中期経営計画「Value2022」による業績黒字の定着化
FY2019に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当連結会計年度を迎えるにあたり、新３か年中期経営計画『Power Up 2028』（2026年11月期～2028年11月期）（以下『Power Up 2028』という。）を策定しました。『Revive2025』において推進しました取組内容をベースとしつつ、収益基盤の更なる拡充による収益の安定的な拡大を目指し、下記の課題に取り組むための人材の育成、外部事業者との協業・提携等の構築を柱としております。」
Revive2025からPower Up 2028へ移行し、2026年11月期から2028年11月期を対象に、収益基盤の拡充、人材育成、外部事業者との協業・提携を柱とする計画を具体化した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「新事業年度を迎えるにあたり、新３ヵ年中期経営計画『Power up 2028』（2026年11月期～2028年11月期）を策定しました。『Revive2025』において推進しました取組内容をベースとしつつ、収益基盤の更なる拡充による収益の安定的な拡大を目指し、下記の課題に取組むための人材の育成、外部事業者との協業・提携等の構築を柱としております。」
Revive2025からPower up 2028へ中期経営計画を更新し、2026年11月期から2028年11月期まで、収益基盤の拡充、人材育成及び外部事業者との協業・提携を柱とする計画に移行した。 - FY2025-H1粗利率・費用は改善も売上計画未達有価証券報告書
「売上面におきましては働き方改革に対するソリューションセールスの拡大により特に首都圏における新規の引き合いは依然として強い状況が継続しておりますが、当初計画と比較して、売上の拡大を図ることが出来ませんでした。」
Revive2025の下で新規引き合いと特注品受注は拡大したが、売上は当初計画を下回った。一方、価格転嫁・コスト低減により粗利率が改善し、販売費及び一般管理費も計画を若干下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度において７期連続で営業損失を計上しておりますが、個別決算においては７期ぶりに営業利益を計上するとともに復配を予定するなど、中期経営計画『Revive2025』（2023年11月期～2025年11月期）の基本方針に基づき、事業の強化を図ってまいりました。」
Revive2025の下で個別決算は7期ぶりに営業黒字となり、復配も実施した。一方、連結では7期連続営業損失が続き、黒字定着化の目標は未達のままとした。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度より『Revive2025』に基づき、業績の回復ならびに早期の復配への確実な見通しを立てるため、経営資源の選択と集中、資産の収益性の強化の観点より、稼働効率の低い資産の売却等を含めた経営資源の有効活用等、抜本的な企業経営構造の改革を視野に取り組んでおります。これらにより売上高及び売上総利益については、当初計画を上回る状況で推移しました。また、販売費及び一般管理費につきましても、カタログの発刊による広告宣伝費の増加等により前年同四半期と比較して増加しましたが、当初計画を下回る状況で推移しました。」
Revive2025に基づく経営資源の選択・集中、資産収益性強化、構造改革を継続し、売上高・売上総利益は当初計画を上回り、販売費及び一般管理費は計画を下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これらにより売上高及び売上総利益については、ほぼ当初計画とおり計上しました。また、販売費及び一般管理費につきましても、カタログの発刊による広告宣伝費の増加等により前年同四半期と比較して増加しましたが、当初計画を下回る状況で推移しました。」
Revive2025に基づく営業強化、価格転嫁、売上総利益率改善、固定費管理により、売上高・売上総利益はほぼ計画どおり、販売費及び一般管理費は計画を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当該目標を達成するために以下の４項目を基本方針として定め、全社及び各事業部門で目標達成のための具体的な施策を策定し、施策完遂のためのＫＰＩ及び活動項目を設定したうえで、ＰＤＣＡによる進捗管理を定期的に行ってまいります。Ⅰ.財務基盤の抜本的改善～経営資源の選択と集中 Ⅱ.製造基盤の抜本的強化～製造部門の収益センター化 Ⅲ.商品企画開発力の抜本的強化～商品企画開発部門の独立 Ⅳ.人材基盤の改善・強化の徹底～適正評価・適正処遇の徹底」
Revive2025について4基本方針、KPI・活動項目、PDCAによる定期進捗管理を明示した。年度中に売上高はほぼ計画どおり、販売費及び一般管理費は前年度比3.2％減・計画比9.2％減となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、これら『Revive2025』の取り組みに基づき、営業活動の強化による収益性の改善を図るとともに、原材料価格やエネルギーコストの高騰、急激な円安による輸入製品価格の上昇に伴うコストアップ分の販売価格への転嫁につきましては、前連結会計年度以前の受注案件における価格転嫁には課題を残しましたが、新規受注案件における価格転嫁は徐々に進捗するとともに、案件数、案件金額が増加したことによりほぼ当初の計画とおりの売上高を計上し、効率的な物流配送により物流経費の削減に努めるとともに人件費を含めた固定費の削減に取り組み販売費及び一般管理費は前年同四半期比5.4％減少し、当初計画比でも10％の減少となりました。」
Revive2025に基づく営業強化、価格転嫁、新規案件の増加、計画どおりの売上計上、物流費・固定費削減を継続した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、これら『Revive2025』の取り組みに基づき、営業活動の強化による収益性の改善を図るとともに、原材料価格やエネルギーコストの高騰、急激な円安による輸入製品価格の上昇に伴うコストアップ分の販売価格への転嫁につきましては、前連結会計年度以前の受注案件における価格転嫁には課題を残しましたが、新規受注案件における価格転嫁は徐々に進捗するとともに、案件数、案件金額が増加したことによりほぼ当初の計画とおりの売上高を計上し、効率的な物流配送により物流経費の削減に努めるとともに人件費を含めた固定費の削減に取り組み販売費及び一般管理費は前年同四半期比6.5％減少し、当初計画比でも10％の減少となりました。」
Revive2025の施策に基づき、新規案件の価格転嫁、案件数・金額の増加、売上高の計画達成、販売費及び一般管理費の削減が進んだと記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度より新中期経営計画『Revive2025』（2023 年11 月期～2025 年11 月期）（以下『Revive2025』という。）を策定し、業績の回復ならびに早期の復配への確実な見通しを立てるため、経営資源の選択と集中、資産の収益性の強化の観点より、稼働効率の低い資産の売却等を含めた経営資源の有効活用等、抜本的な企業経営構造の改革を視野に取り組んでいます。」
