原油・金属資源・エネルギーの商品価格変動リスク
FY2016に初出。38回の記載のうち36回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
伊藤忠商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-03顕在化決算
「中東情勢の悪化に伴う原油等の価格高騰やサプライチェーンの混乱」
中東情勢の悪化に伴う原油等の価格高騰が、当四半期の事業環境として実際に発生した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「金属 1,784 1,435 △348」
鉄鉱石・石炭価格の下落、コスト増加及び為替影響が金属カンパニーの減益要因として実績に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は中東情勢が緊迫化した6月半ばにかけて一時的に急騰したものの、主要産油国の増産計画や中国の景気減速に伴う原油需要の減少等を背景に総じて軟調に推移し、期初の71ドル台から9月末には62ドル台まで下落しました。」
原油価格が期初の71ドル台から9月末の62ドル台へ下落し、商品価格変動が当中間連結会計期間の事業環境として実際に発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTI ベース/1バレルあたり)は総じて下落基調で推移しました。期初の83ドル台から6月初めにかけて72ドル台まで下落したものの、6月下旬に世界的な原油需要の拡大期待等から一時的に上昇した後、主要産油国の増産計画を背景に、9月末には68ドル台へ下落しました。」
原油価格が83ドル台から72ドル台、さらに68ドル台へ下落するなど商品価格変動が実際に発生した。石炭価格・鉄鉱石価格の下落は金属カンパニーの減益要因としても記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、主要産油国の供給抑制に伴い期初の80ドル台から9月には一時93ドル台まで上昇した後、世界経済の低調から12月にかけて一時67ドル台まで下落したものの、その後は中東情勢の悪化もあり再び上昇傾向に転じ、期末は83ドル台で終えました。」
原油価格が80ドル台、93ドル台、67ドル台、83ドル台へ変動し、石炭価格下落等も含め商品価格変動が当年度の業績に実際に影響した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界経済の低調に伴い期初の80ドル台から5~6月には70ドル前後まで下落、その後9月にかけて主要産油国による供給抑制を背景に一時93ドル台まで上昇しましたが、10月以降は再び下落傾向に転じ、年末は71ドル台で終えました。」
原油価格が80ドル台から70ドル前後、93ドル台を経て71ドル台へ変動し、石炭価格下落等とともに商品価格変動が金属・エネルギー関連事業の業績に実際に影響した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界経済の低調に伴い期初の80ドル台から5~6月には70ドル前後まで下落しましたが、その後は主要産油国による供給抑制を背景に上昇傾向に転じ、9月末は90ドル台で終えました。」
原油価格が80ドル台から70ドル前後へ下落した後、90ドル台へ上昇した。石炭価格及び鉄鉱石価格の下落は金属カンパニーの減収・減益要因として実績に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界経済の停滞に伴い期初の80ドル台から5月上旬に70ドル前後まで下落しましたが、その後は主要産油国による供給抑制等が下支え要因となり概ね横ばいで推移し、6月末は70ドル台で終えました。」
原油価格は80ドル台から70ドル前後へ下落し、金属では石炭価格及び鉄鉱石価格の下落が減収・減益要因となった。商品価格変動が当四半期の業績に実際に影響している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、各国の対露経済制裁による原油供給の先行き不透明感等を背景に、期初の101ドル台から6月半ばに123ドル台へ上昇しましたが、その後は世界経済の減速に伴い反落しました。3月には欧米における一部銀行の経営悪化を受けて一時64ドル台まで下落が進みましたが、期末は75ドル台で終えました。」
原油価格が101ドル台から123ドル台、64ドル台を経て75ドル台へ変動し、商品価格変動が年度の事業環境・業績に実際に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、各国の対露経済制裁による原油供給の先行き不透明感等を背景に、期初の101ドル台から6月半ばに123ドル台へ上昇しましたが、その後は世界経済の減速に伴い12月には一時70ドル近くまで下落し、年末は80ドル台で終えました。」
原油価格が101ドル台から123ドル台へ上昇した後、一時70ドル近くまで下落し、商品価格変動が引き続き事業環境・業績に実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、各国の対露経済制裁や供給への影響を巡る先行き不透明感を主な背景に、期初の101ドル台から6月半ばに123ドル台へ上昇しましたが、その後は世界経済の減速に伴い反落し、9月末は79ドル台で終えました。」
原油価格が101ドル台から123ドル台へ上昇した後、79ドル台まで反落し、商品価格変動が引き続き事業環境に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、各国の対露経済制裁や供給への影響を巡る先行き不透明感を主な背景に、期初の101ドル台から6月半ばに123ドル台へ上昇しましたが、その後は世界経済の停滞懸念等から反落し、6月末は105ドル台で終えました。」
