為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
キングジムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2026対処有価証券報告書
「リスクへの対応として当社グループは、原材料の複数社購買、仕入先との連携、代替品対応、生産の効率化による原価低減等の施策を実施し、リスク低減に取り組んでおります。」
原材料価格変動・調達困難リスクに対し、複数社購買、代替品、生産効率化などの対応策を具体化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ライフスタイル用品事業では、円安や原材料価格高騰などによる売上総利益率の低下がありました。」
円安・原材料価格高騰がライフスタイル用品事業の売上総利益率低下として継続して現れた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「㈱ぼん家具では、円安や原材料高騰による原価上昇が続き厳しい環境下ではありましたが、売上は前年超えとなりました。」
円安・原材料高騰による原価上昇が継続しているとの認識を示している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、価格改定による原価率の改善がありましたが、想定を上回る円安進行により大きな改善とはならず」
想定を上回る円安進行が価格改定による原価率改善を相殺し、収益改善を制約する要因として実績に現れた。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、価格改定による原価率の改善がありましたが、円安進行により大きな改善とはならず、販管費の増加もあり、営業損失は３億8,850万円（前年同期は8,710万円の営業損失）、経常損失は２億1,570万円（前年同期は3,494万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は２億2,912万円（前年同期は5,288万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
円安進行が価格改定による原価率改善を相殺し、損失拡大として実績に現れた。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価につきましては、急激な円安や原材料価格の高騰により、売上原価率は64.0％となり、前連結会計年度の売上原価率63.2％より0.8ポイントの上昇となりました。」
急激な円安と原材料価格の高騰が売上原価率の上昇として継続・拡大し、収益を圧迫した。なお、棚卸資産評価損も2億5,828万9千円計上された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「急激な円安や物流費等の高騰に加え、原材料価格も依然として高い水準にあることから、営業利益は8,141万円（前年同期比89.6％減）」
円安、物流費高騰、原材料価格の高止まりが継続し、営業利益の大幅減少として影響が現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、「テプラ」などの品切れや、昨年好調だった手指消毒器「テッテ」の反動減、厚型ファイルの販売減などの影響により、売上高は119億6,187万円（前年同期比1.6％減）、急激な円安や物流費等の高騰に加え、原材料価格の高止まりにより、営業損失は４億5,662万円（前年同期は１億297万円の営業利益）となりました。」
急激な円安、物流費・原材料価格の高止まりが、文具事務用品事業の営業損失として実績に現れた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、急激な円安や物流費等の高騰に加え、原材料価格も依然として高い水準にあることから、営業損失は8,710万円（前年同期は２億8,366万円の営業利益）」
急激な円安に加え、物流費・原材料価格の高止まりが営業損失として実績に現れ、海外コスト上昇の影響が拡大した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、急激な円安や原材料価格・物流費等の高騰に伴う売上原価率や販売管理費率の上昇により、営業利益は10億760万円（前連結会計年度比58.3％減）となりました。」
急激な円安が原材料価格・物流費の高騰とともに原価率・販管費率の上昇として実績に現れた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品および原材料等の輸出入において、一部外貨建取引を行っております。また、外貨建債権債務を保有しております。」
外貨建取引・債権債務に伴う為替変動エクスポージャーを継続して記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、製品および原材料等の輸出入において、一部外貨建取引を行っております。また、外貨建債権債務を保有しております。」
外貨建取引・債権債務に伴う為替変動リスクについて、従来の認識を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇による調達価格上昇リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替変動・海外コスト上昇に関する既存リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「急速な為替変動や生産国の人件費および物価上昇の影響により、商品や部材の調達価格が値上がりしたことから、平成27年７月21日より厚型ファイルと「テプラ」PROテープカートリッジを中心に合計579品番の価格改定を実施いたしました。」
調達価格上昇が実際に発生し、579品番の価格改定で対応したと記載。