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スクロール(8005)・施策前進

カタログ効率化による温室効果ガス削減

FY2021に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。

7記載
6年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021前進FY2022 – FY2023再掲FY2024-Q1前進FY2024 – FY20262021: 120212022: 120222023: 220232024: 120242025: 120252026: 12026
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直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「スコープ2におけるCO2排出量の削減 CO2排出量削減率(2020年度対比) 50%以上削減 48.2%削減 紙の使用量削減 カタログにおける紙の使用量削減率(2021年度対比) 25%以上削減 16.4%削減 プラスチック素材の使用量削減 プラスチック素材の梱包資材使用量削減率(2021年度対比) 65%以上削減 38.0%削減」

    2030年度目標に対するFY2026実績として、スコープ2のCO2排出量48.2%、紙16.4%、プラスチック38.0%の削減を開示した。また、SLCみらいで太陽光パネルが稼働を開始し、太陽光発電による削減施策を2拠点目へ拡大している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「スコープ2におけるCO2排出量の削減 CO2排出量削減率(2020年度対比) 50%以上削減 41.4%削減 紙の使用量削減 カタログにおける紙の使用量削減率(2021年度対比) 25%以上削減 12.2%削減 プラスチック素材の使用量削減 プラスチック素材の梱包資材使用量削減率(2021年度対比) 65%以上削減 31.0%削減」

    2030年度目標に対する当連結会計年度実績として、スコープ2のCO2排出量41.4%、紙12.2%、プラスチック31.0%の削減を開示している。太陽光発電及びCO2フリー電気の利用、Webカタログへの移行、環境配慮型梱包資材への切替えを進めている。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「スコープ2におけるCO₂排出量の削減 CO₂排出量削減率(2020年度対比) 50%以上削減 7.9%削減 紙の使用量削減 カタログにおける紙の使用量削減率(2021年度対比) 25%以上削減 9.5%削減 プラスチック素材の使用量削減 プラスチック素材の梱包資材使用量削減率(2021年度対比) 65%以上削減 26.0%削減」

    2030年度の環境負荷低減目標に対する当連結会計年度実績として、スコープ2のCO2排出量7.9%、紙9.5%、プラスチック26.0%の削減を開示している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「カタログ用紙使用量削減に向けた取組みにより販促費の上昇を抑制するなど、事業効率の最大化に努めてまいりました。」

    カタログ用紙使用量の削減を通じた環境負荷・販促費への対応を継続している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「スコープ2におけるCO₂排出量の削減 CO₂排出量削減率(2020年度対比) 50%以上削減 5.0%削減 紙の使用量削減 カタログにおける紙の使用量削減率(2021年度対比) 25%以上削減 2.5%削減 プラスチック素材の使用量 プラスチック素材の梱包資材使用量削減率(2021年度対比) 65%以上削減 14.0%削減」

    環境負荷低減について2030年度のCO2・紙・プラスチック削減目標と当年度実績を開示し、浜松本社へのCO2フリー電気導入や物流センターへの太陽光発電設置等の施策を示している。
  6. FY2022前進有価証券報告書

    「当社グループは、気候変動を含む環境問題を経営に影響を及ぼす重要な課題の一つとして認識しており、環境負荷低減に向けた課題と目標を新たに設定しております。また、脱炭素社会への移行に伴うリスク・機会と気候変動に起因する物理リスク・機会について検討し、対応方針を策定しました。なお、自社の物流施設やオフィスビルについて、CO2の削減目標を定め、太陽光発電システムの設置等、排出削減に向けた取組みを推進してまいります。」

    従来のカタログ用紙使用量削減に加え、環境負荷低減目標、脱炭素移行・物理リスクへの対応方針、物流施設・オフィスのCO2削減目標及び太陽光発電を記載している。
  7. FY2021初出有価証券報告書

    「また、当社グループは、カタログの配布を効率的に行うことで、カタログ用紙の使用量を削減するなど、温室効果ガスの削減に取り組んでおります。」

    カタログ配布の効率化によってカタログ用紙の使用量を削減し、温室効果ガス削減に取り組む施策を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「生活協同組合への取引集中リスク」は、この変遷が動いた7回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生活協同組合への取引集中リスク4回
  3. 2タスク・ダイバーシティ経営と柔軟な働き方の推進4回
  4. 3物流代行・後払い決済・海外物流支援の拡大3回
  5. 4天候不順・異常気象による需要変動リスク3回
  6. 5期末配当の実施2回
  7. 6中間配当の実施2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
スクロールの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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