家庭用家具事業の販売チャネル見直し・ビジネスモデル改革
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2025前進有価証券報告書
「家庭用家具部門におきましては、デスク・収納・天板色を自由に選べ、ライフステージに応じた買い足しと使い回しが可能な、組み合わせ学習家具シリーズ「Cretta（クレッタ）を発売しました。」
家庭用家具事業の改革について、組み合わせ型学習家具Crettaを発売し、ライフステージに応じた買い足し・使い回しを提案した。 - FY2022前進有価証券報告書
「家庭用家具分野におきましては、暮らしに寄り添い日々の生活をアップデートするコンセプト「ITOKI HOME」のブランドを立上げました。」
家庭用家具事業の改革を、ITOKI HOMEブランドの立ち上げ、「MINOTO」や「AKEL」の発売による新たな家庭内ワーク・学習・生活提案へ進展させた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「在宅勤務やテレワークの全国的な普及に伴う在宅勤務用家具などコンシューマー向け製品の販売促進を強化しました。」
家庭用家具・パーソナル環境事業の改革に関連し、在宅勤務用家具等のコンシューマー向け製品の販売促進を継続・強化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「在宅勤務やテレワークの全国的な普及に伴う在宅勤務用家具などコンシューマー向け製品の販売促進を強化しました。」
家庭用家具・パーソナル環境事業の改革に関連し、在宅勤務用家具などコンシューマー向け製品の販売促進を継続・強化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「その他事業につきましては、パーソナル事業において、昨年から行ってきた販売チャネルの見直しや中国における仕入先の操業停止等による逸失利益の影響があったものの、第２四半期以降は新型コロナウイルス感染症の拡大防止策の一環として全国的に在宅勤務やテレワークが増加していることを受けて、在宅勤務用チェアのラインアップを強化したことにより、コンシューマ向け大手通販サイトや自社運営のECサイトにおける販売台数が大幅に増加しました。」
販売チャネル見直しを含むビジネスモデル改革と、在宅勤務用チェアの品ぞろえ強化・通販およびEC販売を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「在宅勤務用チェアのラインアップを強化したことにより、コンシューマ向け大手通販サイトや自社運営のECサイトにおける販売台数が大幅に増加しました。」
家庭用家具・パーソナル環境事業で在宅勤務用チェアの品ぞろえを強化し、大手通販サイトと自社ECで販売台数が大幅に増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、2019年７月の発売以来、好評価を得ているX FOCUS CHAIRの新ラインとして、張地にPVCレザーを採用した新商品「X FOCUS CHAIR a」の販売を開始しました。」
家庭用家具・パーソナル環境事業のビジネスモデル改革に関連し、在宅向け商品としてX FOCUS CHAIRの新ラインを販売開始した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、働き方改革の推進で増加している在宅ワークに対応するタスクチェアやデスクをリリースするなど、新たな顧客獲得と販路の拡大に取り組んだことにより、減収となったものの、営業損失の計上額は若干改善しました。」
在宅ワーク対応のタスクチェア・デスクを投入し、改革の対象商品と販路を拡大した。その他事業の営業損失は3億16百万円から2億35百万円へ改善した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「鎌倉リビングラボにおいて共同開発したテレワーク用家具「ONOFF」「UBIQ」、ゲーミングチェアの優れた特徴を生かした高機能タスクチェア「X FOCUS CHAIR」などのオンライン販売を開始するなどビジネスモデルの改革を進めています。」
家庭用家具・パーソナル環境事業で、テレワーク用家具や高機能タスクチェアのオンライン販売を開始し、改革の対象商品・販路を拡大している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「通販サイトのリニューアルをおこない、４月にはイトーキ初のオリジナルランドセル「QNORQ(クノーク)」、５月には在宅ワーク用チェア「SALIDA（サリダ）YL9」を発売するなど、着実にビジネスモデルの改革を進めています。」
家庭用家具・パーソナル環境事業について、通販サイトを刷新し、4月にオリジナルランドセル、5月に在宅ワーク用チェアを発売するなど、ビジネスモデル改革を具体化している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「学習家具を中心に販売チャネルの一部見直し等ビジネスモデルの改革に着手しました」
家庭用家具事業の売上不振への対応として、学習家具を中心に販売チャネルの一部見直しなど、ビジネスモデル改革に着手したと初めて記載している。