売上原価率の低減と業務効率化による収益性改善
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格や物流コストの高騰が続く中、原価率の上昇を一定程度見込んでおりましたが、稼働率の改善等によりその上昇が抑えられ、それぞれ期初計画を上回る営業利益4億7百万円(同7.7%減)、経常利益4億円(同5.9%減)、親会社株主に帰属する中間純利益2億47百万円(同15.8%減)となりました。」
原材料・物流コスト高の中、稼働率改善等により原価率上昇を抑え、営業利益等は前年同期を下回ったものの期初計画を上回った。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、増収に加え、原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で業務効率化、製造技術の改善による原価率低減に取り組んだ結果、営業利益12億71百万円(同25.9%増)、経常利益12億20百万円(同21.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益8億85百万円(同22.6%増)となり、各利益とも過去最高額を更新しました。」
増収に加え、業務効率化と製造技術改善による原価率低減に取り組み、営業利益等が過去最高額を更新した。 - 2026-03-03前進株主総会
「増収に加え、原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で業務効率化、製造技術の改善による原価率低減に取り組んだ結果、営業利益12億71百万円(同25.9%増)、経常利益12億20百万円(同21.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益8億85百万円(同22.6%増)となり、各利益とも過去最高額を更新しました。」
業務効率化・製造技術改善による原価率低減と、各利益の過去最高額更新が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「こうした中、当中間連結会計期間において、マスク関連事業は医療向けが前年を下回ったもののトータルとしては順調に推移し、環境関連事業も着実に売上を伸ばし、事業全体の実績としては売上高50億90百万円(前年同期比6.2%増)、営業利益4億41百万円(同29.1%増)、経常利益4億25百万円(同18.7%増)、親会社株主に帰属する中間純利益2億93百万円(同23.1%増)となり前年実績を上回りました。」
当中間期は営業利益が4億41百万円、前年同期比29.1%増となり、売上高・経常利益・中間純利益も前年同期を上回った。収益性改善に関する測定可能な実績が更新されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で業務効率化、製造技術の改善による原価率低減に取り組んだ結果、営業利益10億9百万円(同0.2%増)、経常利益10億2百万円(同2.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益7億22百万円(同3.0%増)となりました。」
原材料価格・物流コストの上昇に対し、業務効率化と製造技術改善による原価率低減を進め、営業利益は前年度比0.2%増となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「こうした中、当中間連結会計期間の業績は、産業向けマスクは第1四半期に続き順調に売上を伸ばしましたが、期初計画に織り込み済みであった感染対策用マスク需要減と自衛隊装備品防護マスクの納入時期変更の影響により、売上高47億93百万円(前年同期比8.5%減)、営業利益3億42百万円(同39.5%減)、経常利益3億58百万円(同35.5%減)、親会社株主に帰属する中間純利益2億38百万円(同40.0%減)に留まりました。」
産業向けマスクの増収があった一方、感染対策用マスクの需要減と防護マスクの納入時期変更により、売上高・営業利益等が前年同期を下回った。営業利益は前年同期比39.5%減となり、収益性改善の進展に逆行する結果が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「そうした中、当第1四半期の業績は、産業向けマスクが順調に売上を伸ばした一方で、期初計画に織り込み済みではありますが、コロナ禍収束に伴う感染対策用マスクの需要減と自衛隊装備品防護マスクの納入時期の変更の影響により、売上高は24億26百万円(前年同四半期比18.5%減)、営業利益2億19百万円(同50.9%減)、経常利益2億50百万円(同44.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益1億56百万円(同50.9%減)となりました。」
感染対策用マスクの需要減と防護マスクの納入時期変更により、売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を下回り、収益性改善の進展に逆行する結果となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で経費節減や製造技術の改善による原価率の低減に取り組みましたが、コストアップを完全にカバーするには至らず売上原価率は54.3%となり、前連結会計年度の売上原価率52.9%に比べ1.4ポイント上昇しました。」
経費節減や製造技術改善に取り組んだものの、コストアップを吸収できず、売上原価率が52.9%から54.3%へ上昇した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、原材料価格や物流コスト等の上昇に対して全社を挙げた経費節減と生産性の向上に注力し、6月からは製品価格の一部改定を実施しましたが、コストアップによる減益分をカバーできず、営業利益6億31百万円(同14.7%減)、経常利益6億10百万円(同16.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億44百万円(同14.9%減)という結果に留まりました。」
