グループ会社間のシナジー効果の最大化
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、2025年７月に島根ナカバヤシ株式会社をナカバヤシファクトリー株式会社へ改称し、兵庫工場および本社工場の吸収分割により製造部門の集約を完了しました。製販分離の実現により、生産拠点の一元管理を通じた原価低減を推進しております。」
2025年7月の商号変更と兵庫工場・本社工場の吸収分割により製造部門の集約を完了し、製販分離と生産拠点の一元管理によるグループシナジー・原価低減を進めた。 - 2026-03-13前進法定開示書類
「ナカバヤシ株式会社（以下「吸収分割会社」といいます。）及びナカバヤシファクトリー株式会社（以下「吸収分割承継会社」といいます。）は、2025 年 12 月 9 日付で締結した吸収分割契約に基づき、2026 年 2 月 1 日を効力発生日として、吸収分割会社の堺工場において営む事業の製造部門に関して有する権利義務の一部を吸収分割承継会社に承継させる吸収分割（以下「本吸収分割」といいます。）を行うことといたしました。」
堺工場の製造部門に関する権利義務の一部を完全子会社へ承継する吸収分割が、2026年2月1日付で効力発生したことを確認した。グループ内の製造機能再編を具体化する記載である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「特にＤＸ推進においては、各セグメントの既存事業にデジタルを融合させることで新たな受注につなげるなど、具体的なシナジー効果が現れ始めています。」
各セグメントの既存事業にデジタルを融合し、新規受注につながる具体的なグループ横断のシナジー効果が現れ始めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「グループ再編やシナジー創出については、前年当社に吸収合併をおこなった㈱ミヨシ、リーベックス㈱およびリーマン㈱のシナジー効果が現れております。」
ミヨシ、リーベックス、リーマンの吸収合併について、シナジー効果が実際に現れていると記載した。 - FY2025-H1吸収合併シナジー効果が業績に寄与有価証券報告書
「ＰＣ、スマホ・タブレット等のガジェット周辺用品および防犯防災用品は、2024年１月１日付で連結子会社である株式会社ミヨシおよびリーベックス株式会社を吸収合併したシナジー効果もあり順調に推移しました。」
ミヨシ・リーベックスの吸収合併後、ガジェット周辺用品および防犯防災用品がシナジー効果もあって順調に推移したと記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2024年１月１日付で当社の連結子会社である株式会社ミヨシおよびリーベックス株式会社を、更に2024年３月31日付でリーマン株式会社を吸収合併しました。製品ラインアップの見直しと開発スピードを加速し、新製品投入を図りシナジーを高めました。」
ミヨシ、リーベックス、リーマンの3社について吸収合併を完了し、営業・企画部門の統合、製品開発の加速、シナジー向上を進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き、製造部門の合理化、営業部門の効率化を推進しグループシナジーを高めて、人材不足、働き方改革など社会を取り巻くビジネス環境をトータルにサポートする『ＢＰＯ総合支援サービス』の展開に努めます。」
製造部門の合理化、営業部門の効率化、グループシナジーを通じたBPO総合支援サービスの展開方針を継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「引き続き、製造部門の合理化、営業部門の効率化を推進しグループシナジーを高めて、人材不足、働き方改革など社会を取り巻くビジネス環境をトータルにサポートする『ＢＰＯ総合支援サービス』の展開に努めます。」
製造部門の合理化、営業部門の効率化、グループシナジーによるBPO総合支援サービスの展開方針を継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き、製造部門の合理化、営業部門の効率化を推進しグループシナジーを高めて、人材不足、働き方改革など社会を取り巻くビジネス環境をトータルにサポートする『ＢＰＯ総合支援サービス』の展開に努めます。」
製造部門の合理化、営業部門の効率化、グループシナジーによるBPO総合支援サービスの展開方針を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、従来から連結子会社であった日本通信紙株式会社の株式を追加取得し完全子会社化いたしました。製造部門の合理化、営業部門の効率化を推進しグループシナジーを高めて、人材不足、働き方改革など社会を取り巻くビジネス環境をトータルにサポートする『ＢＰＯ総合支援サービス』の展開に努めました。」
日本通信紙の完全子会社化後、製造・営業の効率化とグループシナジーを通じたBPO総合支援サービスの展開を具体的に記載した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「日本通信紙を含む当社グループのシナジーを最大限に発揮し、人材不足、働き方改革など社会を取り巻くビジネス環境をトータルにサポートする『ＢＰＯ総合支援サービス』の展開を加速するため、日本通信紙を完全子会社化することが最善との判断をしたためであります。」
日本通信紙の完全子会社化を通じ、グループシナジーを活用した「BPO総合支援サービス」の展開加速を具体的な目的として示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第３次中期経営計画（2021年４月１日～2024年３月31日）「add+venture 70」（アドベンチャー70）を策定いたしました。ニューノーマルやＤＸによって従来のビジネスモデルやプロセスが大きく変わることから、企業価値を高める70の新しい目標を設定し計画達成のため、グループ全体として経営資源の最適配分、事業セグメント間やグループ会社間のシナジー創出などに取り組んでいます。」
