重点顧客訪問・新規顧客開拓・営業活動量増加による顧客基盤強化
FY2020-Q1に初出。18回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「精力的な受注活動を行い設計・見積もり依頼案件は増加しております。」
特注什器を新たな収益の柱として受注活動を進め、設計・見積もり依頼案件の増加を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「新しい収益の柱として注力しております特注什器の受注・販売の拡大に向けた営業基盤の拡大にも取り組み、受注が拡大しております。」
特注什器を新たな収益の柱として位置付け、営業基盤の拡大と受注拡大を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「新しい収益の柱として注力しております特注什器の受注・販売の拡大に向けた営業基盤の拡大にも取り組み、受注が拡大しております。」
顧客基盤強化策として、特注什器を新たな収益の柱に位置付け、営業基盤の拡大と受注拡大を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「継続的に取り組んでおります営業基盤の強化においては、定期訪問・インサイトセールスによる営業活動の質・量の更なる向上・拡大を柱とし、当社顧客基盤の拡大・拡充への取り組みに加え、個々の営業活動の質的向上を図るために、営業管理の高度化・効率化の推進を図るとともに、顧客への訴求力の基盤となる商品企画開発力の抜本的な強化並びにブランド基盤の強化を図ってまいります。」
定期訪問・インサイトセールス、営業管理の高度化・効率化、商品企画開発力・ブランド基盤の強化を営業基盤施策として継続・拡張した。首都圏の新規引き合い・受注件数も計画範囲内で推移した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上面におきましては働き方改革に対するソリューションセールスの拡大により特に首都圏における新規の引き合い、受注件数が伸長したことに加え、物流施設向け等の特注品の受注が拡大しました。」
営業活動強化の結果、首都圏の新規引き合い・受注件数が伸長し、物流施設向け等の特注品の受注も拡大した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上面におきましては働き方改革に対するソリューションセールスの拡大により特に首都圏における新規の引き合い、受注件数が伸長したことに加え、物流施設向け等の特注品の受注が堅調に推移しました。」
営業活動強化の結果、首都圏で新規引き合い・受注件数が伸長し、物流施設向け特注品の受注も堅調に推移した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「次に『営業基盤の強化』として、営業管理の高度化・効率化を推進するとともに、確実に採算が取れる戦略・ターゲットを明確化するとともに、ナレッジビジネスの強化等による顧客への訴求力の強化に努めました。」
営業管理の高度化・効率化、採算を確保できる戦略・ターゲットの明確化、ナレッジビジネス強化を継続した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また『営業基盤の強化』として、営業管理の高度化・効率化を推進するとともに、確実に採算が取れる戦略・ターゲットを明確化するとともに、ナレッジビジネスの強化等による顧客への訴求力の強化に努めました。」
営業管理の高度化・効率化、採算確保を前提とした戦略・ターゲットの明確化、ナレッジビジネス強化を営業基盤強化策として具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「次に『営業基盤の強化』として、営業管理の高度化・効率化を推進するとともに、確実に採算が取れる戦略・ターゲットを明確化するとともに、ナレッジビジネスの強化等による顧客への訴求力の強化に努めました。」
営業管理の高度化・効率化、採算を確保できる戦略・ターゲットの明確化、ナレッジビジネス強化を顧客基盤強化策として具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「定期訪問・インサイトセールスによる営業活動の質・量の更なる拡大を柱とし、当社顧客基盤の拡大・拡充への取り組みに加え、個々の営業活動の質的向上を図るために、営業管理の高度化・効率化の推進を図るとともに、営業の基盤となる商品企画開発力の抜本的な強化を図ってまいります。」
従来の営業活動量・重点顧客訪問・新規顧客開拓に加え、インサイトセールス、営業管理の高度化・効率化を明示し、顧客基盤強化策を拡張した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これらの営業活動の強化により引き合い及び受注案件数は増加しましたが、」
営業活動の強化により引き合い・受注案件数が増加したとの認識を継続した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの営業活動の強化により引き合い及び受注案件は増加しましたが、」
営業活動の強化により引き合い・受注案件が増加した。顧客基盤拡大に向け、物流施設向け特注什器や業務用空調機器OEMへ対象を広げた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの営業活動の強化により引き合い及び受注案件は増加をする一方、家具関連事業では輸入品の供給網の混乱に伴う納品の遅延等により売上計上時期が当第２四半期以降にずれ込んだこと、また空調機のＯＥＭ生産の納品開始時期が主として当下半期以降となる等、当第１四半期連結累計期間においては前年同四半期と比較し大幅に減少する事となりました。」
営業活動の強化により引き合い・受注案件が増加した。物流関連向け特注什器や業務用空調機器OEMなど、顧客基盤拡大に向けた対象も具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、当社グループは、中期経営計画『Value2022』（2020 年11 月期～2022 年11 月期）に基づく営業活動の強化による顧客基盤の拡大・拡充を図り、家具関連事業においては新型コロナウイルス感染症を契機とした働き方改革に対するソリューションセールスを強化し、売上の減少に歯止めが掛かりました。」
Value2022に基づく営業活動強化、顧客基盤の拡大・拡充、働き方改革向けソリューションセールスを継続し、家具関連の売上減少に歯止めが掛かったと記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「全社的な取り組みとしましては、顧客の量・質を追及するための営業活動量の増加策の徹底管理による売上の拡大、重点顧客への定期訪問の実施等訪問頻度の向上、新規顧客の開拓に向けての営業情報の収集の強化、新規事業（新空調事業）の展開を含めたクロスセルの徹底による顧客基盤の強化に取り組んでおります。」
営業活動量の管理、重点顧客訪問、新規顧客開拓、新空調事業を含むクロスセルによる顧客基盤強化を継続した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「顧客の量・質を追及するための営業活動量の増加策の徹底管理による売上の拡大、重点顧客への定期訪問の実施等訪問頻度の向上、新規顧客の開拓に向けての営業情報の収集の強化、新規事業（新空調事業）の展開を含めたクロスセルの徹底による顧客基盤の強化に取り組んでおります。」
営業活動量の管理、重点顧客への定期訪問、新規顧客向け営業情報の収集、新空調事業を含むクロスセルを通じた顧客基盤強化を新たな全社施策として記載した。