人財育成と教育による効率経営・業容拡大
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-07-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「社員からの紹介によるリファラル採用を2022年７月にスタート、累計で33名の採用につながっている（2025年12月時点）」
人的資本投資の具体策としてリファラル採用が累計33名の採用につながった。海外人材も2025年に21名を採用し、人材育成・採用施策を拡張している。 - FY2024前進有価証券報告書
「社員からの紹介によるリファーラル採用を2022年７月のスタート、25名の採用につながっている（2024年10月時点）」
人的資本投資の具体策としてリファーラル採用を継続し、2024年10月時点で25名の採用につなげた。年間教育訓練費も1人当たり84.85千円へ増加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「人的資本投資の一環としての賃上げや専門人財の採用に加えて、ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出を計画通りに実行したことにより、前年同期と比較して11億94百万円（6.0％）増の212億11百万円となりました。」
人的資本投資として賃上げ・専門人財採用を継続し、DX基盤強化等とともに計画通り実行している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「人的資本投資の一環としての賃上げや専門人材の採用に加えて」
人財育成・人的資本投資について、従来の中途人財採用に加え、賃上げと専門人材の採用を具体的に実施している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「なお、人材を「コスト消費の対象」ではなく「資本投資の対象」と捉え、人財への投資によって事業価値を高めてまいります。さらに、ダイバーシティに配慮した人財育成、ポストコロナ時代の働き方に合った人事制度を早期に導入するなどして、経営戦略の目標達成を人財戦略で後押ししていきます。」
人財育成・教育の方針を、人的資本投資、ダイバーシティ、人事制度改革と結び付ける人的資本経営として再整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出や中途人財の採用および業績連動型賞与の引当金計上等を計画通りに実行するとともに」
中途人財の採用を、DX基盤強化等と並ぶ将来の飛躍に向けた計画的な取り組みとして継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ＤＸ推進のためのＩＴ基盤強化等の将来の飛躍に向けた戦略的支出や中途人財の採用等を計画通りに実行するとともに」
人財採用を将来の飛躍に向けた戦略的支出の一環として計画通り実行している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「企業において最も重要な経営資源は「人財」であると考えます。激変する社会において、これからも継続して高い価値を提供していくためには、組織にイノベーションを起こし、事業を率先する多様な人財が必須となります。」
従来の人財育成・教育方針を、イノベーションと事業を率先する多様な人財を、育成ポイントを明確にして育てる方針へ具体化している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新製品開発や人財育成、業務システム改編などへの戦略的な投資を継続しております。」
人財育成を新製品開発や業務システム改編と並ぶ戦略投資の対象として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「効率経営の追求と更なる業容拡大のための人財育成と教育に努めます。」
効率経営と業容拡大の手段として、人財育成と教育を掲げている。