原油価格が期初の101ドル台から123ドル台へ上昇した後、105ドル台へ反落する変動が発生し、エネルギー・化学品や金属の収益に影響した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界の産油量が需要を下回り続ける中で、期初の60ドル前後から次第に上昇傾向を強め、2月下旬以降は、各国の対露経済制裁や需給への影響を巡る先行き不透明感から90ドル台から130ドル台で乱高下し、期末は100ドル台で終えました。」
原油価格が期初の60ドル前後から90ドル台から130ドル台まで上昇・変動し、商品価格変動が当年度の事業環境・業績に実際に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界の産油量が需要を下回る状態が続く中で、期初の60ドル前後から10月下旬には85ドル台まで上昇、その後は感染再拡大を受けて一時62ドル台へ急落する局面があったものの、底堅さを維持して年末は75ドル台で終えました。」
原油価格が60ドル前後から85ドル台、62ドル台を経て75ドル台へ大きく変動し、エネルギー関連事業の販売価格・取引及び収益に実際の影響が現れた。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界経済の回復期待を背景に期初の60ドル前後から7月上旬に75ドル前後まで上昇した後、8月下旬にかけては夏場の景気減速を受けて一時62ドル割れまで下落、その後は新型コロナウイルス感染抑制と景気再加速への期待から再び上昇し、9月末は75ドル台で終えました。」
原油価格が60ドル前後から75ドル前後、62ドル割れを経て75ドル台へ変動し、商品価格変動が当四半期の事業環境として引き続き実績化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、世界経済の回復期待を主な背景に、期初の60ドル前後から6月末には75ドル近くまで上昇しました。」
原油価格が期初の60ドル前後から6月末の75ドル近くまで上昇し、鉄鉱石価格の上昇とともに金属カンパニーの増収・増益要因として実績に現れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の20ドル台前半から4月下旬に一時急落した後、世界経済の持直しを背景に40ドル前後で安定的に推移、11月中旬以降は新型コロナウイルスのワクチン接種開始や米国での大型追加経済対策の成立が景気回復期待を高めたこと等から上昇し、3月は概ね60ドル台前半で推移しました。」
原油価格は期初の20ドル台前半から一時急落した後、期末には60ドル台前半まで上昇し、商品価格変動が年度を通じて実際の事業環境となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の20ドル台前半から4月下旬に一時急落した後、世界経済の持直しを背景に40ドル前後で安定的に推移、11月中旬以降は新型コロナウイルスのワクチン接種開始が景気回復期待を高めたことから、年末にかけて48ドル台まで上昇しました。」
原油価格は期初の20ドル台前半から4月下旬に急落した後、年末に48ドル台まで上昇する変動を示した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の20ドル台前半から、需要急減を受けて4月下旬に一時急落しましたが、その後は世界経済の回復期待を背景に上昇、9月末にかけて40ドル前後で安定的に推移しました。」
原油価格が期初の20ドル台前半から4月下旬に急落した後、9月末にかけて40ドル前後まで上昇する変動が発生し、商品価格変動リスクが引き続き事業環境に現れた。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の20ドル台前半から、需要急減を受けて4月下旬に一時急落しましたが、その後は世界経済の回復期待を背景に6月末にかけて40ドル近くまで上昇しました。」
原油価格が期初の20ドル台前半から4月下旬に急落し、その後6月末に40ドル近くまで戻る大幅な変動が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の60ドル台前半から中東情勢の緊張を受けて一時的に上昇した後、世界経済を覆う不透明感により低下傾向で推移し、年末にかけては米中合意や主要産油国の減産拡大等により一時60ドル台を回復したものの、その後は減産協議の決裂や、世界経済の悪化懸念が下押しし期末には20ドル近くまで下落しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から期末の20ドル近くまで下落し、商品価格変動リスクが大幅な価格下落として実績化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の60ドル台前半から中東情勢の緊張を受けて一時的に上昇した後、世界経済を覆う不透明感から低下傾向で推移しましたが、年末にかけては米中合意や主要産油国の減産拡大等により60ドル台へ上昇しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から低下した後、年末に60ドル台へ上昇する変動が発生し、商品価格変動リスクが引き続き事業環境に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、中東情勢の緊張を受けて一時的に上昇する局面はあったものの、基本的には世界経済を覆う不透明感から低下傾向で推移し、期初の60ドル台前半から9月末には50ドル台半ばへ下落しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から9月末の50ドル台半ばへ下落し、商品価格変動が当期の事業環境として現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の60ドル台前半から、中東情勢の緊張を受けて上昇した後、世界経済の先行き懸念を背景に一時50ドル近くまで下落しましたが、中東情勢の緊張が一段と強まったこと等から6月末には60ドル付近へ値を戻しