ESG経営の実践とマテリアリティを通じた社会課題解決
FY2021に初出。7回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-07-22。
イトーキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- 2026-07-22前進その他開示
「今後もイトーキは、企業や地域で生まれる未利用資源の可能性に着目し、素材開発・デザイン・空間提案を融合させることで、サステナビリティを“体験できる”家具や空間づくりを推進していきます。」
サステナビリティを素材開発、デザイン、空間提案を通じて体験可能な家具・空間として実装する取り組みが具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「2024年度より開始した2024～2026年の３ヶ年中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」では、重点戦略「７Flags」及びESG戦略を計画の中心に据え、そのうちESG戦略は事業戦略の基盤として掲げています。」
ESG戦略を中期経営計画の中心・事業戦略の基盤とする位置づけを再確認している。 - 2026-03-02再掲株主総会
「引き続き重点戦略「７Flags」に基づき、ワークプレイス事業では高付加価値提案の更なる強化を、設備機器・パブリック事業では研究施設・物流施設を中心とした商品・サービスの拡充を進め、各施策の深化を図ってまいります。」
7FlagsとESG戦略を一体で推進し、最終年度に施策を深化させる方向を示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年には、中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」の策定に合わせ、マテリアリティの位置づけを３か年の中期経営計画より先を見据えるものとして明確化するとともに、重点テーマを６つに絞り込みました。」
マテリアリティを3か年計画の期間を超える視野で位置づけ直し、重点テーマを6つに絞り込んだ。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2024年度より開始する新中期経営計画「RISE TO GROWTH 2026」では重点戦略「７Flags」及びESG戦略を計画の中心に据え、そのうちESG戦略は事業戦略の基盤として掲げられています。」
ESG経営を前中期計画の重点方針から、新中期経営計画の中心かつ事業戦略の基盤として位置づけ直した。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの重要課題の解決にあたって関連性の強い主管部門を定め、それぞれに年度単位および将来目標（2030年）を設定しています。」
ESG経営・マテリアリティについて、主管部門、年度目標、2030年の将来目標を設定し、達成状況を社外公表する管理体制へ具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「中期経営計画の中で「ESG経営の実践」を掲げる当社グループでは、マテリアリティ（重要課題）を中心に環境・社会・ガバナンスへの取り組みを継続的に強化しながら、本業であるポストコロナの「働く環境」づくりを通じて社会課題の解決を図ってまいります。」
ESG経営を中期経営計画の重点方針として掲げ、2018年の国連グローバル・コンパクト署名、2019年のSDGs宣言を踏まえ、本業による社会課題解決と利益獲得の両立を明示している。