天候不順・異常気象による需要変動リスク
FY2017に初出。13回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-04-30。
スクロールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。42社中20社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに22社。
- 2026-04-30顕在化業績予想の修正
「記録的な猛暑・残暑や、暖冬といった天候の影響などにより受注獲得に苦戦したことにより、売上高、営業利益及び経常利益は前年実績を下回る見通しです。」
記録的な猛暑・残暑及び暖冬が受注獲得の苦戦を通じて個別業績見込みを押し下げる要因として、実績見通しに現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「通販事業におきましては、食品を中心とした継続的な物価上昇に伴う生活防衛意識の高まりに加え、記録的な猛暑・残暑の影響などにより、売上高は前年同期を下回る結果となりました。」
記録的な猛暑・残暑が通販事業の売上高が前年同期を下回る要因として記載され、天候による需要変動リスクが実績に現れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は物流センターであるスクロールロジスティクスセンター浜松西（以下、「ＳＬＣ浜松西」という。）の屋上に設置した太陽光パネルによる発電が通年で稼働し、ＳＬＣ浜松西にて使用する電力の一部をクリーンエネルギーに切り替えたことが、ＣＯ２排出量の削減に寄与しました。」
ＳＬＣ浜松西の太陽光発電が通年稼働し、電力の一部をクリーンエネルギーへ切り替えた。気候変動リスクへの対応として、他の物流センターへの太陽光発電パネル設置も検討している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度は物流センターであるスクロールロジスティクスセンター浜松西（以下、「ＳＬＣ浜松西」という。）の屋上に設置した太陽光パネルによる発電を開始いたしました。本取組みにより、ＳＬＣ浜松西にて使用する電力の一部をクリーンエネルギーに切り替え、ＣＯ₂排出量の削減に寄与してまいります。」
気候変動・異常気象リスクへの対応として、SLC浜松西で太陽光発電を開始した。また、シナリオ分析に基づき、物流拠点の多拠点化等によるリスク低減を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「それぞれの気候変動リスク・機会が事業へ及ぼす影響を考察するにあたり、原材料調達～輸送・保管～商品・サービスの提供までのリスク・機会項目を考察し、国際機関が公表する２℃シナリオと４℃シナリオを用い、2030年時点における当社グループへの影響を考察しました。」
気候変動リスクについて、原材料調達から商品・サービス提供までを対象に、2℃・4℃シナリオによる2030年時点の影響分析を実施している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、アウトドア・キャンプ商材につきましては販売状況を鑑み、不稼働在庫の評価損を計上いたしました。」
需要未回復・競争激化を背景に、アウトドア・キャンプ商材の不稼働在庫について評価損を計上しており、需要変動・在庫リスクが実際に発生している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「気候変動が生じると、災害が激甚化するおそれがあります。この場合、社会インフラがダメージを受け、当社グループの財政状態や経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来のアパレル需要・在庫への気候変動リスクに加え、気候変動による災害激甚化と社会インフラへの影響を独立したリスクとして整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、アパレル商品を取り扱っているため、例えば温暖化により冬物衣料の販売が振るわなくなる等、気候変動により需要が減少するおそれがあります。この場合、売上が減少するとともに商品在庫が過多になり、結果的に当社グループの財政状態や経営成績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の天候不順・異常気象による需要変動リスクを、温暖化を含む気候変動によるアパレル需要・在庫への影響として整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、異常気象や天候不順、海外の法改正を含めたマーケットの急激な環境変化等により、当社グループの想定を上回る需要の変動があった場合、仕入商品が不稼働在庫となり、当社グループの財政状態や経営成績等に影響を与える可能性があります。」
異常気象・天候不順等による需要変動に加え、不稼働在庫化の可能性を含む在庫リスクを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年10月施行の消費税率引上げや相次ぐ天候不順・自然災害の影響を背景とした個人消費の節約志向もあり、依然として厳しい経営環境が続いています。」
天候不順・自然災害による個人消費への影響と需要環境の厳しさを継続して記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「天候不順や異常気象等による需要の変動は、当社グループが通販事業で取り扱う商品の売上に影響を与える可能性があります。また、実際の受注が需要予測を下回った場合には、大量の在庫を抱える可能性があり、在庫の削減が進まなければ廃棄処分や評価損によって、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の天候・異常気象による需要変動に加え、受注未達による過剰在庫、廃棄処分及び評価損のリスクを明記している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「全国各地に被害をもたらした集中豪雨や記録的な猛暑などの相次ぐ自然災害による消費意欲の落ち込みや、通商問題の動向が世界経済に与える影響に関する不確実性の高まりがみられたものの、堅調な企業業績や雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調で推移しました。」
集中豪雨や記録的な猛暑などの自然災害により消費意欲の落ち込みが生じたと記載しており、天候・異常気象による需要変動リスクが実際の消費環境に現れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「天候不順や異常気象等による需要の変動は、当社グループが通信販売業で取り扱う商品の売上に影響を与え、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順・異常気象による商品の需要変動が売上、業績、財務状況に影響する可能性を記載している。