堅固な収益構造の確立
FY2016に初出。40回の記載のうち20回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
キングジムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より2年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益率の改善(前連結会計年度比 1.1ポイント増)と販売費及び一般管理費率の改善(前連結会計年度比 0.4ポイント減)により、営業利益は11億2,891万円(前連結会計年度比109.9%増)、経常利益は15億1,094万円(前連結会計年度比80.7%増)となりました。」
売上総利益率と販管費率の改善により、営業利益・経常利益が大幅に増加し、収益構造の改善が数値で示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面では、売上総利益率の改善(前年同期比 1.4ポイント増)と販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は1億9,884万円(前年同期比 974.0%増)、経常利益は3億8,280万円(前年同期比 111.5%増)となりました。」
売上総利益率が前年同期比1.4ポイント改善し、販管費も減少したことで、営業利益・経常利益が前年同期から大幅に増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益率の改善(前連結会計年度比 1.3ポイント増)、販売費及び一般管理費率の改善(前連結会計年度比 0.7ポイント減)により、営業利益5億3,771万円(前連結会計年度は2億4,188万円の損失)、経常利益8億3,624万円(前連結会計年度比541.9%増)となりました。」
売上総利益率と販管費率が改善し、営業損失から営業利益へ転換した。収益構造の改善が数値で示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高の増加や売上総利益率の改善(前年同期比 1.8ポイント増)、販売費及び一般管理費率の改善(前年同期比 2.7ポイント減)により、営業利益 1,851万円(前年同期は7億8,099万円の損失)、経常利益 1億8,098万円(前年同期は5億519万円の損失)となりました。」
売上総利益率と販管費率の改善により、営業損失・経常損失から営業利益・経常利益へ転換した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、価格改定による原価率の改善がありましたが、想定を上回る円安進行により大きな改善とはならず、新型コロナ関連用品の在庫の処理や販管費の増加もあり、営業損失は2億4,590万円(前年同期は8,141万円の利益)、経常利益は2,443万円(前年同期比90.0%減)、親会社株主に帰属する四半期純損失は7,389万円(前年同期は6,505万円の利益)となりました。」
価格改定による原価率改善があった一方、想定を上回る円安、コロナ関連用品の在庫処理、販管費増加により、営業損失・親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、価格改定による原価率の改善がありましたが、想定を上回る円安進行により大きな改善とはならず、新型コロナ関連用品の在庫の処理や、販管費の増加もあり、営業損失は7億8,099万円(前年同期は2億7,435万円の損失)、経常損失は5億519万円(前年同期は1億966万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純損失は4億2,599万円(前年同期は1億9,736万円の損失)となりました。」
価格改定による原価率改善があった一方、円安、在庫処理、販管費増加により営業・経常・純損失が前年同期から拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、価格改定による原価率の改善がありましたが、円安進行により大きな改善とはならず、販管費の増加もあり、営業損失は3億8,850万円(前年同期は8,710万円の営業損失)、経常損失は2億1,570万円(前年同期は3,494万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は2億2,912万円(前年同期は5,288万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
価格改定による原価率改善はあったものの、円安進行と販管費増加により営業損失・経常損失・純損失が前年同期より悪化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価につきましては、急激な円安や原材料価格の高騰により、売上原価率は64.0%となり、前連結会計年度の売上原価率63.2%より0.8ポイントの上昇となりました。販売費及び一般管理費につきましては、物流費等の高騰により売上高に対する割合は35.1%となり、前連結会計年度の34.0%より1.1ポイントの上昇となりました。」
売上高は増加した一方、売上原価率と販管費率が上昇し、営業利益は前期比63.4%減の3億6,830万円となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、製品の価格改定により収益の確保に努めましたが、急激な円安や物流費等の高騰に加え、原材料価格も依然として高い水準にあることから、営業利益は8,141万円(前年同期比89.6%減)、経常利益は2億4,540万円(前年同期比74.8%減)となりました。」
製品価格の改定を実施した一方、円安、物流費、原材料価格の高止まりにより、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に減少し、収益構造の悪化が続いた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、急激な円安や物流費等の高騰に加え、原材料価格も依然として高い水準にあることから、営業損失は2億7,435万円(前年同期は4億8,379万円の営業利益)、経常損失は1億966万円(前年同期は6億2,666万円の経常利益)、親会社株主に帰属する四半期純損失は1億9,736万円(前年同期は3億6,895万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
円安、物流費・原材料価格の高止まりを背景に、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が損失へ転じた。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、急激な円安や物流費等の高騰に加え、原材料価格も依然として高い水準にあることから、営業損失は8,710万円(前年同期は2億8,366万円の営業利益)、為替差益の計上など営業外収益の増加により、経常利益は3,494万円(前年同期比90.1%減)、税金費用の計上により、親会社株主に帰属する四半期純損失は5,288万円(前年同期は1億9,918万円の親会社株主に帰属する四半期純利益)となりました。」
円安、物流費・原材料価格の高止まりを背景に、営業損失および親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じ、収益構造の悪化が進んだ。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価につきましては、急激な円安や原材料価格の高騰により、売上原価率は63.2%となり、前連結会計年度の売上原価率60.2%より3.0ポイントの上昇となりました。販売費及び一般管理費につきましては、物流費等の高騰により売上高に対する割合は34.0%となり、前連結会計年度の33.1%より0.9ポイントの上昇となりました。」