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から一時50ドル近くまで下落し、6月末には60ドル付近へ戻る変動が発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、期初の60ドル台前半から、米国の核合意離脱に伴うイランの供給懸念等により上昇した後、世界経済の先行き懸念を背景に年末近くには下落しましたが、主要産油国による減産を受けて期末には60ドル台まで値を戻しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から上昇後、年末近くに下落し、期末に60ドル台へ戻る変動を示した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、米国の核合意離脱に伴うイランの供給懸念等により、期初の60ドル台前半から10月上旬には70ドル台半ばまで上昇しましたが、世界経済の先行きに対する懸念が強まったことから年末にかけて40ドル台半ばまで下落しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から70ドル台半ばへ上昇した後、年末に40ドル台半ばまで下落し、商品価格の変動が事業環境として実際に発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、堅調な世界経済を背景に需要拡大が見込まれていた中で、米国の核合意離脱によりイランの供給に懸念が生じたこと等により、期初の60ドル台前半から上昇、5月以降は70ドル前後の高値圏で推移しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から上昇し、5月以降は70ドル前後で推移するなど、商品価格変動が引き続き事業環境と業績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、好調な世界経済を背景に需要拡大が見込まれていた中で、米国の核合意離脱によりイランの供給に懸念が生じたこと等により、期初の60ドル台前半から6月末には70ドル台半ばへ上昇しました。」
原油価格が期初の60ドル台前半から6月末の70ドル台半ばへ上昇し、商品価格変動が引き続き実際の事業環境として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、5月までの50ドル前後から6月には40ドル台半ばへ下落したものの、好調な世界経済を背景に需要拡大が見込まれる中で、米国市場での在庫減少やOPEC等主要産油国による減産期限再延長を受けて12月末には60ドル台を回復し、その後も概ね60ドル台前半で推移しました。」
原油価格が40ドル台半ばから60ドル台前半へ変動し、鉄鉱石・石炭価格の上昇を含む商品市況が実際のセグメント収益に影響した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、5月までの50ドル前後から6月には40ドル台半ばへ下落したものの、米国市場での在庫減少やOPEC等主要産油国による減産期限再延長を背景に強含みで推移し、12月末には60ドル台を回復しました。」
原油価格が40ドル台半ばから12月末の60ドル台まで変動し、鉄鉱石・石炭価格の上昇とともにエネルギー・金属事業の収益に実際の影響を与えた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、5月までの50ドル前後から6月には40ドル台半ばへ下落したものの、米国市場での在庫減少に加え、OPEC等主要産油国による減産期限再延長への期待を背景に強含みで推移し、9月下旬には50ドル台を回復しました。」
原油価格が40ドル台半ばから50ドル台へ変動し、鉄鉱石・石炭価格の上昇とともにエネルギー・金属事業の収益に実際の影響を与えた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、OPEC等主要産油国による減産延長決定が下支えしたものの米国シェールオイル等の増産懸念が勝り、5月までの50ドル前後から6月には40ドル台半ばへ下落しました。」
原油価格が50ドル前後から40ドル台半ばへ下落する一方、鉄鉱石・石炭価格は上昇し、商品価格の変動がエネルギー・金属事業の業績に実際に影響している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、OPEC等主要産油国による減産方針を受けて、4月上旬の30ドル台後半から、12月末には50ドル台半ばまで回復しました。」
原油価格が四半期を通じて大きく変動し、エネルギー関連事業の販売価格や収益に影響した。鉄鉱石・石炭価格の上昇は金属カンパニーの増益要因としても記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格(WTIベース/1バレルあたり)は、供給過剰懸念等を背景に7月初めの40ドル台後半から8月上旬には一時40ドル割れまで下落しましたが、その後はOPECの減産合意方針もあって持直し、9月末には再び40ドル台後半まで回復しました。」
四半期中の原油価格下落がエネルギー・化学品の減収・減益要因として業績に現れ、商品価格変動リスクが引き続き実績化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「収益は、主として鉄鉱石・石炭価格の下落により、前第1四半期連結累計期間比112億円(23.2%)減収の372億円となりました。」
鉄鉱石・石炭価格の下落が金属カンパニーの減収として実際の業績に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、様々な商品の売繋ぎを基本とした実需取引を行っておりますが、相場動向を考慮し買越及び売越ポジションを持つことで価格変動リスクにさらされる場合があります。」
原油価格は期中に20ドル台半ばまで下落し、鉄鉱石・石炭価格下落による減収・減益や豪州石炭事業の減損が発生している。商品VaRは期末205百万円。