経費節減、生産性向上、6月からの一部製品価格改定を実施したものの、コストアップを吸収できず、営業利益等が前年同期を下回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益については、増収及び高稼働率による生産性向上により、営業利益5億65百万円(同10.4%増)、経常利益5億55百万円(同9.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益3億98百万円(同11.8%増)の増益となりました。」
増収と高稼働率による生産性向上を要因として、営業利益は前年同期比10.4%増の5億65百万円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益については、増収及び稼働率が向上したことを主因に、営業利益4億47百万円(同38.4%増)、経常利益4億49百万円(同34.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益3億19百万円(同40.3%増)となり、前年同四半期実績を上回る結果となりました。」
増収と稼働率向上を主因として、営業利益447百万円、前年同期比38.4%増となり、売上高・利益とも前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「稼働率の向上とともに生産技術の改善による原価率の低減に注力し、全社を挙げた経費圧縮に努めた結果、営業利益11億84百万円(前連結会計年度は9億45百万円)、経常利益11億60百万円(前連結会計年度は9億22百万円)となり、期初計画、前連結会計年度実績を上回りました。」
稼働率向上、生産技術改善、経費圧縮により営業利益が11億84百万円となり、前年度実績と期初計画を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・資材の高騰に伴う生産コストの上昇が続く中、増収による稼働率の向上に加え、全社をあげたコスト削減に努めた結果、計画を上回る営業利益7億40百万円(前年同四半期は6億79百万円)、経常利益7億30百万円(前年同四半期は6億77百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益5億22百万円(前年同四半期は6億73百万円)となりました。」
生産コスト上昇が続く中、稼働率向上と全社的なコスト削減により、営業利益は前年同四半期の6億79百万円から7億40百万円へ増加し、計画も上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・資機材のコストアップを余儀なくされた一方で、増収による稼働率の上昇及び全社をあげての原価率低減と経費圧縮に努めた結果、期初計画を大幅に上回る営業利益5億12百万円(前年同四半期は5億87百万円)、経常利益5億7百万円(前年同四半期は5億88百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益3億55百万円(前年同四半期は6億6百万円)となりました。なお、前年はマスク新製造設備に対する政府補助金2億60百万円を特別利益として計上しております。」
原材料・資機材のコストアップがある中、稼働率上昇、原価率低減、経費圧縮に取り組み、利益は期初計画を大幅に上回った。前年同期比では減益だが、前年の政府補助金計上の影響も説明している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「利益についても期初計画を上回りましたが、減収及び原材料・資機材のコスト高などに伴う製造原価の上昇により、営業利益3億23百万円(前年同四半期は5億58百万円)、経常利益3億32百万円(前年同四半期は5億65百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益2億27百万円(前年同四半期は5億85百万円)となりました。」
期初計画は上回ったものの、減収と原材料・資機材のコスト高による製造原価上昇により、営業利益等が前年同四半期を下回った。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格の値上がりを主因とする原価率の上昇の影響によって、前連結会計年度比5.6%増の55億56百万円、売上原価率は54.5%となり、前連結会計年度の売上原価率51.8%に比べ2.7ポイント上昇しました。」
原材料価格の値上がりにより売上原価率が51.8%から54.5%へ上昇し、収益性改善の進展に逆行する結果となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の値上がり等による原価率の上昇により、前年同四半期実績を下回る営業利益6億79百万円(同18.5%減)、経常利益6億77百万円(同16.1%減)となりました。」
原材料価格の値上がり等による原価率上昇を主因として、営業利益・経常利益が前年同期を下回り、収益性改善の進展に逆行する結果が記載されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、営業利益5億87百万円(同7.9%減)、経常利益5億88百万円(同7.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益6億6百万円(同24.0%増)となり、営業利益、経常利益は前年同四半期実績までには至りませんでした。これは、原材料価格の値上がり等による売上原価率の上昇が主な要因であります。なお期初計画に対しては、増収に加え感染対策を強化した業務効率化の推進により経費削減効果が大きく顕れ、いずれの利益も上回る結果となりました。」
原材料価格上昇により営業利益・経常利益は前年同期を下回った一方、感染対策を強化した業務効率化による経費削減効果が現れ、期初計画に対してはいずれの利益も上回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は32億23百万円(前年同四半期比24.1%増)、営業利益5億58百万円(同60.8%増)、経常利益5億65百万円(同60.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益5億85百万円(同130.1%増)となり、売上高、利益ともに、前年同四半期実績を上回りました。」