急激な円安、原材料価格・物流費の高騰により、売上原価率と販管費率が上昇し、営業利益は前期比58.3%減となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は、当第3四半期連結会計期間からライフオンプロダクツ㈱の売上が寄与しましたが、東南アジアの生産工場のロックダウンによるファイル等の品切れや半導体不足に伴うテプラの品切れ等の影響もあり、263億4,569万円(前年同期比2.1%減)となりました。利益面では、主に原材料価格の高騰による売上原価率の上昇により、営業利益は7億8,146万円(前年同期比64.1%減)、経常利益は9億7,477万円(前年同期比59.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は5億9,824万円(前年同期比64.1%減)となりました。」
ライフオンプロダクツの寄与があった一方、品切れと原材料価格高騰により減収となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に減少した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は163億206万円(前年同期比1.7%減)となりました。利益面では、主に売上原価率の上昇により、営業利益は4億8,379万円(前年同期比44.1%減)、経常利益は6億2,666万円(前年同期比39.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億6,895万円(前年同期比46.6%減)となりました。」
売上原価率の上昇を主因として、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は78億7,996万円(前年同期比2.5%減)となりました。利益面では、売上高の減少や販管費率の増加により、営業利益は2億8,366万円(前年同期比29.2%減)、経常利益は3億5,183万円(前年同期比26.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1億9,918万円(前年同期比33.7%減)となりました。」
売上高の減少と販管費率の増加により、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価につきましては、売上原価率は60.2%となり、前連結会計年度の売上原価率61.4%より1.2ポイントの低下となりました。」
売上原価率が1.2ポイント、販管費率が1.8ポイント低下し、営業利益は前年度比96.1%増の24億1,680万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面では売上高の増加に加え、各種コスト削減プロジェクトの推進による変動費の削減、また、テレワークの推進による出張費ほか固定費の削減効果もあり、営業利益は21億7,553万円(前年同期比147.8%増)、経常利益は24億180万円(前年同期比123.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億6,665万円(前年同期比118.8%増)となりました。」
売上増加に加え、変動費・固定費の削減効果により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上の増加に加え、為替が円高方向に推移したことや、各種コスト削減プロジェクトの推進による変動費の削減、また、テレワークの推進による出張費ほか固定費の削減効果もあり、営業利益は8億6,481万円(前年同期比700.3%増)、経常利益は10億3,343万円(前年同期比303.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は6億9,120万円(前年同期比331.1%増)となりました。」
売上増加に加え、変動費・固定費の削減効果も寄与し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上高の増加や、売上原価率と販売費及び一般管理費率が共に減少したため、営業利益は4億48万円(前年同期比884.4%増)、経常利益は4億7,786万円(前年同期比318.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億45万円(前年同期比971.9%増)となりました。」
売上高の増加と売上原価率・販管費率の低下を背景に、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価につきましては、売上原価率は61.4%となり、前連結会計年度の売上原価率61.6%より0.2ポイントの低下となりました。販売費及び一般管理費につきましては、売上高の減少により売上高に対する割合は34.9%となり、前連結会計年度の34.3%より0.6ポイントの上昇となりました。」
売上原価率は小幅に改善した一方、販管費率が上昇し、営業利益は12億3,259万円、前年度比11.6%減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、親会社である当社の売上高は堅調に推移したものの、国内子会社の売上高が低迷しており、売上高は247億4,338万円(前年同期比1.6%減)となりました。利益面では、売上高の減少により、販売費及び一般管理費率が前年同期に比べて上昇したため、営業利益は8億7,806万円(前年同期比12.0%減)、経常利益は10億7,560万円(前年同期比10.6%減)となりました。特別利益として、当社の旧仙台営業所の土地と建物の売却による固定資産売却益が計上され、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億6,167万円(前年同期比6.2%減)となりました。」
国内子会社の売上低迷と販管費率上昇を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、親会社である当社の売上高は堅調に推移したものの、国内子会社の売上高が低迷しており、売上高は152億9,127万円(前年同期比2.6%減)となりました。利益面では、売上高の減少により、販売費及び一般管理費率が前年同期に比べて上昇したため、営業利益は1億805万円(前年同期比60.8%減)、経常利益は2億5,599万円(前年同期比40.2%減)となりました。」
国内子会社の売上低迷と販管費率上昇を背景に、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に減少した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、親会社である当社の売上高は堅調に推移したものの、国内子会社の売上高が低迷しており、売上高は72億5,282万円(前年同期比0.4%減)となりました。利益面では、売上原価率の上昇や、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は4,068万円(前年同期比55.2%減)、経常利益は1億1,429万円(前年同期比35.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,803万円(前年同期比69.3%減)となりました。」
売上原価率の上昇と販管費増加を背景に、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少し、収益構造の悪化が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の業績につきましては、売上高は343億2,954万円(前連結会計年度比1.3%減)となりました。利益面では、のれんの償却額が減少したものの、運賃や賃借料等の増加により、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は13億9,504万円(前連結会計年度比27.1%減)、経常利益は16億3,694万円(前連結会計年度比21.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億6,304万円(前連結会計年度比31.4%減)となりました。」
