ミロク（7983）・リスク悪化
猟銃事業の米ドル・ユーロ為替変動リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024関税・景気後退リスクを追加有価証券報告書
「政治情勢が大きく変化することによって米国または販売地域における銃規制が大幅に強化された場合や、当社製品に対する関税の増加や景気の後退などにより当社製品の市場が縮小した場合、新たな規制への対応による費用の増加や同グループからの受注数量が減少する可能性があります。」
従来の海外政治・経済情勢、為替、地政学リスクに加え、銃製品への関税増加や景気後退による市場縮小を新たな具体的リスクとして挙げている。 - FY2023地政学リスクを追加有価証券報告書
「さらに、ロシアによるウクライナ侵攻などの地政学的リスクが高まり、取引先や物流に影響を及ぼす事象が発生する場合などにおいても、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
猟銃事業の海外政治・経済情勢リスクに、ウクライナ侵攻等の地政学リスクと取引先・物流への影響が追加された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、経済情勢の変化によって為替の変動による急激な円高が起こった場合、または円高傾向が長期にわたる場合には、同グループとの価格交渉が必要となり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
急激または長期の円高がブローニンググループとの価格交渉を通じて業績等に影響するリスクを再掲している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「経済情勢の変化によって為替の変動による急激な円高が起こった場合、または円高傾向が長期にわたる場合には、同グループとの価格交渉が必要となり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
猟銃事業の為替リスクについて、直接的な為替差損ではなく、急激または長期の円高によるブローニンググループとの価格交渉を通じた影響として整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外市場を主とする猟銃事業では、円建て取引を行っておりますが、米国ドルやユーロの為替レートが急激に変動した場合は、受注数量、ひいては業績に影響を与える可能性があります。」
猟銃事業における米ドル・ユーロの為替変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外市場を主とする猟銃事業では、円建て取引を行っておりますが、米国ドルやユーロの為替レートが急激に変動した場合は、受注数量、ひいては業績に影響を与える可能性があります。」
猟銃事業について、米ドル・ユーロの急激な為替変動が受注数量や業績に影響する可能性を示している。