グループ全体での経営資源の最適配分と、事業セグメント間・グループ会社間のシナジー創出を中期計画の実行手段として継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「それに伴いまして、従来から連結子会社であった国際チャート株式会社を2022年３月１日を効力発生日として株式交換を行い完全子会社化いたしました。生産体制の効率化、既存領域の強化、新製品の開発、人的資源の活用、意思決定の迅速化および上場維持コストの削減を通じて企業価値の向上を図って参ります。」
国際チャートの完全子会社化を実施し、生産体制効率化、既存領域強化、新製品開発、人材活用、意思決定迅速化などの統合効果を具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「既存事業における製品ラインアップ拡充と新規販路の開拓、グループ全体の提案力強化でシナジー創出を図り収益力の強化を目指すとともに、心の癒し・健康につながる新たな製品カテゴリーの開発により、「生命関連産業」の（3）生活・福祉分野の強化を図ります。」
サンレモンの子会社化に関連し、製品ラインアップ、新規販路、グループ全体の提案力を通じたシナジー創出を具体的に示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社、日本通信紙㈱及び国際チャート㈱の３社の資産を有効に使い繁閑の平準化も図っております。」
グループ会社間のシナジーについて、当社、日本通信紙、国際チャートの3社の資産を活用して繁閑を平準化する具体的な運用を記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは事業の多角化により多くの様々な顧客基盤を保持しており、グループ会社間のシナジーにより川上から川下まで一貫した生産、物流、販売のシステムが確立されています。」
グループ会社間のシナジーについて、生産・物流・販売を一貫させる仕組みが確立されているとの説明を追加した。兵庫ナカバヤシの吸収合併による生産効率化も進めた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これら諸施策を着実に実行するとともに、引き続き、グループ会社間のシナジー効果を生産面、販売面の両面において最大限発揮できるよう注力してまいります。」
グループ会社間のシナジーを生産面・販売面で最大化する方針を継続した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「企業結合を行った主な理由 当社グループとの協力体制を構築することにより、シナジー効果が期待できるためであります。」
カグクロによるビックスリーの子会社化について、グループとの協力体制構築とシナジー効果を取得理由として明示した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは市場環境の変化や顧客ニーズの多様性に対応しつつ、Ｍ＆Ａによりグループ会社が増加したことなどからグループ間の情報共有や意思決定のスピードアップを図るなど、経営の効率化、経営資源の最適配分に取り組んでおります。」
M&A後のグループ拡大を前提に、情報共有、意思決定の迅速化、経営効率化、経営資源の最適配分を継続した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは市場環境の変化や顧客ニーズの多様性に対応しつつ、Ｍ＆Ａによりグループ会社が増加したことなどからグループ間の情報共有や意思決定のスピードアップを図るなど、経営の効率化、経営資源の最適配分に取り組んでおります。」
M&A後のグループ拡大を受け、情報共有、意思決定の迅速化、経営資源の最適配分を通じたグループ運営を継続した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「なお、当社は平成29年12月に国際チャート株式会社（コード番号3956、JASDAQ）の普通株式を公開買付けにより発行済株式総数の51.33％を取得し、連結子会社といたしました。今後、印刷製本関連事業において生産設備の効率的運用並びに生産体制の最適化、効率化を図り、ラベル紙や検針紙等の共通事業分野でのシェア拡大、顧客基盤の増強、人的資源の交流、技術・ノウハウの共有を図ってまいります。」
国際チャートの連結子会社化を実施し、シナジー施策が買収検討段階から取得後の具体的な協力・効率化施策へ進んだ。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「対象者と当社グループが共に生産設備の効率的運用並びに生産体制の最適化、効率化を図り、共通事業分野でのシェア拡大、顧客基盤の増強、人的資源の交流、技術・ノウハウの共有化を図ることで、より大きなシナジー効果が期待でき、相互の企業価値の最大化を目指すことを目的としたものです。」
国際チャートとの公開買付けについて、生産設備・生産体制の効率化、シェア拡大、顧客基盤増強、人材交流、技術共有によるシナジーを具体的な目的として示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これら諸施策を着実に実行するとともに、引き続き、グループ会社間のシナジー効果を生産面、販売面の両面において最大限発揮できるよう注力してまいります。」
グループ会社間のシナジーを生産面・販売面の双方で最大化する方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「企業結合を行った主な理由は、シール印刷やステッカー印刷において当社グループとの協力体制を構築することにより、シナジー効果が期待できるためであります。」
八光社・ハチデンとの協力体制構築とシナジー効果への期待を、買収理由として明示。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ会社がそれぞれ特色を極めシナジー効果を最大限発揮できるよう注力し業績の向上に努めます。」
生産面・販売面の両面でグループ会社間のシナジーを発揮する方針を示している。