通期で営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が減少し、運賃・賃借料等による販管費増加と売上原価率上昇を背景に、収益構造の悪化が確認された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高は251億5,319万円(前年同期比1.2%減)となりました。利益面では、のれんの償却額が減少したものの、運賃や賃借料等の増加により、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は9億9,782万円(前年同期比34.1%減)、経常利益は12億275万円(前年同期比27.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は8億1,184万円(前年同期比29.9%減)となりました。」
運賃・賃借料等の増加による販管費増加を背景に、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少し、収益構造の悪化が継続・拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、のれんの償却額が減少したものの、運賃や賃借料等の増加により、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は2億7,539万円(前年同期比48.8%減)、経常利益は4億2,822万円(前年同期比33.8%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2億3,289万円(前年同期比44.1%減)となりました。」
運賃・賃借料等による販管費増加を背景に、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少し、収益構造の悪化が示された。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、のれんの償却額が減少したものの、運賃や賃借料等の増加により、販売費及び一般管理費が増加したため、営業利益は9,085万円(前年同期比31.2%減)、経常利益は1億7,609万円(前年同期比5.9%減)となりました。」
運賃・賃借料等による販管費増加を背景に、営業利益と経常利益が前年同期比で減少し、収益構造の改善傾向から悪化が示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上原価につきましては、売上原価率は60.9%となり、前連結会計年度の売上原価率62.5%より1.6ポイントの低下となりました。」
売上原価率が1.6ポイント低下し、営業利益は19億1,261万円、前連結会計年度比13.1%増となった。収益構造改善の数値上の進展が示された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上原価率の低減等により、営業利益は15億1,474万円(前年同期比25.2%増)、経常利益は16億5,219万円(前年同期比24.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億5,877万円(前年同期比36.6%増)となりました。」
売上原価率の低減等を背景に、第3四半期累計期間の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加し、収益構造の改善が数値で示された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上原価率の低減等により、営業利益は5億3,822万円(前年同期比170.3%増)、経常利益は6億4,720万円(前年同期比129.1%増)となりました。」
売上原価率の低減等を背景に、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に増加し、直前四半期に示された収益性悪化から回復した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は1億3,198万円(前年同期比29.9%減)となりましたが、受取賃貸料(営業外収益)の増加により、経常利益は1億8,715万円(前年同期比6.1%減)となりました。」
販売費及び一般管理費の増加を主因として、営業利益が前年同期比29.9%減、経常利益が同6.1%減となり、直前の通期まで示されていた収益改善から一時的な悪化が数値で示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上原価率の低減や、開発費、のれん償却費等の減少を主要因とする販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は16億4,127万円(前連結会計年度比32.5%増)、経常利益は18億2,806万円(前連結会計年度比39.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は12億400万円(前連結会計年度比48.8%増)となりました。」
売上原価率・販管費の低下を背景に、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期比で増加し、収益構造の改善が通期の数値で示された。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、売上原価率の低減や、開発費、のれん償却額等の減少を主要因とする販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は11億6,376万円(前年同期比47.2%増)、経常利益は13億3,097万円(前年同期比56.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は8億4,802万円(前年同期比43.5%増)となりました。」
売上原価率および販売費及び一般管理費の低減を背景に、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加し、収益構造の改善が数値で示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、広告宣伝費や運賃、のれん償却額等の減少により、販売費及び一般管理費率が低減し、営業利益は1億6,999万円(前年同期比198.0%増)、経常利益は2億8,251万円(前年同期比122.3%増)となりました。」
販管費率の低減により、営業利益・経常利益が前年同期比で大幅に増加した。収益構造の改善について、数値を伴う進展が示されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面では、売上原価率の低減や販売費及び一般管理費の減少により営業利益1億7,468万円(前年同期は2,714万円の営業損失)、経常利益1億9,927万円(前年同期は544万円の経常損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益1,096万円(前年同期は8,114万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。」
売上原価率と販管費の低減により、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。収益構造の改善について、数値を伴う進展が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期的に成長できる強固な経営基盤を確立するため、「大胆な市場開拓」「堅固な収益構造の確立」を目指し」
設備投資、生産能力拡大、新規技術、コストダウンを通じた収益力強化を掲げている。