第1四半期の売上高・利益が前年同四半期実績を上回り、営業利益は前年同期比60.8%増となった。収益性改善に関する数値実績が更新されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「これは、主に感染対策用マスクのフル稼働の継続に取り組んだ結果、前連結会計年度の売上原価率53.0%に比べ1.2ポイント改善しております。」
感染対策用マスクのフル稼働を継続した結果、売上原価率が53.0%から51.8%へ1.2ポイント改善した。売上高販管費率も40.4%から37.0%へ低下し、売上高営業利益率は6.6%から11.2%へ上昇している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は73億88百万円(前年同四半期比22.6%増)、営業利益8億33百万円(同155.4%増)、経常利益8億7百万円(同160.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益5億96百万円(同168.5%増)となり、全体としては売上高、利益ともに、期初計画、前年同四半期実績を上回りました。」
第3四半期累計で売上高・利益が期初計画と前年同四半期実績を上回り、営業利益は前年同四半期比155.4%増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「その結果、売上高は51億55百万円(前年同四半期比29.3%増)、営業利益6億37百万円(同250.8%増)、経常利益6億33百万円(同254.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益4億89百万円(同311.8%増)となり、全体としては売上高、利益ともに、期初計画、前年度実績を上回りました。」
第2四半期累計で売上高・利益が期初計画と前年度実績を上回り、営業利益は前年同四半期比250.8%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は25億98百万円(前年同四半期比23.1%増)、営業利益3億47百万円(同168.8%増)、経常利益3億53百万円(同137.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益2億54百万円(同159.1%増)となり、売上高、利益ともに、期初計画、前年度実績を上回りました。」
第1四半期の営業利益は3億47百万円、前年同期比168.8%増となり、売上高・利益ともに期初計画と前年度実績を上回った。収益性改善に関する測定可能な前進が示されている。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度比2.7%増の45億62百万円となり、売上原価率は53.0%となりました。これは、製造経費の圧縮等に取り組んだ結果であり、前連結会計年度の売上原価率53.3%に比べ0.3ポイント減少しております。前連結会計年度の売上高営業利益率5.6%に比べ1.0ポイント増加しております。」
製造経費の圧縮等により売上原価率が53.3%から53.0%へ低下し、売上高営業利益率も5.6%から6.6%へ上昇した。収益性改善について具体的な数値進展が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、昨年秋より運用を開始した先進技術センターに関わる経費増により、営業利益3億26百万円(同13.2%減)、経常利益3億10百万円(同12.3%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益2億22百万円(同27.3%減)となりました。」
先進技術センターの運用経費増により利益が前年同期を下回った状況を継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益につきましては、材料等の値上げによる原価アップや9月に竣工した先進技術センターに関わる費用計上も加わり、営業利益4億66百万円(同35.7%減)、経常利益4億20百万円(同36.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益3億58百万円(同27.1%減)となりましたが、全社を挙げた調達の最適化、生産の効率化、その他業務全般の合理化に取り組んだ結果、それぞれ期初計画を上回る額を確保いたしました。」
コスト上昇や先進技術センター費用で利益は前期を下回ったが、調達・生産・業務の合理化を継続し、各利益は期初計画を上回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や輸送費が上昇する中、調達の最適化、生産の効率化、その他業務全般の合理化に注力した結果、営業利益7億25百万円(同14.4%増)、経常利益6億62百万円(同19.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益4億92百万円(同26.9%増)となり、各利益ともに前連結会計年度実績を上回りました。」
原材料費・輸送費の上昇に対し、調達最適化、生産効率化、業務全般の合理化を進め、営業利益などが前期を上回った。 - FY2016前進有価証券報告書
「利益については、海外生産子会社の本格稼働及び全社を挙げた業務効率化なども寄与し、営業利益6億34百万円(同20.5%増)、経常利益5億54百万円(同23.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益3億88百万円(同63.3%増)となりました。」
海外生産子会社の本格稼働と全社的な業務効率化が利益増に寄与したとされ、営業利益等の具体的な改善実績が記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「オープンクリーンシステム「KOACH」の成約件数の増加、マスク全般の販売増などによる売上原価率の低減や業務の効率化を推進したことによって」
KOACH成約増、マスク販売増、売上原価率低減、業務効率化を利益改善の要因として説明している。