家庭用家具の個人消費低迷・買い控え
FY2016-Q3に初出。16回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載はFY2021-Q1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2021-Q1対処有価証券報告書
「テレワークや在宅勤務の普及に伴って前期から需要が急増したBtoC向け商品が引き続き好調に推移しました。」
個人消費や学習家具をめぐる従来の需要低迷リスクが残る一方、テレワーク・在宅勤務向けのBtoC商品は引き続き好調と説明している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「その結果、業績につきましては、売上高19億53百万円（前年同期比1.1％増）、営業利益88百万円（前年同期は２億88百万円の営業損失）となりました。」
個人消費低迷等の影響が残る一方、在宅勤務用チェアのラインアップ強化により、その他事業は増収となり、営業損失から営業利益へ転じた。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「パーソナル事業において、昨年から行ってきた販売チャネルの見直しや中国における仕入先の操業停止等による逸失利益の影響があったものの、４月以降は新型コロナウイルス感染症の拡大防止策の一環として全国的に在宅勤務やテレワークが増加していることを受けて、在宅勤務用チェアのラインアップを強化したことにより、コンシューマ向け大手通販サイトや自社運営のECサイトにおける販売台数が大幅に増加しました。」
販売チャネル見直しや仕入先操業停止の影響は残るものの、在宅勤務用チェアの品ぞろえ強化により販売台数が大幅に増加し、その他事業の営業損失は94百万円から24百万円へ縮小した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、販売チャネルの見直しによる学習机などの子ども向け家具の売上減少と、中国の仕入先の操業停止等で商品供給が一時的に滞ったことによる遺失利益の影響が大きく、減収減益となりました。」
子ども向け家具の販売チャネル見直しと中国仕入先の操業停止により、その他事業は売上高が前年同期比20.7％減、営業損失が8百万円から44百万円へ拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「パーソナル環境事業においてはライフスタイルの変化や少子化を要因とした競争環境激化の影響が続くなか、差別化を図るべく販売チャネルの一部見直し等ビジネスモデルの改革に継続して取り組みました。」
競争激化、ライフスタイル変化、少子化の影響は継続したが、営業損失は前年の3億16百万円から2億35百万円へ若干改善した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「その他事業につきましては、パーソナル環境事業においてはライフスタイルの変化や少子化を要因とした競争環境激化の影響が続くなか、差別化を図るべく販売チャネルの一部見直し等ビジネスモデルの改革に継続して取り組みました。」
販売チャネル見直しなどの改革を継続しているが、ライフスタイル変化、少子化、競争環境激化の影響が続き、売上高は前年同期比7.7％減、営業損失は2億88百万円へ拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、業績につきましては、売上高13億99百万円（前年同期比9.0％減）、営業損失94百万円（前年同期は41百万円の営業損失）となりました。」
パーソナル環境事業では競争環境の激化、ライフスタイル変化、少子化の影響が続き、売上高が減少し、営業損失も前年同期から拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「家庭用家具事業において、学習家具を中心に販売チャネルの一部見直し等ビジネスモデルの改革に着手しましたが、ライフスタイルの変化や少子化を要因とした競合環境の激化による売り上げ不振が続いていることなどにより、減収減益となりました。その結果、業績につきましては、売上高８億18百万円（前年同期比8.8％減）、営業損失８百万円（前年同期は40百万円の営業利益）となりました。」
学習家具では売上不振が続き、減収となったうえ、前年同期の営業利益から営業損失へ転じている。ライフスタイル変化・少子化・競争激化の影響が続いている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「その他事業につきましては、主力の家庭用家具事業において、ライフスタイルの変化や少子化を要因とした競合環境の激化による学習家具の売り上げ不振が続いていることなどにより、減収減益となりました。」
家庭用家具事業では学習家具の売上不振が通期でも継続し、その他事業は売上高27億82百万円、営業損失3億16百万円となった。営業損失は前年から47百万円拡大している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「この事業につきましては、ソフトウエア事業は順調に推移しましたが、家庭用家具事業は大型量販店をはじめとした競合他社との競争激化の他、ライフスタイルの変化や少子化の影響を受け低調に推移しました。業績につきましては、売上高15億38百万円（前年同期比5.3％増）、営業損失41百万円（前年同期は１億11百万円の営業損失）となりました。」
家庭用家具事業では競争激化、ライフスタイルの変化、少子化の影響が続いているが、その他事業の営業損失は前年同期の1億11百万円から41百万円へ縮小した。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「その他の事業につきましては、ソフトウエア事業などは順調に推移しておりますが、主力の学習家具事業は、やや個人消費が伸び悩む中、ライフスタイルの変化や少子化の影響を受けました。」
個人消費の伸び悩み、ライフスタイルの変化、少子化の影響は継続しているが、その他事業全体では営業利益が前年同期の3百万円から40百万円へ改善した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「この事業につきましては、主力の家庭用家具事業において、ライフスタイルの変化や個人消費の伸び悩みから、学習家具の買い控えがみられた結果、減収減益となりました。」
学習家具の買い控えと個人消費の伸び悩みが継続し、売上高は前年同期比6.5％減、営業損失は1億81百万円と前年同期の1億6百万円から拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「この事業につきましては、主力の学習家具事業がライフスタイルの変化や個人消費の伸び悩みの影響を受けたことで減収となりました。業績につきましては、売上高14億61百万円（前年同期比4.3％減）、営業損失１億11百万円（前年同期は88百万円の営業損失）となりました。」
学習家具事業で個人消費の伸び悩み等の影響が継続し、売上高が減少し、営業損失も前年同期より拡大した。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「この事業につきましては、主力の学習家具事業ではライフスタイルの変化や個人消費の伸び悩みの影響を受けました。業績につきましては、売上高９億10百万円（前年同期比5.3％減）、営業利益３百万円（前年同期比84.6％減）となりました。」
学習家具事業で個人消費の伸び悩み等の影響が続き、その他事業の売上高と営業利益が前年同期を下回った。 - FY2016悪化有価証券報告書
「家庭用家具分野において学習家具への個人消費が低迷し減益となりました。」
学習家具への個人消費低迷が通期でも続き、その他事業の営業損失は前年の93百万円から182百万円へ拡大した。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「その他の事業では、ソフトウェア開発事業は堅調に推移いたしましたが、家庭用家具事業においては学習家具への個人消費が低迷し、買い控えがみられた結果、増収減益となりました。業績につきましては、売上高22億15百万円（前年同期比7.9％増）、営業損失１億６百万円（前年同期は80百万円の営業損失）となりました。」
学習家具に対する個人消費の低迷と買い控えが実際に生じ、その他事業は増収ながら営業損失が前年の80百万円から106百万円へ拡大した。