定番品減退・競争激化・新製品開発遅れによるステーショナリー国内事業の減収
FY2017-Q2に初出。26回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
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- FY2025-H1対処有価証券報告書
「日本では、売価改定の浸透が進むほか、CampusブランドのリブランディングやECの拡大が進捗しております。」
国内ステーショナリー事業では、売価改定、Campusブランドのリブランディング、EC拡大が進み、従来の需要低迷・収益性悪化への対応が進捗している。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「日本では、売価改定の浸透や事業リソースの最適化等により収益性の改善が進むほか、ECの拡大が進捗しております。」
国内ステーショナリー事業について、売価改定と事業リソース最適化により収益性の改善が進み、EC拡大も進捗していると記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「日本では、売価改定の浸透や事業リソースの最適化等により収益性の改善が進むほか、ECの拡大が進捗しております。」
需要低迷や原材料価格高騰を受けていた国内ステーショナリー事業について、売価改定と事業リソース最適化により収益性が改善し、EC拡大も進捗している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「日本では、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けておりますが、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでおります。」
国内ステーショナリー事業では需要低迷・原材料価格高騰の影響が続く一方、事業リソース最適化による収益性改善を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「日本では、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けておりますが、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでおります。」
国内ステーショナリー事業では需要低迷・原材料価格高騰の影響が続く一方、事業リソース最適化による収益性改善を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けておりますが、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでおります。」
国内ステーショナリー事業では需要低迷・原材料価格高騰の影響が続く一方、事業リソース最適化による収益性改善を継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「日本では、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでいるものの、需要の低迷や原材料価格高騰の影響を大きく受けております。」
国内ステーショナリー事業では、収益性改善に取り組む一方、需要低迷と原材料価格高騰の影響が大きいと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「日本では、ＢtoＢ市場における需要低迷が続いておりますが、ＢtoＣ市場はノートや文具を中心とした付加価値の高い注力商品の販売強化へ取り組んでおります。依然として事業環境は厳しい状況が続いておりますが、事業リソースの最適化等を通じて収益性の改善に取り組んでおります。」
国内BtoB市場の需要低迷が続く一方、BtoC向け注力商品の販売強化と事業リソース最適化による収益性改善を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、前年同期比2.6％増の733億円となりました。営業利益は、前年同期比29.0％増の62億円となりました。依然として事業環境は厳しい状況が続いておりますが、国内事業における販管費支出効率化等による筋肉質化や海外事業の成長によって、営業利益はコロナ前の2019年を上回りました。」
国内外のステーショナリー事業は、需要低迷による減収・減益から回復し、2021年12月期は増収増益となり、営業利益が2019年を上回った。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、前年同期比2.9％増の552億円となりました。営業利益は、前年同期比30.8％増の50億円となりました。」
グローバルステーショナリードメインは前年同期比で増収・増益となり、従来の国内外の需要低迷による減収・減益からの回復傾向が続いている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、前年同期比3.6％増の382億円となりました。営業利益は、前年同期比45.6％増の38億円となりました。」
グローバルステーショナリードメインでは、前年同期の需要低迷による減収・減益から、当第2四半期累計期間は増収・増益となっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内・海外市場ともに新型コロナウイルス感染拡大影響による需要低迷により前年同期比12.6％減の715億円となりました。営業利益は、前年同期比20.1％減の48億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による国内・海外ステーショナリー需要の低迷が通期でも継続し、売上高12.6％減、営業利益20.1％減となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内・海外市場ともに新型コロナウイルス感染拡大影響による需要低迷により前年同期比14.1％減の537億円となりました。営業利益は、前年同期比19.4％減の38億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による国内・海外ステーショナリー需要の低迷が続き、売上高14.1％減、営業利益19.4％減として現れている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内・海外市場ともに新型コロナウイルス影響による需要低迷により前年同期比15.1％減の369億円となりました。営業利益は、前年同期比26.5％減の26億円となりました。」
