいります。2023年９月のＥＣプラットフォーム刷新に伴い、ブランドサイトとＥＣサイトを統合しメディアコマース化を進めてまいります。」
2025年2月期のEC売上目標が、前回の98億円から91億円へ変更されている。一方、2023年9月のECプラットフォーム刷新、ブランドサイトとECサイトの統合を手段として示している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ＥＣ・通販 5,702 13.6」
第３四半期累計期間のＥＣ・通販売上高57億200万円、構成比13.6％を開示し、ＥＣ販路の実績を数値で示している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2025年２月期にＥＣ売上高98億円を目指してまいります。ＥＣプラットフォームを刷新し、ブランドサイトとＥＣサイトを一体化した統合サイトの構築を進めます。」
ＥＣを成長販路とする方針について、2025年2月期のEC売上高98億円という数値目標を設定し、統合サイト構築とOMOによる実店舗との相互補完を手段として示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「ＥＣ・通販においては、2020年２月期比110％の76億１千万円を計画しております。」
Ｅコマース・デジタル事業について、2022年２月期のＥＣ・通販売上を2020年２月期比110％、76億１千万円とする具体的な目標を設定し、成長販路としての位置づけを強めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「その結果、ＥＣ販路においては集客のためのプロモーションの実施、在庫品の販売強化策等の施策が奏功し順調に売上高を確保いたしましたが」
ＥＣ販路での集客プロモーションと在庫品販売強化が奏功し、順調に売上高を確保したとの認識を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、ＥＣ販路においては集客のためのプロモーションの実施、在庫品の販売強化策等の施策が奏功し順調に売上高を確保いたしました」
ＥＣ販路での集客プロモーションと在庫品販売強化が奏功し、順調に売上高を確保したとの説明を引き続き記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その結果、ＥＣ販路においては集客のためのプロモーションの実施、在庫品の販売強化策等の施策が奏功し順調に売上高を確保いたしました。」
ＥＣ販路について、集客プロモーションと在庫品の販売強化を実行し、その施策が奏功して順調に売上高を確保したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、ＥＣ販路においては重点的な投資や集客のためのプロモーションの実施、在庫欠品率の改善等の施策が奏功し計画以上の売上高を確保いたしました。」
ＥＣ販路への重点投資、集客プロモーション、在庫欠品率改善を実施し、計画以上の売上高を確保したと通期実績として記載している。 - FY2020-Q4再掲有価証券報告書
「ＥＣ販路は、消費者の購買行動の変化もあり拡大が続いています。」
Ｅコマース販路の成長継続を再確認している。重点投資と在庫欠品率改善により計画以上の売上を確保したとの説明も維持している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その結果拡大基調にあるＥＣ販路においては重点的な投資や在庫欠品率の改善等の施策が奏功し計画以上の売上を確保いたしました」
ＥＣ販路への重点投資と在庫欠品率の改善を実施し、計画以上の売上を確保したと記載している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「バリューチェーン全領域でのデジタルトランスフォーメーションの推進」
従来のＥコマースサイト・ＷＥＢサイト強化から、バリューチェーン全領域のデジタル化・デジタルトランスフォーメーションへ対象範囲を拡大している。 - FY2019-Q3引き上げ有価証券報告書
「成長販路であるＥコマースへの追加投資」
Ｅコマースを成長販路と位置づけ、従来の成長加速方針から追加投資を実行する段階へ施策を拡大している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「被取得企業の取得原価及び対価の種類ごとの内訳 株式譲渡契約の定めにより、当社は秘密保持義務を負っていることから非開示とさせていただきます。 発生したのれんの金額 1,843百万円 償却方法及び償却期間 12年間にわたる均等償却」
Ｅコマース戦略立案・サイト構築運営等を行うルビー・グループの取得について、連結開始に伴い1,843百万円の暫定的なのれんを計上し、12年間で均等償却する会計処理が示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社グループのＥコマース売上の拡大及び関連する様々な事業とのシナジー効果が期待できると判断し、株式を取得することといたしました。」
Ｅコマース戦略立案・サイト構築運営等を行うルビー・グループ株式会社を平成30年４月27日に取得し、議決権比率80％で子会社化した。取得先の平成29年12月期売上高は約９億円と記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「Ｅコマースの更なる成長加速、Ｍ＆Ａを含む新規事業や直営店の展開強化を図ってまいる所存でございます。」
Ｅコマースの更なる成長加速を、トップライン向上のための施策として引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「またトップライン向上施策として、既存事業の拡充、Ｍ＆Ａを含む新規事業の展開、Ｅコマースの更なる成長加速等の事業強化を、スピード感をもって図ってまいる所存でございます。」
Ｅコマースの更なる成長加速を、トップライン向上のための事業強化策として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「Ｅコマース分野は好調に推移しているものの、百貨店を中心とした小売業態においては、一部の訪日外国人を除く国内市場の消費マインドの低下はいまだ改善せず、厳しい消費環境が続いております。」
Ｅコマース分野が好調に推移しているとしつつ、Ｅコマースの更なる成長加速を事業強化策として継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「Ｅコマース専用商材の開発や自社Ｅコマースサイト（ｉＳｔｏｒｅ）の機能強化、およびブランド別ＷＥＢサイトの強化など具体的施策を積極的に推進し、潜在的な成長力のある販路に投資を行います。」
Ｅコマース専用商材、自社Ｅコマースサイト、ブランド別ＷＥＢサイトを具体的な投資・成長施策として独立して掲げている。