Revive2025を2023年11月期から2025年11月期までの新中期経営計画として継続し、業績回復・早期復配に向けた経営資源の選択と集中、資産収益性強化を掲げた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2023年11月期から2025年11月期までの3ヵ年を対象とする中期経営計画『Revive2025』（以下『Revive2025』という。）を策定し、業績の黒字の定着化を確実なものとし、当社が考えるValue(企業価値)を極大化することで、本来あるべきValue(企業価値)の回復・向上することを目標としております。」
Value2022からRevive2025へ中期経営計画を改称・更新し、2023年11月期から2025年11月期までの黒字定着化、企業価値の回復・向上を目標とした。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「2020年11月期より業績黒字の定着化を基礎とした「中期経営計画Value2022」（2020年11月期～2022年11月期）を策定し、全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行い、取り組みを行っております。」
Value2022の対象期間と、業績黒字の定着化を基礎とする全社・部門別活動項目を継続して掲げた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2020年11月期より業績黒字の定着化を基礎とした「中期経営計画Value2022」（2020年11月期～2022年11月期）を策定し、全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行い、取り組みを行っております。」
2020年11月期から2022年11月期までのValue2022と、業績黒字の定着化を基礎とする全社・部門別活動項目を継続した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2020年11月期より業績黒字の定着化を基礎とした「中期経営計画Value2022」（2020年11月期～2022年11月期）を策定し、全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行い、取り組みを行っております。」
2020年11月期から2022年11月期までのValue2022と、業績黒字の定着化を基礎とする全社・部門別活動項目を継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2020年11月期から2022年11月期までの3ヵ年を対象とする中期経営計画『Value2022』を策定し、業績黒字の定着化を基礎として、くろがねの考えるValue（価値）を最大化することを目指し、Ⅰ.生産性の抜本的改善 Ⅱ.顧客起点経営の徹底 Ⅲ.企業ブランドの回復 Ⅳ.人材育成の徹底についての全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行っております。」
2020年11月期から2022年11月期までのValue2022と、黒字定着化及び4重点項目を継続して掲げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より「中期経営計画Value2022」を策定し、業績黒字の定着化を基礎とし全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行い、取り組みを行っております。」
Value2022による業績黒字の定着化と、全社・各事業部門の活動項目設定を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より「中期経営計画Value2022」を策定し、業績黒字の定着化を基礎とし全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行い、取り組みを行っております。」
中期経営計画Value2022による業績黒字の定着化と、全社・各事業部門の活動項目設定を継続した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より「中期経営計画Value2022」を策定し、業績黒字の定着化を基礎とし全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行い、取り組みを行っております。」
Value2022による業績黒字の定着化と、全社・各事業部門の活動項目設定を継続して記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2020年11月期から2022年11月期までの3ヵ年を対象とする中期経営計画『Value2022』を策定し、業績黒字の定着化を基礎として、くろがねの考えるValue（価値）を最大化することを目指し、Ⅰ.生産性の抜本的改善 Ⅱ.顧客起点経営の徹底 Ⅲ.企業ブランドの回復 Ⅳ.人材育成の徹底についての全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行っております。」
2020年11月期から2022年11月期までのValue2022と、黒字定着化および4重点項目を継続して掲げた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題に重要な変更及び新たに生じた課題はありません。」
Value2022等に関連する事業上・財務上の対処すべき課題について、重要な変更や新たな課題はないとした。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新中期経営計画『Value2022』を策定し、業績黒字の定着化を基礎として、くろがねの考えるValue（価値）を最大化することを目指し、Ⅰ.生産性の抜本的改善 Ⅱ.顧客起点経営の徹底 Ⅲ.企業ブランドの回復 Ⅳ.人材育成の徹底についての全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行っております。」
2020年度から2022年度を対象とするValue2022の4重点項目と、各部門の活動項目設定を継続して記載した。 - FY2019初出有価証券報告書
「業績黒字の定着化を目指して2020年度から2022年度までの3年間を対象とする中期経営計画「Value2022」（各ステークホルダーに提供するValue（価値）を最大化することを目指し、①生産性の抜本的改善、②顧客起点経営の徹底、③企業ブランドの回復、④人材育成の徹底についての全社的な目標及び各事業部門における目標達成のための活動項目の設定を行っております）を策定し、この目標達成に向けて取り組んでまいります。」
2020年度から2022年度までの3年間を対象に、黒字の定着化とステークホルダーへの価値最大化を掲げ、生産性、顧客起点、ブランド回復、人材育成を重点項目とした。