原材料・仕入商品の価格変動と為替変動
FY2017に初出。19回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「下期にファニチャー事業、ステーショナリー事業における原材料、物流費のコストアップ、ビジネスサプライ流通事業における調達コストアップのリスクが拡大しています。」
原材料価格変動リスクが、ファニチャー・ステーショナリーの原材料・物流費およびビジネスサプライ流通の調達コスト上昇として、下期に向けて拡大している。 - 2026-07-31悪化決算
「なお、中東情勢に伴う原材料及び物流費の上昇影響につきましては、一定のコスト増を現行の業績予想に織り込んでおります。」
中東情勢に伴う原材料・物流費上昇が業績予想に織り込まれるコスト増として具体化している。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、原材料価格の高騰影響を受けたものの、売価改定の浸透等の取り組みにより、前年同期比4.7％増の712億円、売上総利益率は、前年同期比0.7ポイント上昇の39.9％となりました。」
原材料価格高騰の影響が当中間期の売上総利益に実際に及んだ一方、売価改定の浸透等により影響を一部吸収している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、原材料価格の高騰影響を受けたものの、売価改定の浸透等の取り組みにより、前年同期比6.1％増の393億円、売上総利益率は、前年同期比0.9ポイント上昇の41.0％となりました。」
原材料価格の高騰影響が当四半期の売上総利益に実際に及んだことを記載している。一方、売価改定等により影響を一部吸収している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは需給動向や為替レートの変動に関しては、短期的には海外調達先との外貨建取引の一部について為替予約を行うとともに、中期的には原材料の現地調達比率の適正化や調達先の複数化などにより、需給動向や為替レートの変動リスクの低減に取り組んでおります。」
為替予約、現地調達比率の適正化、調達先の複数化による原材料価格・為替変動リスクの低減策を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本では、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けておりますが、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでおります。」
原材料価格高騰の影響が国内事業に継続している一方、事業リソース最適化による収益性改善を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けておりますが、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでおります。」
原材料価格高騰の影響が国内事業に継続している一方、収益性改善の取り組みも継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「日本では、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでいるものの、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けております。」
原材料価格高騰の影響が国内ステーショナリー事業の収益性に大きく現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「商品価格改定の浸透に取り組んだものの、鋼材を中心とした原材料価格の上昇がそれを上回ったことから、売上総利益は、前年同期比0.8％減の872億円、売上総利益率は、前年同期比0.6ポイント低下の38.8%となりました。」
原材料価格上昇が商品価格改定による吸収を上回り、粗利率低下として影響が継続して現れている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「商品価格改定の浸透に取り組んだものの、鋼材を中心とした原材料価格の上昇がそれを上回ったことから、売上総利益は、前年同期比1.1％減の612億円、売上総利益率は、前年同期比0.7ポイント低下の39.1%となりました。」
原材料価格上昇が商品価格改定による吸収を上回り、売上総利益率の低下として影響が実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「鋼材を中心した原材料価格高騰は続いているものの、商品価格改定の浸透等により、売上総利益は、前年同期比2.9％増の349億円、売上総利益率は、前年同期比0.2ポイント低下の40.4％となりました。」
原材料価格の高騰が継続し、商品価格改定による一部吸収がある中でも売上総利益率の低下として実績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「そこで、当社グループは、需給動向や、為替レートの変動については、短期的には海外調達先との外貨建取引の一部については為替予約を行うとともに、中期的には原材料の現地調達比率の適正化や調達先の複数化などにより、需給動向や為替レートの変動リスクの低減に取り組んでおります。」
原材料価格・為替変動リスクに対し、為替予約、現地調達比率の適正化、調達先の複数化という短期・中期の低減策を具体化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、ESG観点に対する社会的要請により、サプライチェーン上の人権状況のチェックや、環境への配慮について、より高度な対応が求められており、調達先に対応の不備があれば、原材料の調達停止による当社グループの経営成績及び財務状況への影響だけでなく、社会的評価が悪影響を受ける可能性もあります。」
原材料価格・為替変動リスクに加え、サプライチェーン上の人権・環境対応不備による調達停止や社会的評価への影響を新たに具体化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、増収により前年同期比1.2％増の1,139億円、売上総利益率は原材料価格の高騰や商品構成の変化により0.2ポイント減の35.6％となりました。」
原材料価格の高騰が通期の売上総利益率0.2ポイント低下として実際に現れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益は、増収により前年同期比2.3％増の877億円、売上総利益率は原材料価格の高騰や商品構成の変化により0.3ポイント減の36.1％となりました。」
原材料価格の高騰が売上総利益率の前年同期比0.3ポイント低下として現れ、前四半期の0.1ポイント低下から影響が拡大している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上総利益は、原材料価格の高騰や商品構成の変化により前年同期比0.1％減の613億円、売上総利益率は0.1ポイント減の36.6％となりました。」
原材料価格の高騰が売上総利益率の前年同期比0.1ポイント低下として継続的に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や商品構成の変化により売上総利益率は0.1ポイント減の37.4％となりました。」
原材料価格の高騰が全社の売上総利益率低下として実際に現れ、グローバルステーショナリードメインでは利益減少の要因としても記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これら原材料や仕入商品の価格は世界的な需給動向や為替変動により影響を受ける場合があり、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原紙、樹脂、鋼材等の価格変動と為替変動による影響リスクを継続して開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「これら原材料や仕入商品の価格は世界的な需給動向や為替変動により影響を受ける場合があり、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原紙、樹脂、鋼材等の原材料や仕入商品の価格が世界需給・為替変動の影響を受けるリスクを明示している。