原材料費・輸送費上昇による収益圧迫
FY2017に初出。24回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
興研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。102社中64社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格や物流コストの高騰が続く中、原価率の上昇を一定程度見込んでおりましたが、稼働率の改善等によりその上昇が抑えられ、それぞれ期初計画を上回る営業利益４億７百万円（同7.7％減）、経常利益４億円（同5.9％減）、親会社株主に帰属する中間純利益２億47百万円（同15.8％減）となりました。尚、当中間期より、一部主要製品の価格改定を行っております。」
原材料・物流コストの高騰は続いているが、稼働率改善等による原価率上昇の抑制と一部主要製品の価格改定を実施し、コスト圧力への対応を進めている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で経費節減や製造技術の改善による原価率の低減に取り組んだ結果、売上原価率は54.6％となり、前連結会計年度の売上原価率54.3％と比べ、0.3ポイント上昇しました。」
経費節減と製造技術改善に取り組んだものの、売上原価率は54.3％から54.6％へ0.3ポイント上昇し、コスト圧力が残った。 - 2026-03-03対処株主総会
「その影響を最小限に抑えるため、生産技術の向上による生産効率の改善並びに業務合理化によるコスト対策を継続的に行っております。」
原材料・物流コスト上昇リスクは継続しているが、生産効率改善と業務合理化による対応の継続が示されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「売上原価は、前連結会計年度比1.6％増の58億40百万円となりました。原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で経費節減や製造技術の改善による原価率の低減に取り組んだ結果、売上原価率は54.3％となり、前連結会計年度と比べ、横ばいとなりました。」
原材料価格・物流コストの上昇は継続したが、経費節減と製造技術改善により売上原価率は54.3％で前年度から横ばいとなり、悪化の進行は抑えられた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料価格や物流コスト等の上昇に対してグループ全体で経費節減や製造技術の改善による原価率の低減に取り組みましたが、コストアップを完全にカバーするには至らず」
原材料価格・物流コスト上昇に対する経費節減・製造技術改善を実施したものの、コストアップを完全には吸収できず、収益圧迫が継続した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、原材料価格や物流コスト等の上昇に対して全社を挙げた経費節減と生産性の向上に注力し、６月からは製品価格の一部改定を実施しましたが、コストアップによる減益分をカバーできず、営業利益６億31百万円（同14.7％減）」
原材料価格・物流コストの上昇に対し、経費節減、生産性向上、６月からの一部製品価格改定を実施したが、コストアップによる減益分を吸収できず、営業利益が前年同期比14.7％減となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「なお、原材料価格や物流コストの高騰等に対応せざるを得ず、６月１日から一部製品について価格改定を実施いたしました。」
原材料価格・物流コストの高騰が続く中、一部製品について６月１日から価格改定を実施し、コスト圧力への対応を進めている。 - FY2022対処有価証券報告書
「稼働率の向上とともに生産技術の改善による原価率の低減に注力し、全社を挙げた経費圧縮に努めた結果、売上原価率は52.9％（前連結会計年度は54.5％）となりました。」
コスト上昇要因が存在する中、稼働率向上、生産技術改善、経費圧縮により売上原価率が54.5％から52.9％へ低下した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料・資材の高騰に伴う生産コストの上昇が続く中」
原材料・資材の高騰と生産コスト上昇が続いており、収益を圧迫するコスト要因が継続している。一方、稼働率向上とコスト削減による対応も同時に記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料・資機材のコストアップを余儀なくされた一方で、増収による稼働率の上昇及び全社をあげての原価率低減と経費圧縮に努めた結果、期初計画を大幅に上回る営業利益５億12百万円（前年同四半期は５億87百万円）となりました。」
原材料・資機材のコストアップが継続し、前年同四半期比の営業利益減少要因となっている。原価率低減や経費圧縮による対応も同時に記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減収及び原材料・資機材のコスト高などに伴う製造原価の上昇により、営業利益３億23百万円（前年同四半期は５億58百万円）となりました。」
原材料・資機材のコスト高が製造原価の上昇を通じて営業利益の前年同期比減少要因となり、コスト圧力が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「売上原価率は54.5％となり、前連結会計年度の売上原価率51.8％に比べ2.7ポイント上昇しました。」
原材料価格の値上がりによる原価率上昇が通期の営業利益減少に結びつき、コスト圧力が継続・拡大している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の値上がり等による原価率の上昇により、前年同四半期実績を下回る営業利益６億79百万円（同18.5％減）、経常利益６億77百万円（同16.1％減）となりました。」
原材料価格の値上がり等による原価率上昇が実際に営業利益・経常利益の減少要因となり、コスト圧力が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「これは、原材料価格の値上がり等による売上原価率の上昇が主な要因であります。」
原材料価格の値上がり等が売上原価率の上昇を通じて営業利益・経常利益の前年同期比減少を招いており、コスト圧力が実際の業績要因として現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「前連結会計年度の売上高営業利益率6.6％に比べ4.6ポイント上昇しております。」
フル稼働の継続や費用管理の結果、売上原価率は51.8％、売上高販管費率は37.0％となり、コスト圧力への対応結果が数値で示されている。 - FY2019対処有価証券報告書
「これは、製造経費の圧縮等に取り組んだ結果であり、前連結会計年度の売上原価率53.3％に比べ0.3ポイント減少しております。また、先進技術センターに関わる費用の増加見込みに対して、全社を挙げた販売費及び一般管理費の圧縮に努めた結果、前連結会計年度の売上高販管費率41.0％に比べ0.6ポイント減少しております。」
製造経費と販売費及び一般管理費の圧縮により、売上原価率・売上高販管費率が前年度より低下し、コスト圧力への対応結果が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、昨年秋より運用を開始した先進技術センターに関わる経費増により、営業利益３億26百万円（同13.2％減）、経常利益３億10百万円（同12.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億22百万円（同27.3％減）となりました。」
先進技術センターの運用経費増が利益を押し下げるコスト要因として、前四半期に続いて記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、昨年秋より運用を開始した先進技術センターに関わる経費増により、営業利益１億81百万円（同31.0％減）、経常利益１億78百万円（同25.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億18百万円（同43.2％減）となりました。」
先進技術センターの運用開始に伴う経費増が利益を押し下げる状況を、前四半期に続いて記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、昨年秋より運用を開始した先進技術センターに関わる経費増により、営業利益１億29百万円（同46.2％減）、経常利益１億48百万円（同37.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益98百万円（同55.0％減）となりました。」
先進技術センターの運用開始に伴う経費増が利益を押し下げる状況を継続して記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「利益につきましては、材料等の値上げによる原価アップや９月に竣工した先進技術センターに関わる費用計上も加わり、営業利益４億66百万円（同35.7％減）となりました。」
材料等の値上げによる原価アップが実際の利益減少要因として現れ、コスト圧力が拡大している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「米国の通商政策の先行き不透明感、原油価格や人件費の上昇に伴うコストの増加懸念を背景に、景気の先行きは順調な回復見通しに陰りが見え始めているという意見も出ております。」
従来の原材料費・輸送費上昇に加え、原油価格・人件費上昇によるコスト増加懸念が示され、収益を圧迫し得るコスト要因の範囲が広がっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「原材料費や輸送費が上昇する中、調達の最適化、生産の効率化、その他業務全般の合理化に注力した結果」
原材料費と輸送費の上昇が実際の経営環境として現れ、収益性への圧力に対して調達・生産・業務の合理化で対応している。