財務体質強化、フリー・キャッシュ・フロー創出、ROE向上
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-05-01。
- 2026-05-01前進業績予想の修正
「（フリー・キャッシュ・フロー） (7,430) (4,810)」
フリー・キャッシュ・フローが前期の4,810億円から7,430億円へ増加し、投資・株主還元後の資金創出実績が積み上がった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「投資を通じた着実な収益成長に加え、企業ブランド価値の向上、株主還元拡大の３本柱で、企業価値の持続的な向上を目指します。」
新たな経営方針の下で、従来の中期計画における資金配分方針が、成長投資・企業ブランド価値・株主還元を軸とする企業価値向上の枠組みに整理された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、当社グループは、中期経営計画「Brand-new Deal 2023」（2021年度から2023年度までの３ヵ年計画）期間において、成長投資・有利子負債コントロール・株主還元の３つのバランスを堅持し、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー（注）の黒字を前提としたキャッシュアロケーションを行います。」
Brand-new Deal 2023期間における成長投資、有利子負債コントロール、株主還元の均衡と、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー黒字を前提とする資金配分方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「Brand-new Deal 2023」（2021年度から2023年度までの３ヵ年計画）期間において、成長投資・有利子負債コントロール・株主還元の３つのバランスを堅持し、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー（注）の黒字を前提としたキャッシュアロケーションを行います。」
成長投資、有利子負債コントロール、株主還元の均衡と、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー黒字を前提とする資金配分方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「なお、当社グループは、中期経営計画「Brand-new Deal 2023」（2021年度から2023年度までの３ヵ年計画）期間において、成長投資・有利子負債コントロール・株主還元の３つのバランスを堅持し、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー（注）の黒字を前提としたキャッシュアロケーションを行います。」
新中期計画では、前年度の守りの財務中心の方針から、成長投資・有利子負債コントロール・株主還元の均衡と、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー黒字を前提とする資金配分へ整理された。 - FY2020後退有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大に伴う経営環境の急激な変化を踏まえ、2020年度は足元を固める１年として、守りの財務を前提にしたキャッシュアロケーションを行います。」
従来のフリー・キャッシュ・フロー創出やROE目標の明示から、2020年度は足元を固めることと守りの財務を優先するキャッシュアロケーションへ重点が移っている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「Brand-new Deal 2020」（2018年度から2020年度までの３ヵ年計画）期間において、成長投資の着実な実行と高効率経営の継続の方針に基づき、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー（注）の黒字継続を目指す方針としております。」
株主還元後実質フリー・キャッシュ・フローの黒字継続目標を、成長投資と高効率経営の継続とともに再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「次世代・新技術分野への投資推進による「次世代“商い”」の創造とキャッシュ・フローを意識した規律ある成長投資の継続により、株主還元後実質フリー・キャッシュ・フロー（注）の黒字継続を目指します。」
従来の実質フリー・キャッシュ・フロー1,000億円以上及びROE13％以上という表現から、新中期計画では次世代・新技術への投資を行いながら、株主還元後の実質フリー・キャッシュ・フロー黒字継続を目指す枠組みに移行した。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年度（平成28年度）末においてNET DERは過去最高水準となる0.97倍を達成したことから、第一の基本方針である「財務体質強化」については、３ヵ年計画の２年目に目途をつけたと考えております。2017年度（平成29年度）においても、資本コスト及びキャッシュ・フロー経営を意識した経営管理の更なる徹底と現場への浸透を図り、株主資本の拡充を行いつつも、安定的にROE 13％以上を目指します。」
NET DERが前年度末の1.17倍から0.97倍へ改善し、財務体質強化について2年目で目途をつけたと説明している。ROE13％以上の目標は継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な資産入替により資産の質及び効率性の更なる向上を図るとともに、CITIC Limitedに対する大型戦略投資の実行を踏まえ、それ以外の新規投資については実質営業キャッシュ・フロー（注）とEXITによるキャッシュインの範囲内で実行し、継続的に1,000億円以上の実質的なフリー・キャッシュ・フローを創出していきます。また、資本効率を意識した経営管理の実践により、株主資本の拡充を行いつつ、安定的にROE 13％以上を目指します。」
資産入替、投資規律、実質的なフリー・キャッシュ・フロー1,000億円以上、ROE13％以上の方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「積極的な資産入替により資産の質及び効率性の更なる向上を図るとともに、CITIC Limitedに対する大型戦略投資の実行を踏まえ、それ以外の新規投資については実質営業キャッシュ・フロー（注）とEXITによるキャッシュインの範囲内で実行し、継続的に1,000億円以上の実質的なフリー・キャッシュ・フローを創出していきます。また、資本効率を意識した経営管理の実践により、株主資本の拡充を行いつつ、安定的にROE 13％以上を目指します。」
資産入替、投資規律、実質的なフリー・キャッシュ・フロー1,000億円以上、ROE13％以上の目標を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「積極的な資産入替により資産の質及び効率性の更なる向上を図るとともに、CITIC Limitedに対する大型戦略投資の実行を踏まえ、それ以外の新規投資については実質営業キャッシュ・フロー（注）とEXITによるキャッシュインの範囲内で実行し、継続的に1,000億円以上の実質的なフリー・キャッシュ・フローを創出していきます。また、資本効率を意識した経営管理の実践により、株主資本の拡充を行いつつ、安定的にROE 13％以上を目指します。」
資産入替、投資規律、フリー・キャッシュ・フロー1,000億円以上、ROE13％以上の方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的に1,000億円以上の実質的なフリー・キャッシュ・フローを創出していきます。また、資本効率を意識した経営管理の実践により、株主資本の拡充を行いつつ、安定的にROE 13％以上を目指します。」
資産入替、新規投資の規律、資本効率重視を通じて、実質フリー・キャッシュ・フロー1,000億円以上とROE13％以上を掲げている。