新型コロナウイルス影響による需要低迷が国内・海外のステーショナリー事業に広がり、売上高15.1％減、営業利益26.5％減として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内・海外市場ともに新型コロナウイルス感染拡大影響による需要低迷により、前年同期比8.2％減の208億円となりました。営業利益は、前年同期比14.4％減の21億円となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大による需要低迷が国内・海外のステーショナリー事業の売上高8.2％減、営業利益14.4％減として実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内事業の需要低迷により前年同期比0.6％減の818億円となりました。営業利益は、減収による売上総利益の減少に加え、原材料価格の高騰及び商品構成の変化による売上総利益率の悪化により、前年同期比9.4％減の60億円となりました。」
国内ステーショナリー事業の需要低迷が通期の売上高0.6％減、営業利益9.4％減として現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内事業の需要低迷により前年同期比0.1％減の625億円となりました。営業利益は、減収による売上総利益の減少に加え、原材料価格の高騰及び商品構成の変化による売上総利益率の悪化により、前年同期比12.8％減の48億円となりました。」
国内ステーショナリー事業の需要低迷が続き、売上高は前年同期比0.1％減、営業利益は同12.8％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内事業の需要低迷により前年同期比2.0％減の435億円となりました。営業利益は、減収による売上総利益の減少に加え、原材料価格の高騰及び商品構成の変化による売上総利益率の悪化により、前年同期比20.7％減の35億円となりました。」
国内事業の需要低迷が売上高前年同期比2.0％減として現れ、原材料価格高騰・商品構成変化も加わって営業利益が同20.7％減となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、国内事業の需要低迷により前年同期比1.3％減の227億円となりました。営業利益は、原材料価格の高騰による売上総利益の減少及び商品構成の変化による売上総利益率の悪化により、前年同期比14.7％減の24億円となりました。」
ステーショナリー国内事業の需要低迷が続き、売上高が前年同期比1.3％減、営業利益が同14.7％減となった。新製品不振等に加え、原材料価格と商品構成の影響も記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上高は、海外事業が堅調に推移した一方、国内事業が需要の冷え込みと新商品の不振等の影響により減収となり、前年同期比1.9％減の960億円となりました。営業利益は、国内事業の減収に伴う売上総利益の減少等により、前年同期比11.1％減の66億円となりました。」
国内ステーショナリー事業の需要冷え込み・新商品の不振による減収・減益が通期でも発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、海外事業が堅調に推移した一方、国内事業が需要の冷え込みと新製品の不振等の影響により減収となり、前年同期比1.9％減の730億円となりました。営業利益は、国内事業の減収に伴う売上総利益の減少等により、前年同期比6.2％減の57億円となりました。」
国内ステーショナリー事業で需要の冷え込みと新製品の不振が減収・減益として継続して現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、海外事業が堅調に推移した一方、国内事業が需要の冷え込みと新製品の不振等の影響により減収となり、前年同期比1.5％減の518億円となりました。営業利益は、国内事業の減収に伴う売上総利益の減少等により、前年同期比2.4％減の47億円となりました。」
国内ステーショナリー事業で需要の冷え込みと新製品の不振が減収・減益として継続して現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、売上高は、海外事業が堅調に推移した一方、国内事業が定番品の減少、新製品の不振等の影響により減収となり、前年同期比4.7％減の269億円となりました。」
定番品の減少や新製品の不振によるステーショナリー国内事業の減収が継続して発生し、事業全体の売上高も前年同期比4.7％減となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高は、定番品の減退や他メーカーとの競争激化等の影響により、国内事業が減収となったものの、海外事業が各国において堅調に推移し増収となったことから、前年同期比0.8％増の978億円となりました。」
定番品の減退や競争激化によるステーショナリー国内事業の減収が通期でも発生した。一方、海外事業の増収により事業全体は増収となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、定番品の減退や他メーカーとの競争激化等の影響により、国内事業が減収となったものの、海外事業が堅調に推移し増収となったことから、前年同期比0.2％増の744億円となりました。」
定番品の減退や競争激化による国内事業の減収が継続して発生している。一方、海外事業の増収によりステーショナリー関連事業全体は前年同期比0.2％増となった。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「定番品の減退や他メーカーとの競争激化による販売減少等の影響に対し、開発の遅れ等により新製品の伸びが不足した影響で、国内事業が減収となったことから、前年同期比1.1％減の526億円となりました。」
定番品の減退、他メーカーとの競争激化、新製品開発の遅れが販売減少・国内事業の前年同期比1.1％減として実際に表れている。